経済学はまったく門外漢の私ではありますが、ここまで連日のように報道されていると、何か考えてみたくなりました。
米国に端を発したサブプライムローン(クレジットカードの延滞を繰り返す人や過去に破産した人など信用力の低い個人を対象にした住宅融資)問題は、各国に影響が波及し、今や金融不安を招く事態となっています。
日本も例外ではなく、ここに来て上場企業の株価下落や、メガバンクのサブプライムローンへの債権放棄等大きな損失(試算6,000億円とも)も出始めているようです。バブル崩壊の二の舞も?
ではなぜ、米国の問題が飛び火して国際的な問題として取り上げられているのでしょうか。
その問いかけには、自分なりに二つの答えが浮かびます。
1)世界経済はつながっている
現代の国際貿易ルールの取り決めにより、どこの国も1対n
(あるいはn対n)の取引を余儀なくされ、もはや自立自衛
の国は存在していない。
2)マネーは流れている
貿易に伴なう収支、または外貨準備に加え、最近では他国への
金融投資が盛んとなり、国際間で余剰マネーが流通している。
そう言われてもまだピンと来ませんね。
そもそも経済学は、「マクロ経済」と「ミクロ経済」という捉え方で分析するようです。マクロ経済は、一国、世界全体、あるいは産業や特定分野(たとえば労働経済学、環境経済学)を対象とし、企業や消費者(個人)を対象とするミクロ経済より素人目にはわかりにくく感じられます。
さらに、日本経済は貿易収支で見ると、長年、出超(黒字)状態を続けており、その反面、自由主義の盟主と目される米国はその収支最大の赤字国であると言われます。
世界経済のブラックホール的存在であった米国が国内基幹産業の不振や、今回の問題で沈下して行くようであれば、世界恐慌のような国際問題に発展することは必至です。
ただ、ここに来て、米国サブプライムと日本の株価下落は別問題と指摘する声が上がっています。
日本の政策が進まないことや企業の収益性の低さが嫌疑され、日本版サブプライム問題が起きるとするものです。
ここまで書きましたが、残念ながらこの先の成り行きは、素人である私には予測がつきません。
米国に端を発したサブプライムローン(クレジットカードの延滞を繰り返す人や過去に破産した人など信用力の低い個人を対象にした住宅融資)問題は、各国に影響が波及し、今や金融不安を招く事態となっています。
日本も例外ではなく、ここに来て上場企業の株価下落や、メガバンクのサブプライムローンへの債権放棄等大きな損失(試算6,000億円とも)も出始めているようです。バブル崩壊の二の舞も?
ではなぜ、米国の問題が飛び火して国際的な問題として取り上げられているのでしょうか。
その問いかけには、自分なりに二つの答えが浮かびます。
1)世界経済はつながっている
現代の国際貿易ルールの取り決めにより、どこの国も1対n
(あるいはn対n)の取引を余儀なくされ、もはや自立自衛
の国は存在していない。
2)マネーは流れている
貿易に伴なう収支、または外貨準備に加え、最近では他国への
金融投資が盛んとなり、国際間で余剰マネーが流通している。
そう言われてもまだピンと来ませんね。
そもそも経済学は、「マクロ経済」と「ミクロ経済」という捉え方で分析するようです。マクロ経済は、一国、世界全体、あるいは産業や特定分野(たとえば労働経済学、環境経済学)を対象とし、企業や消費者(個人)を対象とするミクロ経済より素人目にはわかりにくく感じられます。
さらに、日本経済は貿易収支で見ると、長年、出超(黒字)状態を続けており、その反面、自由主義の盟主と目される米国はその収支最大の赤字国であると言われます。
世界経済のブラックホール的存在であった米国が国内基幹産業の不振や、今回の問題で沈下して行くようであれば、世界恐慌のような国際問題に発展することは必至です。
ただ、ここに来て、米国サブプライムと日本の株価下落は別問題と指摘する声が上がっています。
日本の政策が進まないことや企業の収益性の低さが嫌疑され、日本版サブプライム問題が起きるとするものです。
ここまで書きましたが、残念ながらこの先の成り行きは、素人である私には予測がつきません。