北岳山麓合唱団

ソウルジャパンクラブ(SJC)の男声合唱団です。毎週火曜日、東部二村洞で韓国の歌と日本の歌を練習しています。

上半期をふりかえって、木浦共生園訪問

2015年09月29日 17時56分42秒 | 合唱

10月を目前に控え、いよいよ慌ただしくなってきました。目指すところ、11月7日のヤマハホールでのコンサート、そして、12月5日のクリスマスチャリティーコンサートまで、残された時間はいくばくもありません。

4月25日(土)の木浦(モッポ)共生園訪問。それから、6月22日(月)に芸術の殿堂で開催された日韓国交正常化50周年記念コンサートと、今年は例年になく、盛りだくさんの上半期だったと思います。

10月を前に、この2つのイベントを振り返っておきたいと思います。まずは木浦共生園です。

1.木浦共生園の概要

我々合唱団は例年春に慶州にあるナザレ園を訪問してきたのですが、今年は新企画としてSJC(ソウルジャパンクラブ、ソウル日本人会)の社会貢献委員会の方々と木浦共生園を訪問することになりました。

このプログをお読みの方は我々合唱団以外の方もいらっるので、木浦共生園の概要について簡単に説明しておきましょう。

共生園は、1928年(昭和3年)、創立者である尹致浩(ユン・チホ,윤치호) 伝道師が身寄りのない7人の孤児と共に生活を始めたことから始まります。共生園を語る上で欠かすことのできないもう一人の人物である田中千鶴子さんは、1912年(大正元年)高知市生まれ。朝鮮総督府木浦市役所の官吏の一人娘として生まれ、木浦高等女学校を卒業された後、1936年(昭和11年)から共生園での奉仕活動に従事。1938年に尹致浩氏と結婚し、夫婦で共生園の運営にあたることになりました。

1945年8月15日に終戦を迎え、千鶴子は子供たちと共に故郷の高知に帰国しますが、木浦に残してきた夫や孤児への思いは断ちがたく、周囲の反対を押し切って木浦に戻ります。その後、朝鮮戦争さなかの混乱期に最愛の夫尹致浩が行方不明になるという不幸を乗り越え、夫の遺志を受け継いで、1968年(昭和43年)に56歳でお亡くなりになるまで数多くの孤児を育てあげました。ちなみに千鶴子は4人の子供がいましたが、我が子と孤児を分け隔てることなく一緒に育てられたそうです。

臨終を迎えた千鶴子は長男に対し、「梅干が食べたい」と日本語で言い残しました。長男はこの言葉を聞いて、長年の韓国生活でもう韓国人になりきったと思っていた自分の母親が日本人であったことを悟ったそうです。

現在、木浦共生園は67人の入園者が共に生活しており、社会奉仕法人崇実(スンシル)共生福祉財団木浦共生園として児童福祉、障害者福祉、老人福祉、職業専門学校、精神保健福祉等、多様な分野で社会に貢献しています。

ちなみに、崇実共生福祉財団の理事長は我々合唱団がお世話になっている忠信教会の朴鐘淳(パク・ジョンスン、박종순)元老牧師先生です。2008年にソウル・プラザホテルで開催された共生福祉財団の創立80周年記念式典では、日本から小渕元総理の千鶴子夫人や仏教大学の水谷幸正理事長が参席され、日韓両国から500人の出席者を集めて盛大に取り行われました。人は意外なところでつながっているものですね。

2.木浦市

木浦市は韓国の西南部の端にある港町です。2015年現在、人口は約24万人。周辺に韓国有数の穀倉地帯を抱え日本時代から穀物集積港として栄えた街で、市街地のあちこちに日本時代の建造物が残っています。政治的には金大中(キム・デジュン、김대중)元大統領の出身地であり、政治的な理由で経済成長から取り残された地域でしたが、現在では外郭地を中心にニュータウンが次々と建設されています。

木浦駅です。ごらんのとおり、雲一つない快晴。これだけ長く韓国に住んでいて、木浦に行くのは今回が初めて。胸がワクワク高鳴りするのを感じました。

共生園の行先案内板。山を背に、眼前に広がる海を見るという絶好の位置にあります。

共生園入口。SJCの社会貢献委員会、および有志の方と一緒に訪問しました。

挨拶をされるSJC社会貢献委員会の廣江委員長。お隣は、園長の鄭愛羅(チョン・エラ、정애라)先生。高知出身の千鶴子先生のお孫さんであるとのことです。身内ネタで申し訳ないのですが、私の徳島の叔母に瓜二つで、ひとめで四国の人だと分りました。

我々を迎えてくれた、共生園の水仙合唱団の皆様。田中千鶴子先生はもともと音楽の先生で、1964年に水仙合唱団を創立されました。なかなか上手で感心しました。

我々合唱団による合唱で返礼。練習の時間が取れず、冷や汗ものでしたが、なんとか形にすることができました。

合唱が終わってから、園長先生からそれぞれのお仕事について園児の方々に説明してほしいとのこと。いつかは卒園していく園児たちに社会見聞をさせておきたいとのことです。

合唱団の団員全員が一人一人マイクをもって、会社や仕事の内容について説明しました。ちょっと難しい話もあったけど、分ってくれたかな?

創立者である尹致浩先生とご婦人の千鶴子先生の胸像

みんなで記念写真。無事、元気で社会に巣立って行ってほしいです。

木浦市内の様子。正確に言うと、旧市内の様子で、外郭地にどんどん新しいニュータウンが広がっています。

木浦に残る日本時代の建物(旧日本領事館)。ご覧のとおりの立派な建物で、当時の日本人街の繁栄ぶりを今に伝えています。

旧東洋拓殖株式会社。現在は近代歴史博物館として使用されています。

一緒に木浦を訪問した楽しい仲間と。後ろは木浦大橋です。

 

 

 

 

 

 

 

 


入国者数から見る日韓関係

2015年09月28日 23時38分54秒 | 韓国

韓国は今日(29日)まで秋夕休み。私が住んでいる江南のマンション街は閑散としていますが、皆様はいかがお過ごしでしょうか?

昨日、街路樹通り(カロスキル、가로수길)というちょっとしたファッションストリートに出向いてきたのですが、意外に賑わっていました。ただ、江南の消費文化の象徴ともいえるデパートは29日から開店するところが多く、まだまだ街は秋夕のお休みモードにあるようです。

それから、インドネシアでしょうか?ヒジャブ(イスラム教徒の女性の方が着用している頭部を覆う布)を着用した観光客をよく目にします。

イスラム(이슬람)と呼ぶ人とムスリム(무슬림)と呼ぶ人がいて、統一された呼び方が無いのですが、韓国観光公社によれば、マレーシアとインドネシアからの観光客が多く、2014年にはイスラム圏の国家からの入国者が75万人に達したとのこと。韓国の国際化、いや多国籍化は急速に進んでいます。

興味深いのは韓国への訪問目的。ショッピングと思いきや、韓国で医療を受けることを目的に入国する人も多いのです。韓国では「医療観光」(의료관광)と呼ばれていますが、今や医療は一つの観光産業。日本語のサイトもあるので、興味のある方は一度、のぞいてみてください。

http://japanese.visitmedicalkorea.com/japanese/pt/index.do

久しぶりのブログ。合唱団の上半期の活動について書こうと思ったのですが、観光客の話題になったついでに、韓国への入国者数の推移という切り口で、ちょっと日韓関係の現住所をみてみましょう。

 

まず韓国への入国者のデータです。ご覧のとおり、韓国に入国する外国人が急増していることが分ります。

実のところ、これは我々日本人の先入観とは大きく異なるものです。というのも、(私を含む)多くの日本人の考えは、日本人観光客が激減⇒日本人観光客で賑わってきた街中はガラガラの閑古鳥⇒韓国の観光産業は大打撃、というストーリーだからです。統計が示すところによれば、閑古鳥どころか、大好況です。

ご覧のとおり、アジアからの入国者が圧倒的多数を占めていることが分ります。そこで、このアジアの中身を見てみましょう、と言いたいところですが、その前に我々日本人の入国者数の推移をみてみます。

 

 日本人の入国者は2012年をピークに激減していますが、これは我々ソウル在住の日本人の皮膚感覚と一致しています。ところで、日本人の激減などはどこ吹く風とばかりに、アジアからの入国者が激増しているのです。いったい、韓国でどういう現実が進行しているのでしょうか?韓国への入国者数が特に多い上位6か国を見てみましょう。

 現実はこのとおり。2012年を境に中国からの入国者が「爆増」して、日本人入国者の「激減」を軽く吹き飛ばしてしまった、というのが現実です。韓国の入国者数に占める日本の相対的存在感を示す数値として、入国者全体に占める日本人の比率をグラフ化してみましょう。

結果はごらんのとおりで、2012年頃から急激に下がっています。見やすさを優先して、ここでは分析の対象を2000年以降に限定しましたが、実のところ過去30年以上にわたって、全入国者にしめる日本人の割合は40%代をキープしていました。つまり日本イコール全世界の半分で、韓国における日本人の存在感がそれだけ大きかったのです。

現実の変貌はあまりに急で、人々の意識がそれに追いついていませんが、これからの若い韓国の人はこういった現実を目の当たりに育っていくということを忘れてはいけないと思います。

最後に、中国人の割合も見てみましょう。

現実はごらんのとおりです。これまで入国者の大半を占めていた日本人が減ったのは事実ですが、それをはるかに上回る勢いで中国人の訪韓が激増しました。

今後、訪韓する日本人の数が元通りに回復することはあっても、入国者全体の比率でみると、40%代といった過去の水準を取り戻すことは難しそうです。

入国者数がそのまま貿易や経済関係に直結するわけではないのですが、ひとつの現実として覚えておいて損はないと思います。