沈黙の春

本ブログの避難用ブログです。

人類は皆自慢屋になった

2012-08-21 01:51:40 | SNS

http://jp.wsj.com/Life-Style/node_494524/?nid=LF20120816&reflink=NLhtml_20120816_a1

友人や家族、それに同僚に恵まれ、読者はすてきな生活を送っていることだろう。

ただし、実際には自身が思うほどにはすてきではないのかもしれない。

画像を拡大する フェイスブックへの自身の投稿を思い出してほしい。

 「最高の夫から送られた、最高のギフト」

 「30分間、高速で泳いだ。昨晩、飛行機でシャルドネを大量に給仕されたのだが」

 「自著の最初の印税小切手を受け取った」

 「サンセット・セーリングが、そのままムーンライト・セーリングになった。至る所に流れ星。完璧だ」

 良く解釈すれば、これらは単に典型的な日常の投稿だ。しかし読者よ、気づいているにせよ、いないにせよ、これは自慢だ。これは制御が効かない行為だ。そもそも、なぜこうしたことが起きたのか。

 明らかなのは、インターネットがわれわれの大言壮語に聞き手をもたらしたということだ。ソーシャルメディアはこれをあおる存在だ。われわれは常に完璧であることを期待されている。結果、一層多くの人々がネットでのイメージに気を配るようになった。

 自慢はネット上だけの問題ではない。容赦ない競争社会においては、自らを執拗に売り込むのは当然だ。

 自慢するようになった責任の一端を経済に負わせることは可能だ。記憶する限り、最も競争的な雇用市場における教訓は明瞭だ。他人よりも秀でていることを示す必要がある。

 子育ての変化もまた、自慢の原因だ。子供の初登校や自動車の後部座席での昼寝など、現在はあらゆる瞬間を記録する。問題はこうした画像が、こんなに可愛らしい子どもを育てているわれわれ両親は本当に素晴らしい、との自慢に見えてしまうことだ。

 われわれは自慢に慣れきってしまい、自身が何をしているのかにさえ気付かないようになった

。これは人間関係に有害だ。他者を遠ざけてしまうのだ。

 では、なぜ自慢し続けるのか。

 ソルトレークシティーでセラピー・クリニックを営むソーシャルワーカーのジュリー・ハンクス氏は「自慢するのは、それが可能であるからだ。聞き手も増えた」と話す。

 ハンクス氏によると、人が自慢するのは様々な理由による。

注目を浴びることや、愛されることに値するように見せるため。

不安な気持ちを覆い隠すため。自身がしっかりしていると確認するため。

あなたは目標にはかなわないと言明した過去の人々に、それが誤りだったことを証明するため。

あるいは単に、好ましい出来事に興奮しているため。

 また、自身について話すと気分が良くなる。

ハーバード大学の神経科学者が実施し、5月に学術誌に掲載された一連の実験によると、われわれが自身について話せば、脳の報酬領域が活性化する。われわれは会話している時間の3~4割を、自己開示に割いているという(研究は自慢と明示してはいないが)。

 ハンクス氏によると、他人が実際に知りたいと思うようなポジティブな情報の共有と、あからさまな自慢を区別できないように思える人が存在する。では、整理してみよう。自慢には比較が含まれるものだ。ハンクス氏は、「自慢話には過剰なプライドが垣間見える」と話す。

 自慢は見る人次第であることがしばしばだ。

インディアナポリスの郵便サービス従事者フェイス・マッキニー氏(45)はある日曜日に教会のピクニックでこれに気付かされた。

マッキニ―氏はピクニックの参加メンバーに、フリーランスで行っているネット芸能マガジン向けの有名人とのインタビューについて語っていた。すると、同氏のいとこが突然、「ほら、始まった。自分を偉く見せるための有名人の名前を挙げる行為が」と叫んだ。

 マッキニ―氏は「仰天させられた」と話す。有名人について語ることが、同氏をより興味深くみせることにつながると感じ、あらゆる機会にこれを話していた、と同氏は認める。

 英国リンカーンの教師、イアン・マッケンジー氏(30)は、妻と友人達と食事に出掛けると、皆すぐに自慢を始める、と話す。ガジェットや車、子供、休暇についてだ。同氏は「それを堪能した上で、いたずらを始める」と語る。

 マッケンジー氏は、ウィリアム王子が学友だと話す(同時期にスコットランドのセント・アンドルーズ大学に通ったが、王子に会ったことはない)。あるいは、スーパーモデルのケイト・モスを見たと話す(散歩をしていた時、近くに停められた車からモスが出てきた。妻が情報を与えるまではモスについて知らなかった)。

 これを話すと「水を打ったような静けさ」が訪れるという。


過去の膨大なツイートをIT業者に売る ツイッター社の「商法」に疑問の声

2012-07-05 15:13:47 | SNS

米ツイッター社が、利用者の過去のツイート(つぶやき内容)を英IT業者に販売している。業者は、ツイートを分析してマーケティングなどに活用したい顧客に向けて、必要な情報を抜き出すサービスを始めた。

現在では、全世界で1日に3億件を超えるツイートが飛び交う。これまでに蓄積された「ビッグデータ」を商売道具とするツイッター社には、批判的な意見も上がっている。

過去のツイートは消滅せず、すべて記録が残っている


1日3億4000万個ものツイートが飛び交う
 

英データシフト社は2012年2月28日、ツイッター社から2010年1月以降2年分のツイート内容の提供を受け、それに基づいた「データセット」の販売を開始した。

ツイッター社の3月21日の公式発表では、頻繁にツイートを投稿する「アクティブユーザー」の数は1億4000万人に達し、1日3億4000万ものツイートが流れる。これまでに膨大な量が蓄積され、今も連日増え続けるツイートの中には、生の声ならではの有益な情報も少なくないだろう。

しかし、この「ビッグデータ」から必要情報だけを掘り起こすのは容易ではない。そこでデータシフト社が、ツイッター社からアクセスを許された過去の大量のツイートをベースに、顧客が欲しがる情報をフィルタリングして絞り込む。ある商品やサービスについて「肯定派」「否定派」のツイートに区分けしたり、「ファッション」「食」「金融」といったテーマごとに分類したりして提供するのだ。

ユーザーの過去のツイートは消滅しているわけではなく、すべて記録が残っている。個人レベルでも「トプシー(Topsy)」のような検索サービスや特定のアプリを使って、過去にさかのぼってツイートを探すのは可能だが、相当の時間と労力を覚悟しなければならない。有益な情報だけを効率よく抽出できるかも不透明だ。

最近は企業も、ビッグデータの活用に注目している。例えば小売業では、顧客にポイントカードを登録してもらう際に年齢や性別、住所を記入してもらい、そこから顧客ごとの購入履歴をためていく。集まった膨大なデータを解析するなかで、ある商品をどんな人が購入しているか特徴を把握する。ツイッターの場合はツイートそのものがビッグデータを形作るが、これはツイッター社自ら収集したというよりも、投稿者がツイートして「集まって来た」もの。ツイートを利用する権利はどうなっているのだろうか。

(続く)


何にでも安全神話はない

2012-06-07 20:30:14 | SNS

個人情報はネットでは守れないのでは、facebookもご用心!

 【ロンドン共同】AP通信などによると、米ソーシャル・ネットワーキング・サービス(SNS)「リンクトイン」の会員パスワードが外部に流出した。

運営するリンクトイン社は6日、調査に着手した。APによると、リンクトインの会員は約1億6千万人以上。転職活動にも利用されるため、履歴書など個人情報が掲載されている。英国に拠点があるセキュリティー会社は、利用者にパスワードを直ちに変更するよう呼び掛けている。

 

http://news.searchina.ne.jp/disp.cgi?y=2012&d=0607&f=business_0607_092.shtml
(情報提供:共同通信社)


匿名のネット発言を禁止する法案:ニューヨーク州(WIRED) - goo ニュース

2012-05-24 02:06:10 | SNS

匿名のネット発言を禁止する法案:ニューヨーク州(WIRED) - goo ニュース

ニューヨーク州議会の上下両院で提出されている法案は、ニューヨーク州に基盤を置くブログや新聞、ソーシャル・ネットワーク、掲示板などのウェブサイトに対し、「匿名の投稿者が投稿に自分の名前を付けることに同意しない限り、サイト上のそのような投稿者のコメントをすべて削除する」ことを求めている。


同法案を提案したトーマス・オマラ上院議員(共和党)は、この法案は「インターネット時代に説明責任をもたらす」ことに役立つと述べている。ジム・コンテ下院議員(共和党)は、この法案によって「卑劣で根拠のない政治的攻撃」が減り、「強制的に身元を明らかにさせることによって、サイバーいじめに注目が集まるようになる」と述べている。


『民主主義と技術のためのセンター』で専任弁護士を務めるケヴィン・バンクストンは、「この法律が成立すれば、ニューヨーク州のサイトでは匿名を使ってオンラインで発言することが基本的にできなくなる」と述べ、この法律は「匿名の投稿者の発言に反対だったり、発言が気に入らなかったりするすべての人に、妨害するための拒否権を与える」ものだと説明している。


この法案についての採決はまだ行われていないが、表現や思想の自由を保障する米国憲法修正第1条が廃止されない限り、たとえ可決されたとしても、この法案が憲法審査を通る見込みはないだろう。
インターネットが1700年代末期にあったとしたら、『ザ・フェデラリスト』[米国憲法の批准推進のために書かれた匿名の論文集]は取り下げられざるを得なかっただろう――執筆者であるアレクサンダー・ハミルトン、ジェームズ・マディスン、ジョン・ジェイが自分たちの名前を明かさない限り[著者の3人は、古代ローマの執政官に因む「パブリアス」(Publius)という共通の匿名を使った]。


なお、この法案では対象となるサイトに対し、「このような削除を要求するための」連絡先の電話番号または電子メールアドレスを、「コメントが投稿されているすべての箇所にはっきりと見えるように」表示することを求めている。


奇妙なことにこの法案では、匿名コメントの削除を要求する人が身元を明らかにすることは求められていない。

TEXT BY DAVID KRAVETSTRANSLATION BY ガリレオ -平井眞弓

 

 

このニュースの関連情報

 


アップル、グーグル、フェイスブックが支配する世界――SFの悪夢は現実になるか

2012-05-19 19:06:21 | SNS

 

facebookの株式上場は

朝日新聞デジタル:米フェイスブック上場 徐々に失速「やや期待外れ」 - 経済

18日に米ナスダック市場に上場したト「フェイスブック」株の初値は、公募価格(1株38ドル)を10.7%上回る42.05ドル(約3320円)をつけた。
ただ、その後は伸び悩み、終値は0.6%上回る38.23ドル(約3020円)にとどまった。
それでもその影響力は測り知れません。
 

(CNN) 強大な力を持ったIT企業が2023年までに世界を支配する――。

今夏劇場公開されるSF映画「プロメテウス」(リドリー・スコット監督)はそんな未来を描く作品だ。

映画に登場するウェイランド社のピーター・ウェイランド社長は、「我々は人間と見分けが付かないアンドロイドを作り出せる」「我々は神になった」と宣言する。

スコット監督が描く2023年は、単なるSFに終わらないかもしれない。

グーグル、フェイスブック、アップルなどの巨大ハイテク企業は、巨額の富と力を手にしているという点で、「神」の様相を帯びている。

フェイスブックは9億人の会員を擁し、過去最大規模となる1000億ドル規模の株式公開(IPO)も目前だ。

だがこれは同社による世界変革の始まりにすぎないとマーク・ザッカーバーグ最高経営責任者(CEO)は言い、

いずれ地球上の全人類80億人を結び付けたいと公言する。

一方、強い影響力を持つようになったグーグルは、メガネ型ディスプレーや自動走行車といった未来志向のプロジェクトに加え、

世界のGDP(国内総生産)を一気に押し上げる可能性を秘めた小惑星の資源探査プロジェクトに資金提供を申し出た。

グーグルがロボット(つまりウェイランド社長の言うアンドロイド)の開発に乗り出すのは時間の問題かもしれない。

シリコンバレーでは、私たちの仕事をすべてアンドロイドがやってくれる未来を夢見る夢想家もいる

アップルはといえば、過去最高となった業績発表を受けて株価は5月に10%急騰。時価総額はポーランドのGDPを超えた。もしその気になれば、単独で欧州の金融危機にさえ対応し得る。そしてアップルはウェイランド社と同様に、社会的責任を捨てたかのように見える。

つまりプロメテウスが描く2023年の姿は、実は完全に架空のものとは言い切れないのかもしれない。

アップル、グーグル、フェイスブックの3社は富と影響力においてウェイランド社と化しつつありながら、蓄えた富をほとんど社会に還元していない。

例えばグーグルは、技術とサービスにおける強大な影響力を行使して競争を阻害した可能性があるとして、欧州連合(EU)と米国の当局が独禁法違反の疑いで近く調査に乗り出す見通しだ。同社はこれを否定している。

米連邦取引委員会(FCC)は先月まとめた報告書で、グーグルの社内にはユーザーの電子メールやパスワードといった個人情報の収集を目的とした組織的な制度があると指摘した。

フェイスブックは会員情報の利用をめぐって果てしないいたちごっこを演じている。

「タイムライン」「オープングラフ」といった製品を見る限り、ザッカーバーグ氏はユーザーのプライバシーを侵害し、自分の会社の価値を高めてくれるデータ製品としてユーザーをパッケージ化することに余念がないようだ。

税金の問題も小さくない。米紙ニューヨーク・タイムズの報道によれば、S&P500種株価指数を構成するIT企業(アップル、グーグル、ヤフーなどを含む)が10年5月以降に世界で払った税額は、平均するとほかの業界より3分の1少ないという。

同紙の記事はアップルの税逃れ戦略にスポットを当て、「IT企業の中でもアップルの税金は低い」と報道。米ネバダ州、ルクセンブルク、英領バージン諸島といったタックスヘイブン(租税回避地)の拠点設置から、「ダブル・アイリッシュ」と呼ばれる複雑な税体系の利用に至るまで、同社は合法的な税の抜け穴を執拗に利用してきたと伝えている。

映画プロメテウスの結末がどうなるかはさておき、フェイスブック、グーグル、アップルのような企業が不自然な力と富を蓄え続けた場合、

現実社会が不幸な結末を迎えることだけは確信を持って予想できる。

小惑星を探索したり、ロボットに私たちの仕事を肩代わりさせたりするのは大いに結構。

だが巨大IT企業がその社会的責任を認識しない限り、私たちの現実の未来は、スコット監督の映画が描くSFの世界と同じような悪夢になりかねない。



寄稿したアンドルー・キーン氏は英国系米国人の評論家。著書に「The Cult of the Amateur」などがある。