歴史と経済と医療の未来予測・歴史経済波動学

フラクタルと歴史経済波動学で予測
 未来の世界と経済と医療の行方
貴方はいくつの真実を見つけられるか!

左派思想独裁の思想が見え見え、このようにして独裁思想は忍び寄る

2024年08月17日 18時48分44秒 | 西欧文明の最終章

パリ五輪で性別騒動金メダリストを〝批判〟した女性キャスターをESPNが解雇

イマネ・ヘリフ(ロイター)

東スポWEB

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プーチンの頑張りが・日本を完全独立へと導く。

2024年08月17日 16時33分43秒 | 第三次大戦


(出典:日テレNEWS)

「彼らは事実上、
日本を占領している」



今月12日、
“平和の祭典”パリオリンピックの
裏側で、

ウクライナが
国境を超えてロシアを攻撃しました。


プーチンは、
「敵は間違いなく相応の報い受ける」と
コメントを発表。


まだまだ緊張状態が続きそうな
ロシアですが、、、

実は、この攻撃の3日前、
プーチンはモスクワで開かれた
若者との対話集会で、

“気になる発言”を残していました。


それが、
「主権を持たない国は生き残れない」
という発言です。


なんてことない発言のように思えますが、
プーチン大統領は過去の演説でも、

「人類の大半が持つ自由と正義、
自分の将来を自分で決めるという自然権を
彼らは意に介しない」

と、“主権”について熱く語る
シーンが多く残っているのです。


さらにプーチンは…
「ロシアは彼らを正気に戻そうと努めている」と続け、

ロシアの主権を奪おうとする
「彼ら」という“謎の存在”についても
何度も言及しています…


実は、林千勝氏も
プーチンと同じように
前々から“彼ら”の存在を認め、
警鐘を鳴らしてきました。


というのも、“彼ら”はロシアだけでなく、
日本にも、その魔の手を伸ばしているのです。


プーチンは林千勝氏と同様に、
「彼らは事実上、日本を占領している」
と語っています。


今年の2月に行われた
タッカー・カールソンとのインタビューでも、

「この巨大勢力の支配下に日本も入っている」
と名指しで指摘しているほどです。


では一体、
プーチンと林千勝氏が警鐘を鳴らす
「彼ら」の正体とは…?

>>”彼ら”の正体を知る


あなたが、
この“彼ら”の正体を知ったとき、

・なぜ日本は失われた30年と言われるほど
経済が衰退してしまったのか?

・なぜ明らかに日本側に不利な
「プラザ合意」を日本政府は
受け入れたのか?

・なぜ国民からの支持も高かった
田中角栄はロッキード事件で
闇に葬られてしまったのか?

などなど…

戦後日本で起きた
数々の不可解な出来事の
謎を解くためのヒントが、
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Cannabis Health Radio pod cast 1~223 を至急聴きなさい。

2024年08月17日 10時42分31秒 | 西洋医学の崩壊

タイで旅行がてら

マリフアナ治療をしましょう

1ケ月〜6ケ月間で簡単に治ります

論より行動

・・・・

・・・

・・

梅宮アンナ乳がん公表「浸潤性小葉がん」ステージ3Aも落胆せず「いつか自分もなると思っていた」

梅宮アンナ(23年12月撮影)

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ソ連と中共の違い

2024年08月17日 09時26分55秒 | 第三次大戦

ロシア(ソ連)の体制は

1720年前後から帝政になっています

歴史経済波動学的に言えば、戦士戦国時代です

したがって体制は1990年まで続きますが

戦国時代ですから

寝首を掻かれクーデターが起こりえます

1917年のロシア革命が正にそのクーデターに相当します

だから残酷なツアー皇帝一家を滅ぼしたと思ったら

それよりも更に残虐な共産党一家が

ロシア人を大量虐殺して

恐怖へと導きました

そして体制の寿命が来たので

1990年に熟れた柿が木から落ちるように

全く抵抗なく国家が滅びています

これが理解できないと

中共の行く末も予測は出来ません

1910年崩壊した清朝に代わって

登場した戦士戦国時代は2180年まで続きます

従って習近平が倒れても時代は戦国時代のままですから

次のリーダーは習よりも更に残虐かもしれません

いずれにしろ2180年までは

独裁者は安心して

寝れないのが

戦国時代

です

・・・・

・・・

・・

 

ソ連崩壊に酷似した中国の現状←日本人にも危機が…

昨日の動画はもう
ご覧になりましたか?

 

まだの方はぜひ、
こちらからご覧ください!


動画を見る


***



すべて、中国で実際にあった話です。

・複数の地方銀行で突然、
 お金が引き出せなくなる

・預金者たちの抗議は、
 地元警察により強制排除

・公営の動物園では
 エサ代すら賄えない

・公務員の給料が
 半年支払われていない

・地方警察がフォークリフトで
 駐車違反を捏造

・警察が市民に刺される事件と、
 それに対する「いいね」や歓喜の声


最近、中国の経済状況が悪い
という報道を聞いたことがあるかもしれませんが、
経済低迷だけで済むならまだマシです。

というのも、実は先ほどあげた出来事は、
かつて「ソ連崩壊」の直前に見られた状況と
非常によく似ているのです…

崩壊直前のソ連も、
規模こそ世界2位の大国でしたが、
実態は国の経済成長はストップし、
ひどい財政難に喘いでいました。

軍事費用がかさんでいたこと、
原油価格の低迷から

ソ連は資金難に陥り、食料が足りず
大量の餓死者が出る有り様でした。

国が貧しくなった挙句、公務員や国営企業の
社員に給料が払えなくなって、国民の士気は低下。

公務員や国営企業の社員に
給料が払われなくなれば、

水道やガスといった国内のインフラも
機能しなくなります。

政府は武力という強制力も行使できなくなり、
国は機能不全に陥り、ソ連は崩壊しました。

その大混乱の中で、当然、難民も発生。

ヨーロッパになだれ込み、

文化の違いによる軋轢や治安悪化に
苦しみました


中国が崩壊したら…
少なからず日本にも、
14億人の一部はやってきます。

そうなったとき、
移民を積極的に受け入れているような
日本の政府はあてにできますか?

いざという時に
自分を、家族を守れるのでしょうか?

まずは、詳しく現状を知ることで、
まもなく到来する危機に
備えることができるでしょう。


詳細をみる



ダイレクト出版 TAIWAN VOICE事務局 中井徹哉 

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全く反省のない・WHO. 制度疲労にて・G6+China と共に崩壊させるべき。

2024年08月17日 08時56分22秒 | 第三次大戦
西欧医療もパニックにて儲ける
詐欺商法となり完全崩壊へ
・・・・
・・・
・・

WHOがコロナ再拡大に警戒呼びかけ 各国にワクチン接種推進を要請

 
2024/08/15

世界保健機関(WHO)は、コロナが再び懸念される状況にあるとして、今週、世界中で新たな感染の波が起こっていると警告した。各国政府に対し、新たなワクチン接種キャンペーンを開始するよう要請している。

WHOのコロナ技術責任者であるマリア・ヴァン・ケルクホーフ博士は、8月6日にジュネーブでの記者会見で、「新型コロナ感染症(COVID-19)がなくなったという認識は事実だが、ウイルスはまだ消えていない」と警告した。

ケルクホーフ氏によれば、WHOのグローバル監視システムは、新型コロナウイルス(SARS-CoV-2)の感染が再び増加していることを確認しており、新たな、より危険な変異株が出現するリスクがあるという。

「84か国での監視システムからのデータでは、新型コロナウイルスの陽性率が数週間にわたって上昇している。全体の陽性率は10%を超えているが、地域によって変動がある」

特に、オリンピックが開催されている欧州では、新型コロナ感染症の陽性率が20%を超えていると報告されている。

WHOによると、パリ五輪では少なくとも40人のオリンピック選手がウイルス検査で陽性反応と示した。

ケルクホーフ博士の警告を引き起こした最近の感染増加は、7月21日時点のWHOへの各国からの報告データにはまだ反映されていない。

このデータによれば、冬季の季節的な感染者急増で週当たり38万2千人に達した後、4月中旬以降は週当たりの感染者数が3万~4万件の範囲で推移している。

コロナによる死亡者数は、過去数か月間で最低水準に達しており、4月以降、毎週475人から660人の範囲で推移している。現在のところ、増加の兆しは見られていない。

ケルクホーフ氏は、コロナが拡散・進化する中で、検出されにくく、ワクチンを含む医療介入に耐性を持つ新たな変異株が出現するリスクがあることも警告した。

また、「より重篤な変異株が出現した場合、リスクのある集団にとって重篤な病気を発症する可能性が非常に高まる」と述べた。

WHOは各国政府に対し、特にリスクの高いグループに対して、少なくとも12か月ごとにワクチンを接種するよう促すキャンペーンを開始するよう求めている。

新型コロナワクチンの有効性と安全性に対する懸念、特に臨床試験では検出されなかった副作用に関する証拠が出てきたことを受けて、ワクチン接種キャンペーンをめぐって論争が巻き起こっている。保健当局は依然として、コロナワクチンの利益がリスクを上回ると主張している。

またウイルスが絶えず変異しており、ワクチンの開発は新たな変異株に適応する必要があり、ワクチンが実際に導入される時点でターゲットとなる変異株がすでに減少している可能性があるとも指摘されている。

6月には、アメリカ食品医薬品局(FDA)のアドバイザーが、今秋に広く使用される予定のワクチンをウイルスの新しい変異株「JN.1」に対応させるべきだと提言した。アドバイザーらは、すでに新しい変異株「KP.2」が流行しているものの、JN.1は親株であり、この変異株をターゲットにする方が、さまざまな亜変異株に対する交差防御を提供できる可能性が高いとと考えている。

14日の記者会見で、ケルクホーフ氏は、ワクチン供給が過去1年ほどで減少していることに懸念を示した。

「私は懸念している」と彼女は述べ、現在開発中の新型コロナ感染症の経鼻ワクチンが迅速に完成し、導入されることを望んでいると付け加えた。経鼻ワクチンは、ウイルスが最初に体内に入る鼻と喉を標的とするため、有望視されてきた。国立衛生研究所によると、経鼻ワクチンは、ウイルスが最初に体内に侵入する鼻や喉に直接作用するため、局所的な免疫を強化し、感染拡大を抑制し、新たな変異株の出現リスクを低減する可能性があると期待されている。

ケルクホーフ氏は、過去2年間のワクチン接種率の低下は「憂慮すべき」ものだと述べ、「これを早急に改善する必要がある」と強調した。

WHOの警告が出された一方で、米国疾病対策センター(CDC)のデータによれば、全米の 3 分 2 以上の州で「高」または「非常に高い」レベルのコロナ感染が見られる。CDCが8月1日に更新した下水データの地図によると、23の州が「非常に高い」感染レベルに達しており、21の州が「高い」レベルにある。ニューヨーク州とバージニア州のみが「低い」感染レベルを報告している。

しかし、米国内での最近の感染増加にもかかわらず、CDCのデータによれば、 コロナによる週ごとの死亡者数は、パンデミック開始以来の最低水準にある。7月27日までの週での死亡者数は合計304人であった。

The Epoch Times上級記者。ジャーナリズム、マーケティング、コミュニケーション等の分野に精通している。
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