電磁波兵器と法改正

以前から把握している人々を私は知っている。
電磁波兵器を日本が所有し扱えるようになったならば、ＣＰＵ等が機能して初めて動く人工衛星等は日本の領空を飛び越えられなくなる。
電磁波は、ＣＰＵ等の精密に製造された半導体部品に悪影響を与える行動が可能です。　それを日本が、操作出来る体制作りをする必要がある。

こういった行動を否定する人々は多いかもしれない。だが、法律の見直しに近い行動は行われないといけない。　今のままの状態に満足してはいけないのです。　国民の理解と同意が政治を動かすかもしれないが、不慣れな変更に日本人はどれだけの行動が行えるかな？　どこの国が圧力をかけるかだけではなくて、日本人自体が考えを改善しないといけません。
少なくとも、90年代に発生した問題の反省から、平成21年四月に再度、発射されたが、何も日本政府はしなかったに等しい行動でした。　無論、冷静で無ければ大きな試練に立ち向かい乗り越えられません。　それだからこそ、電磁波兵器の導入と使用はこれからの日本には不可欠です。
仮に将来、日本がどこかの国のミサイルを破壊した場合、国自体が役人みたいなどこかの国では「核実験を行いました。」といった悪質な言い訳の返答をするかもしれない。　だが、もしも核ミサイルが飛んでくる前にその国の上空を飛行中に破壊出来たら、日本にとっては成果を導き出したことにつながる。　それに、極秘裏に行わないと現状では、間違えた意見を言い放つ論客が日本人を洗脳するかもしれない。
但し、地球の自転（公転）が現在の方向を保つ限りは、放射能汚染等の問題が発生しかねない。　違った意味で安心は出来ないが、被害を最小限に食い止めるしか出来ないかもしれない。　
要は、ミサイルの脅威は減らす方法はあるが、現状の日本人ではそれが行えないということです。
　
　下記のような行動も、彼らの領地内で行われる日が将来やってきたりして？　

ミサイルの落下ブースター、防衛相「可能なら回収」(朝日新聞) - goo ニュース