ＮＨＫスペシャル・地盤リスク特集 所感

建築弁護士の豆蔵です。
弁護士会の四号建築物シンポジウムの感想についても諸々あるのですが、先に、Ｎスペの話をします（盛り沢山な週末）。 

４月９日（日）放送のNHKスペシャル「大地震　あなたの家はどうなる？～見えてきた”地盤リスク”」は、

非常に興味深い内容であり、かつ、模型を使った実験が多数で分かりやすい説明でした。

 

建築関係者、特に木造（中大規模を除く）を扱っている設計者・施工者、販売会社（特にココ！）は必見！

→４月１１日深夜に再放送予定
また、戸建に住み、または戸建の購入を考えている一般の方々にも、広く見ていただきたい内容だったと思います。

 

おさらい（→は豆蔵の補足）

 

・建物は、構造や規模に応じて最も揺れやすい固有周期というものを持っており、それに近い波を多く含む地震波が到達した時に共振して揺れが大きくなり、損傷や倒壊の原因となる。
→東日本大震災（海溝型）で問題となった、超高層の長周期地震動に対する揺れの増幅も、その一つです。
・木造は比較的短い周期（0.5～１秒）の揺れに共振する。中→高層になると、一般に周期は長くなる傾向がある。

→阪神大震災（直下型）の膨大な木造家屋の倒壊も、このような特定周期の地震波（キラーパルスとも呼ばれます）によるものと言われています。一方で、東日本大震災では、木造の倒壊はそれほど多くありませんでした。 

 

以上は、今までも言われていた話です。ここからが本題。

 

・熊本地震では、表層地盤（やわらかい粘土層）が10ｍ程度の地区に倒壊の被害が集中しており、その原因の一つとして表層地盤でのキラーパルスの増幅が考えられる（隣接地区との比較）。

・表層のやわらかい地盤が浅いと、もっと短い周期のまま建物に伝わり、逆に表層地盤が深くなると、地表面に到達するころには長い周期の波となる。

（この点も、番組では模型で説明。）

 

・首都圏など平野部では表層地盤（関東ローム層など）が数ｍから数10ｍに及ぶが、従来の揺れやすさ予測には表層地盤による増幅を考慮していなかった。

・今回、首都圏を先行して国が詳細に調査（実地、及び過去のボーリングデータをとりまとめ）。その結果を用いて、揺れやすさ予測を変更し、年度内に公表予定。

 

首都圏の調査を先行して報じた、同日のニュース記事をリンクしておきます。

4/9ニュース（テキスト）

 

番組は、重い内容の割には時間不足で、知識ゼロからの方には消化不良、誤解を招く点もあったかもしれません。

引き続き、第二段をお願いしたいです。

 

もう少し深堀りしてほしかった点としては、以下。

 

・今回の警告は木造を中心としたものだが、中高層はどうか？　ＲＣ・Ｓ造はどうなるか？

→中・高層バージョンも作成しているとのことですが、番組チラ見せの限りでは、影響は木造よりは小さいように見えました。

　※説明は入りましたが、マンションなどに住む一般の人には、少し説明不足のように思いました。

とはいえ、中高層建物では、ボーリング調査で、土の種類、深さ、層厚などを把握しますが、

超高層や免震など時刻歴応答解析が必要な建物は別として、通常の保有水平耐力計算では、地盤の種別（硬軟）が構造体にほとんど影響しないようです。

建築時の想定との違いが生じないのか、気になります。

 

・耐震診断や補強に生かすには、具体的にどうすべきか？

→固有周期の点に引っ張られると逆に危険かもしれません（後述）。

 

・熊本（益城町）では深さ10ｍで増幅が生じたが、表層地盤の内容によってはキラーパルスが増幅する深さは変化するのではないか？

ex.関東ロームではどうか、含水率（地下水位）の違いではどうか？

揺れやすさ予測の変更には、深さ・層厚だけでなく、具体的な地盤の性状の違いが反映されているのか？

 

・主に直下型での問題であって、海溝型（比較的長周期）での影響は限定的と考えてよいか？

 

 

結局のところ、

揺れやすさの想定についても、確率の高い特定の震源、地震動を設定して想定しているのであって、

それと同じ地震が来るとは全く限らないのであるから、小手先の対策ではダメで、やはり建物の強度を上げようという話になるのだと思います。

 

いずれにしても、

・建築基準法は最低の基準であること（一度きりの震度７で倒壊を免れる性能でしかなく、想定外の事態は常に起こり得る）

→住宅性能表示の耐震等級の割増しや保険などで補う必要があること
・戸建住宅の「杭」は、基本的に地盤の支持力を補うための地盤補強であって、耐震性とは無関係であること（杭基礎ではない）

（現在行われている地盤調査が、支持力の評価であり、耐震性の評価ではないこと）

は、これを機会に、住宅業界の方々も改めて認識し、かつ、一般の方々にも知っていただきたいところです。

想定に対する安全・安心はあり得るが、自然災害に対して絶対的な安全・安心はあり得ないのだということを、
売る方・作る方もきちんと説明し、 買う方もきちんと受け止める。

個人的には、そういう社会や制度が望ましいと考えています。