【ケインズの理論⑩】

【ケインズの理論⑨】から続く

　恒等式とは「等式で，その中の文字にどんな数値を入れても常に成り立つ式」のことを言う。均衡条件とは、本来「其の条件が在れば、或る事象が成立つ」ことと言えるものである。「貯蓄」＝「投資」は「会計的恒等式」であり、「貯蓄は投資需要に等しい」は「均衡条件」である。前回出た図👇では、産出高が２００で在り得無いことが分かる☜「貯蓄」が「投資需要よりも大きいからである」と言う？

　

　貯蓄>投資需要⇨（貯蓄＋消費）>（投資需要＋消費需要）［（貯蓄＋消費）＝国民所得NNP、（投資需要＋消費需要）＝総需要］⇨貯蓄>投資需要ということは、NNP>総需要と同じこと（企業は生産したもの総てを売れず、労働者を解雇し生産を縮小した時に生じてる）。(👇は前回の表)２００の産出高⇨貯蓄 >「投資重要」

 

　　産出高＝200→貯蓄＝20⇨消費財及びサービスに180支出(産出者が売り捌けた産出高)、200(産出高)－180＝在庫20

　👆の表より、「均衡産出高が均衡に於いて200で在り得ない理由を説明する」☞一方法 :
　「投資需要が10なのに、貯蓄は20してる」(☜企業は10しか投資したく無いのに、“現実”には20投資)⇨企業は想定以上多くの建物、設備及び在庫品を増加させる⇨減産⇨NNPは減少

　矢張り👆の表によって、投資（“現実”には貯蓄）が存在し無いと仮定したとき、均衡NNPは100である。又、投資（“現実”には貯蓄）が10であると仮定したとき、均衡NNPは150である⇨投資10だけの増加⇨均衡NNPの５０だけの増加を生む様に思える⇨1$の投資は５＄の所得を生む。

　仮定してる通り、限界消費性向＝正の分数ならば⇨「『投資需要の変化』は常に『均衡NNPの乗数倍』の変動」を齎す⇨「均衡NNPの変化」＝「投資需要の変化」×1/（1－限界消費性向）」

　「1/（1－限界消費性向）」＝「投資乗数」(☜「限界消費性向」に依存してる)☞「均衡NNPの変化」＝「投資需要の変化」×1/（1－限界消費性向）

　此の例では限界消費性向は0.8である。（1－限界消費性向)＝0.2⇨{［投資乗数］＝1/（1－限界消費性向）＝1/0.2＝5}

✱（消費需要の変化）/（所得の変化）＝「限界消費性向」

上の「証明」（👆図による）

投資需要が0のとき均衡所得NNP＝100、貯蓄＝0
　　〃　 10のとき　 〃　　　  ＝150、  〃 ＝投資需要

✱ 投資乗数＝所得の変化/投資需要の変化

　所得の変化＝50、投資需要の変化＝10⇨乗数＝5(0.2の丁度逆数であり、👆の図での［貯蓄線］の勾配)⇨投資乗数＝限界貯蓄性向の逆数（1/限界貯蓄性向）
（✱ 限界貯蓄性向＝1－限界消費性向）⇨投資乗数＝1－限界消費性向の逆数

　凡ゆる所得水準に於いて消費需要が増加⇨NPPの乗数倍の増加かが生じる（消費乗数＝投資乗数）

　👆の表の消費とNNPの関係が変化⇨凡ゆる所得水準に於いて消費需要が10だけ増大したと仮定
　投資需要＝0の時の均衡NNP＝100だったが、凡ゆる所得水準に於いて消費需要が10だけ増大した⇨投資需要＝0の時の均衡NNPの水準は幾ら？

　👆の図では、NNP＝100⇨総需要＝110☜均衡では有り得無い
　　　　　　　NNP＝110⇨総需要＝126☜均衡では有り得無い
　　　　　　　NNP＝150⇨総需要＝150☜均衡となる
　総需要150のNNPの時のみ、総需要＝NNP☜此の所得水準では、総需要も150であるからだ。

　此の結論は、前回の

【ケインズの理論⑨】

で夫々描いた二つの図を検討することで導くことが出来る。次回、此れを検討する。

 

つづく

※ 本投稿文中の綴りや語句の使い方や理論分析の誤りは、適当に解釈して貰うか、コメント欄で指摘して頂きたい。