安倍政権の環境大臣の原田義昭氏が「自民党と統一教会はウィンウィンの関係」「勝共連合のおかげで当選」「今でも感謝」と明言して統一教会フロント組織のトップになったのに、岸田政権が最高位の旭日大綬章を叙勲。
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岸田政権が２０２３年１１月３日付で発表した２０２３年秋の叙勲受章者。
その中で政府が
「多年にわたり国会議員として議案審議の重責を果たし、環境大臣などとして国政の枢機に参画した」
と功労をたたえ、今回最高位の旭日大綬章を１１月８日に皇居で天皇が授与する予定の原田義昭元環境相が、統一教会の創始者である文鮮明氏が１９８１に提唱した「日韓トンネル実現九州連絡協議会」の事実上のトップに６月になったばかりであることが毎日新聞のスクープでわかりました。
しかも、日韓トンネル構想とは九州の佐賀県唐津市から長崎県の壱岐市と対馬市を経て、韓国までを海底トンネルでつなぐ計画なのですが、この事業を進める統一教会のダミー団体である「国際ハイウェイ財団」がトンネルルート上にある土地を取得しているとのことで、完全に統一教会の資産作りの計画です。
２０１９年８月１５日、繰り上げ閣議に臨む（左から）吉川貴盛農水相、宮腰光寛沖縄北方担当相・１億総活躍担当相、原田義昭環境相、安倍晋三首相、菅義偉官房長官、石井啓一国土交通相、茂木敏充経済再生担当相。
岸田政権がやっと統一教会の解散命令請求を東京地裁に提出。しかし統一教会疑惑をまともに説明しない細田博之衆院議長を衆院選に立候補させるのであれば、岸田政権が統一教会と手を切る気がないのは明らかだ。
そして原田氏は、当時から統一教会の政治団体である「国際勝共連合」の関係者らに、電話で支援を呼びかける選挙運動などを手伝ってもらったと認めて
「勝共連合のおかげで当選させてもらった意識はある」
と堂々と言い放っているのですから、よくもまあこんな統一教会ズブズブ人間に最高位の勲章を上げることに決めましたよ、岸田政権。
こんな原田氏が旭日大綬章なんてもらったら、また統一教会が
「自分たちが応援して当選させてきた元大臣が、天皇から最高位の勲章をもらった。自分たちの力だ！」
と「布教」＝詐欺のための宣伝に使うに決まっているじゃないですか。
2021年6月に衆議院議員会館で開かれた「日本・世界平和議員連合」の懇談会総会。
前列左から原田義昭元環境相、細田博之前衆院議長、国際勝共連合の梶栗正義氏。
クローズアップ現代に、安倍晋三氏がビデオメッセージを送った統一教会関連団体の梶栗会長登場！「8年弱の政権下にあって6度の国政選挙において、私たちが示した誠意というものもちゃんと本人が記憶していた」
原田氏はさらに毎日新聞に
「私は選挙に出なくなったので教団の世話になった事実は素直に話すし、人間関係をどうするかは自分で判断する」
と語って開き直り、原田氏自身が選挙で教団の信者から支援を受けてきたことを認めて
「今も感謝している」
と述べてるんですよ！
安倍元首相の実弟の岸防衛相が統一教会と「付き合いもあるし選挙でも電話作戦などボランティアでお手伝いいただいた」と公言。細田衆院議長、二之湯国家公安委員長はイベントで挨拶。安倍派は統一教会の巣窟だ。
この原田氏の言動には、統一教会が霊感商法で何千億円もの被害を与え、何万人もの詐欺被害者や「信者」や二世「信者」を苦しめ、とうとう政府が解散命令請求を裁判所に出したことへの反省が微塵も感じられません。
そして原田氏は自民党と統一教会の癒着について
「国政選挙では党の領袖クラスが宗教団体を含む支援団体を各候補者に割り振っていた」
と赤裸々に語っています。
それって当時の安倍首相や細田博之衆院議長のことなんですが。
また原田氏は、自民党の政治家がが統一教会の「信者」を都合のいい選挙活動の人手として利用し、逆に統一教会がが政治家を権威付けの広告塔として利用してきた長年の関係について
「ウィンウィンの関係だった」
と表現しています。
ウィンウィンって！自民党が統一教会を勝たせ、統一教会が自民党を勝たせてきたってことじゃないですか！！
ＴＢＳ『ブラジルで開催“教団イベント”に国会議員4人出席も 参加議員は「旅費の一部出してもらったかも…」』より
【#安倍晋三が諸悪の根源】統一教会の政界支援の対象は「安倍さんの一存だった」。恩恵を受けた安倍晋三元首相の子飼い議員の名は元産経新聞記者の北村経夫参院議員。
原田氏は８月には朝日新聞にも統一教会を大絶賛。
「宗教の活動をしている人は布教活動に慣れているから耐えてくれるし、上手にやってくれるという意味で本当に貴重だ」
「全国区で出ている国会議員にとっては宗教組織の票は致命的に大きいが、小選挙区の選挙で持っている票はそんなにない。
むしろ、地味だけど貴重な運動員としては大変感謝している。
自民党議員からすれば、宗教組織に運動員を頼めば、お金をかけずに良質な運動ができる。
自民党議員の頭にあるのは、まず宗教組織とどう付き合うか。そこが一番ですよ」
などと自民党の全部の議員が統一教会とズブズブの関係だったことを認めています。
そういう統一教会のおかげで８回も当選してきた原田氏のような人物に
「多年にわたり国会議員として議案審議の重責を果たし」
たから最高の勲章をやるという岸田政権。
岸田首相がいくら口でうまいことを言ったって、解散命令請求をして見せたって、自民党と統一教会の関係がこれからも延々と続くことは明らかです。
【２０２２年回顧２】安倍晋三元首相の死と国葬と統一教会問題。もともと、#安倍晋三が諸悪の根源、だったが、「安倍元首相の遺言」が悪用され、さらに岸田首相は安倍氏でもできなかった原発新設まで言い出した。
岸田首相は、統一教会に対する解散命令請求を表明した2023年10月12日に
「自民党として旧統一教会、関連団体との関係は一切持たない方針だ」
「自民党の国会議員はこの方針に従って関係を遮断していると認識している」
と言ったわけですが、その統一教会との癒着のおかげで当選したと公言している人物に最高位の勲章ですよ。
全国統一教会被害対策弁護団の阿部克臣弁護士は
「日韓トンネルは実現不可能な事業で、教団の献金集めや地方の政財界とのパイプ作りに使われてきた。推進団体の責任者に閣僚経験者が就いているのは驚きで、政府が教団による被害実態を認定し、解散請求した意味の重さを理解していない」
と毎日新聞にコメントしていますが、これは原田氏の認識不足の問題ではなく、こういう人を称える岸田政権の問題なんです。
天皇崇拝の日本の右翼は天皇にこんな人物に皇居で勲章を渡させるなと抗議運動をしないんですか。
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</picture>自民党の原田義昭元環境相（79）が2023年6月、九州と韓国を結ぶ海底トンネルの建設を目指す「日韓トンネル実現九州連絡協議会」の会長代行に就任し、事実上のトップを務めていることが毎日新聞の取材で判明した。日韓トンネル構想は世界平和統一家庭連合（旧統一教会）の創始者、文鮮明（ムンソンミョン）氏が提唱したとされ、原田氏は選挙で教団に「世話になった」と恩義を口にした。【田中裕之】
日韓トンネル実現九州連絡協議会は15年設立。九州の有識者や経済人らが参加し、日韓トンネルに関するシンポジウムや懇談会などを開いてきた。原田氏は取材に「教団関係者が事務局のような形で、（組織）全体を引っ張ってきたのは事実だ」と話した。
日韓トンネル構想は、文氏が1981年に提唱したとされる。九州の佐賀県唐津市から長崎県の壱岐市と対馬市を経て、韓国までを海底トンネルでつなぐ計画だ。事業を進める教団の友好団体「国際ハイウェイ財団」がトンネルルート上にある土地を取得していることが、毎日新聞の取材で判明している。
原田氏によると、同協議会は23年6月に福岡市内で総会を開き、会長を務めていた九州大の梶山千里元学長（83）が高齢などを理由に辞任した。後任の会長は選ばれず、総会で新たに会長代行に就任した原田氏を中心に当面は運営していくことが決まったという。原田氏は「日韓トンネルは宗教を超えた国家的プロジェクトになり得る。今後の組織運営は協議会内部で話し合って決めたい」と話した。
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原田氏は90年に旧神奈川2区で初当選した元衆院議員。当時から教団の政治団体「国際勝共連合」の関係者らに、電話で支援を呼びかける選挙運動などを手伝ってもらったといい、「勝共連合のおかげで当選させてもらった意識はある」と語った。その後、福岡5区に移って当選8回を重ねたが、21年衆院選で落選した。
岸田文雄首相は、教団に対する解散命令請求を表明した23年10月12日に「自民党として旧統一教会、関連団体との関係は一切持たない方針だ」と説明した上で「自民党の国会議員はこの方針に従って関係を遮断していると認識している」と強調した。
原田氏は「私は選挙に出なくなったので教団の世話になった事実は素直に話すし、人間関係をどうするかは自分で判断する」と主張。解散請求については「裁判所の判断を見守りたい」とし、賛否は示さなかった。
「解散請求の重み無理解」被害弁護団
全国統一教会被害対策弁護団の阿部克臣弁護士は「日韓トンネルは実現不可能な事業で、教団の献金集めや地方の政財界とのパイプ作りに使われてきた。推進団体の責任者に閣僚経験者が就いているのは驚きで、政府が教団による被害実態を認定し、解散請求した意味の重さを理解していない」と指摘した。
教団の広報担当者は同協議会について「宗教法人が組織的に友好団体の運営に関わることはない」とコメント。原田氏の選挙支援に関しては「国際勝共連合に質問してください」とした。国際勝共連合は期限までに回答がなかった。
旭日大綬章受章
教団との親密な関係が度々指摘されてきた原田氏だが、政府は11月3日付で発表した23年秋の叙勲受章者に選んだ。「多年にわたり国会議員として議案審議の重責を果たし、環境大臣などとして国政の枢機に参画した」と功労をたたえ、今回最高位の旭日大綬章が8日に皇居で天皇陛下から授与される。
叙勲の元閣僚「旧統一教会に恩義」 日韓トンネル団体トップ就任
</picture>自民党の原田義昭元環境相（79）が2023年6月、九州と韓国を結ぶ海底トンネルの建設を目指す「日韓トンネル実現九州連絡協議会」の会長代行に就任し、事実上のトップを務めていることが毎日新聞の取材で判明した。日韓トンネル構想は世界平和統一家庭連合（旧統一教会）の創始者、文鮮明（ムン・ソンミョン）氏が提唱したとされ、原田氏は選挙で教団に「世話になった」と恩義を口にした。【田中裕之】
「教団関係者が協議会に関与」
教団との親密な関係が度々指摘されてきた原田氏だが、政府は11月3日付で発表した23年秋の叙勲受章者に選んだ。「多年にわたり国会議員として議案審議の重責を果たし、環境大臣などとして国政の枢機に参画した」と功労をたたえ、今回最高位の旭日大綬章が8日に皇居で天皇陛下から授与される。
日韓トンネル実現九州連絡協議会は15年設立。九州の有識者や経済人らが参加し、日韓トンネルに関するシンポジウムや懇談会などを開いてきた。原田氏は取材に「教団関係者が事務局のような形で、（組織）全体を引っ張ってきたのは事実だ」と話した。
</picture>日韓トンネル構想は、文氏が1981年に提唱したとされる。九州の佐賀県唐津市から長崎県の壱岐市と対馬市を経て、韓国までを海底トンネルでつなぐ計画だ。事業を進める教団の友好団体「国際ハイウェイ財団」がトンネルルート上にある土地を取得していることが、毎日新聞の取材で判明している。
原田氏によると、同協議会は23年6月に福岡市内で総会を開き、会長を務めていた九州大の梶山千里元学長（83）が高齢などを理由に辞任した。後任の会長は選ばれず、総会で新たに会長代行に就任した原田氏を中心に当面は運営していくことが決まったという。原田氏は「日韓トンネルは宗教を超えた国家的プロジェクトになり得ると考えている。今後の組織運営は協議会内部で話し合って決めたい」と話した。
「勝共連合のおかげで当選」
原田氏は90年に旧神奈川2区で初当選した元衆院議員。当時から教団の政治団体「国際勝共連合」の関係者らに、電話で支援を呼びかける選挙運動などを手伝ってもらったといい、「勝共連合のおかげで当選させてもらった意識はある」と語った。その後、福岡5区に移って当選8回を重ねたが、21年衆院選で落選した。
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岸田文雄首相は、教団に対する解散命令請求を表明した23年10月12日に「自民党として旧統一教会、関連団体との関係は一切持たない方針だ」と説明した上で「自民党の国会議員はこの方針に従って関係を遮断していると認識している」と強調した。
これに関し、原田氏は「私は選挙に出なくなったので教団の世話になった事実は素直に話すし、人間関係をどうするかは自分で判断する」と主張。解散請求については「裁判所の判断を見守りたい」とし、賛否は示さなかった。
解散請求の重さを理解していない
全国統一教会被害対策弁護団の阿部克臣弁護士は「日韓トンネルは実現不可能な事業で、教団の献金集めや地方の政財界とのパイプ作りに使われてきた。推進団体の責任者に閣僚経験者が就いているのは驚きで、政府が教団による被害実態を認定し、解散請求した意味の重さを理解していない」と指摘した。
教団の広報担当者は同協議会について「宗教法人が組織的に友好団体の運営に関わることはない」とコメント。原田氏の選挙支援に関しては「国際勝共連合に質問してください」とした。国際勝共連合は期限までに回答がなかった。
自民と旧統一教会「ウィンウィンだった」と元閣僚 今後の関係は
</picture>ウィンウィンの関係だった――。2022年7月の安倍晋三元首相の銃撃事件を機に、密接な関係が次々と明るみに出た自民党と世界平和統一家庭連合（旧統一教会）。政府は旧統一教会に対する解散命令を東京地裁に請求したが、信者からは「散々支援してきたのに」と請求への反発と不満の声が上がる。一方、自民の元議員はかつての選挙支援を「感謝している」と言ってはばからない。自民党と教団との関係は、解散命令請求で清算されることになるのか。
「今まで家族のようにしてきた人たちが、反社会団体に協力したように扱われている。正常な国家の在り方なのか」。政府による解散命令請求から1週間後の10月20日、福岡市博多区で、教団の信者らによる集会が開かれた。会場には約150人が集まり、壇上の2世信者や弁護士らが解散命令請求の不当性を口々に訴えた。主催団体の幹部は「支援を受けておきながら、事件が起きたらほおかむりの議員をたくさん知っている。散々応援したのに」とこぼす。
自民党は安倍元首相の銃撃事件後の22年9月に点検結果を公表し、所属する衆参両院議員379人のうち180人が教団などと何らかの接点があったと明らかにした。党本部はその後、都道府県連に「関係遮断」を求める通知を出したが、追跡調査などの予定はない。
一方、毎日新聞が23年10月に実施した世論調査では、自民党が教団との過去の関係を十分に説明したと思うかとの質問に85％が「説明は不十分だ」と回答し、「十分に説明した」の6％、「どちらとも言えない」の9％を大きく上回った。「不十分だ」との回答は自民支持層でも66％に上った。
当事者はどう考えているのか。衆院で1990年以降8回の当選を重ね、21年の衆院選福岡5区で落選・引退した原田義昭元環境相（79）が10月中旬、毎日新聞の取材に応じた。
原田氏は自身が選挙で教団の信者から支援を受けてきたことを認め、「今も感謝している」と述べた。一方で現職議員の立場について「急にこういう局面になって『付き合っていたのが悪い』と言われると、言葉も鈍るし、逃げ回らないといけなくなる」と代弁した。
原田氏は、国政選挙では党の領袖（りょうしゅう）クラスが宗教団体を含む支援団体を各候補者に割り振っていたと証言。そんな中で90年前後に旧神奈川2区で出馬し、教団関連の政治団体「国際勝共連合」の支援を受けたのが始まりだった。
以降、21年衆院選まで信者の女性数人がボランティアで選挙事務所に入り、原田氏への支援を呼びかける電話をかけていたという。原田氏は「選挙の電話かけは候補者にとって負担が重い。それをちゃんとやってくれる」と女性ボランティアに賛辞を繰り返した。
一方、高額献金の被害は「霊感商法が問題視された後、（教団は）反省していると思っていた。その後も（問題が）続いていたことを（安倍元首相の）事件の後に知って罪悪感はある」とも述べた。
政治家が信者を都合のいい選挙活動の人手として、教団が政治家を権威付けの広告塔として利用してきた長年の関係性が浮かび上がる。見解を尋ねると、原田氏は「ウィンウィンの関係だった」と表現した。
「保守主義というより、当選第一主義という党の本質があらわになった」と話すのは政治学者の中北浩爾（こうじ）・中央大教授だ。中北教授は「教団に対して解散命令請求などの厳しい態度を取った点は評価できるが、安倍氏や細田博之・前衆院議長の調査をしなかったことを含めて身内の調査は甘かった」と指摘。「党に矛先が向かないよう、教団に対し『トカゲのしっぽ切り』をしたと言われても仕方がない」と話す。
解散命令請求を巡っては、東京地裁での非公開の審理を経て判断が示されるが、不服があれば最高裁まで争うことができる。教団側は争う姿勢を示しており、決着には時間がかかりそうだ。
時間の経過とともに国民の関心が薄れることも懸念される。中北教授は「日本を代表する政党である以上、自民党には教団との過去を引き続き検証する道義的な責任がある」と話した。【平川昌範、田崎春菜】
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しかし解散命令は右派界隈にとっちゃ大ごとの筈ですが、ナゼかネットも含めて異様に静かですね
勿論ネトウヨには「東京地裁なんて小物に解散命令なんか出せるかよ」とタカを括ってる奴もいます
東京地裁が小物という以外の根拠は出しませんが
それでもネトウヨの言い草にも一理あって、今まで統一の跳梁跋扈を許してきた政治、行政、司法が安倍死後の短期間でそんなに首尾よく「中立化」できるものかなぁ、と訝るのは何もネトウヨだけじゃないんですね
任意団体にできても今の不当寄付勧誘防止法で縛るのは限度があるというし、かえってステルス性を強める場合もあると思うんですね