原発事故と食べ物

  原発事故からすでに５ヶ月がたった。この事故で私の生活は細かな点で変わった。

  食料品は産地を必ず見る。朝に風向きを調べる。芸能ニュースがつまらない。原発関連の情報をチェックする。

そして、気分が重い。

  特に、産地が分からないものは食べない。私一人なら、これほど気にかけないのだが、子の将来を考えると必要でないものはとらないようにしている。

  商品を選択すること、これは風評被害ではないと考えている。怪しいと思われる商品を避けることは、誰もが行うべきことだ。

 

  今日のテレビで、子供は東北の食べ物をとるなと言っている教授がいた。これは正しい。しかし、これを大きな声で言える人は少ない。多くの人があやしいと思うことを口に出せない。福島周辺であればあるほど、この構図は色濃いと思う。あやしいや、危ないということを言うには勇気がいる。食べ物が危ないと言えば、東北の人の気持ち、作った人の気持ちになってみろと言う。

   私は、あやしいや、危ないを口に出せない状況、この空気が、何かおかしいように思う。

  原発自体もあやしいを口に出せないままに、口に出す人を馬鹿にして（私も事故が起きるまでは無関心であったのでこの仲間内に数えられる。）こんな状況になってしまった。

  私は、食べ物があやしいと思うのだが、原発のあやしさとはやや違う構図がある。生産者の気持ちというもの、生産者の暮らしを思う気持ちが、あやしいと言う人に対して自己規制をかけている。あやしいと思っていても、危険と思っているなら、自分の心に閉じ込めておけ、人に向かって口にすべきでない、と。

  この気持ちは、政府のプロパガンダとしての風評被害キャンペーンの成果とも思う。あやしいや、危険は本来、消費者が発信して当然であるのだが、これに自主規制がかかってしまう。商品の安全性は、もとより生産者がアピールすべきことがらであって、消費者が証明するような性質ではない。これにメディアも自主規制がかかり、原発事故自体の報道も減少している。

 

  自分の発言が東北や関東の人、被災者の気持ちを傷つけることになることがあり、しかし、自分が危ないと思っているものを、自分が食べないものをまわりの人は口にする。

  人に注意をうながしても、人の気分を害し、自分の気持ちは理解されない。誰かが、被災地の食べ物を食べなくてはならないが、それは自分ではない。自分で食べなくとも気がつかない人、気にしない人が食べるのだという気持ち、現状がある。

  自分は危険を口にせず、人が食べるのを黙ってみている。これが私の気持ちというのも、なんとも言えない気分になり、気分は重たくなる。

 

  食べ物の危険は数年後、１０年後に分かるように思う。

  私は、将来に杞憂であったと思えれば良いが、本当のところは杞憂になると思っていない。私は、悲観的な予想をもとに行動をしているし、楽観論に組することはリスクが高すぎると考えている。

  結局は、人それぞれが、危険への評価をし、これに自身と家族を賭けることになる。

  私が神経質だと言う結果に終われば良いと思うが、これも信じていない。

 

 （食品の放射能汚染があやしいと思わせないためには、全商品について産地表示がなされるように、放射能表示が食品にあれば良いと思うが、これがない。JAS法ではキャベツには、キャベツと分かるように商品名キャベツと書かなければならない。こんな馬鹿げたことが、どれがキャベツか知らない人のためにキャベツと書くことが決められているのに。今、本当に必要な表示がない。）

 

 

消費者、原発事故を懸念　「影響ある産地で買わない」３７％

産経新聞 9月5日(月)14時59分配信

　日本政策金融公庫が５日発表した消費者動向調査によると、東京電力福島第１原子力発電所事故の影響があると考える地域の生鮮食品について、「買わない」と回答した消費者が３７．０％に達した。「買う」「気にならない」との回答約２８．２％を上回り、原発事故が消費行動に大きな影響を与えていることが浮き彫りになった。

　調査は７月上旬に全国の２０～７０歳代の２０００人を対象に実施された。

　震災後、生鮮食品を購入する際に重視する項目では「産地」が３０．４％を占め、次いで「鮮度」（１２．９）、「低価格」（８．８％）と続いた。

　特に原発の影響を気にする傾向は東日本が強く、原発の影響があると考える地域の生産物について「買わない」との回答は西日本が３３．２％だったのに対し、東日本は３９．４％に上った。

　一方、震災後、消費そのものを抑えたことも顕著に表れ、購入量が「増えた」との回答が４．３％だったのに対し、「減った」は１０．６％だった。特に観賞用の花や菓子といった嗜好（しこう）品の消費を控える動きが目立った。半面、備蓄意識の高まりから、ミネラルウオーターや飲料、冷凍食品は逆に購入量が増えたとの回答が多かった。