安倍一族とパチンコ屋との”3密”な関係〜巨悪の黒い果実は”噂の真相”のまま終わるのか？

　安倍総理と韓国系パチンコ屋には密な関係があるらしい？という事は前々から聞いてはいた。そして今回のコロナ渦でも､安倍はパチンコ屋を野放しにさせてる風潮がある。
　”3密”の最も典型とされるパチンコ屋が今､休業要請を守らず堂々と開店してるのだから。

　そこで今日は､安倍とパチンコ屋の”3密”な関係を振り返ってみたい。
　以下､｢安倍首相が世襲したパチンコ御殿と暴力団人脈｣より抜粋です。2014年の少し古い記事ですが､とてもリアル感がありますね。

　2014年の小渕優子の政治資金疑惑は記憶に新しいが。この事件でしばし指摘されるのが､世襲議員の”甘えの構造”だ。
　利権を親からそのまま引き継ぎ､会計は先代からの秘書に任せ､違法な金集めに何の疑問も持たず､不正が発覚しても他人事。
　そういう“お姫様”体質がこんな事件を引き起こした。
　しかし､現内閣には小渕元経産相と同じ様に､父親からの金権体質をそっくりそのまま世襲した政治家がいる。他でもない､総理大臣の安倍晋三だ。

安倍一族と韓国系パチンコ業との癒着

　安倍首相の地元の下関には､その金権体質の象徴ともいうべき場所が2つある。
　それこそが下関市街を見下ろす高台にある首相の自宅と､そしてJR下関駅前のだだっ広い敷地に建つ選挙事務所だ。
　これらは全く離れた場所にあるが､元は2つとも”東洋エンタープライズ”が土地と建物を所有していたのだ。
　下関で最大手のパチンコ業者で､親会社の七洋物産は福岡や山口で多くのパチンコ店を経営してる。創業者でオーナーの故•吉本章治氏は､在日韓国人社会の重鎮でもあった。
　実は､この東洋エンタープライズとそのオーナーの吉本一族は､安倍にとって父親の代から続く､地元の有力スポンサーなのだ。

　その支援は小渕議員同様､政治献金だけではなかった。上述の様に､安倍首相の自宅と事務所は元々東洋エンタープライズの所有で､安倍家はそれを賃借する形だが､その家賃が20〜30万円というありえない安さだった。
　地方都市とはいえ､自宅は2174㎡の敷地に346㎡の建物。事務所はJR下関駅前の449㎡の土地つき建物である。
　しかも自宅の方は､1990年に東洋エンタープライズから父の晋太郎に所有権が移転されたが､抵当権がついた形跡がない。
　地元では､”あんな豪邸を現金で買える筈がない。安く売ってもらったにちがいない”との黒い噂が飛び交い､以来､安倍首相の自宅は｢パチンコ御殿｣と呼ばれる様になった。

　疑惑は下関だけではない。安倍事務所は福岡にもあったが､1980年から1986年の間､この事務所とスタッフを七洋物産が無償で提供してた事も判明してる。
　まさに癒着そのものだが､この関係は父の晋太郎が亡くなって､安倍が代議士になってからも変わらなかった。
　七洋物産からは毎年､限度額ギリギリの政治献金が提供され､安倍後援会が発行する会報誌には､東洋エンタープライズの広告が掲載されていた。
　因みに､この問題は2003年に月刊誌｢噂の真相｣(休刊)が追及し､当時官房副長官だった安倍から名誉毀損で訴えられた。
　一方｢噂の真相｣は再三､事務所の賃料を示す契約書を提出するよう求めた。しかし安倍はそれを拒否し､賃料を明かさないまま弁明したに過ぎなかった。
　つまり､安い賃料での提供を続けてたのは間違いない。

もう一つの黒い疑惑

　更に安倍首相にはもう1つ､先代からひきずってる体質がある。それは政敵を陥れる為には､暴力団関係者とも”裏取引”するダーティな政治手法だ。
　2000年､安倍首相の地元事務所や自宅に火炎瓶が投げ込まれた事件がその典型だろう。
　当時､安倍は官房副長官として北朝鮮拉致問題に取り組んでた為､安倍支持者から”朝鮮総連の仕業だ！”などのデマが流布された。しかし逮捕されたのは､安倍事務所と親しい元建設会社社長と某暴力団組長らだった。

　彼らが犯行に及んだのは､下関市長選挙で安倍事務所から対立候補の選挙妨害を依頼したにも拘らず､約束された見返りを反古にされた為だった。つまり､安倍サイドが見返りの約束を破った為､怒ったブローカーが暴力団を使い､犯行に及んだ。
　信じ難い話だが､安倍の地元事務所は他にも様々な局面でこうした手法を使ってきたのだろう。そして､こうした手法を安倍首相も黙認してきた。

　そういう意味では､安倍首相の罪は小渕優子どころではない。謀略工作や裏社会との関係までをも先代から受け継いでるのだ。他にも､”安晋会”という集金装置の存在や北海道の霊園疑惑など､安倍にはダーティな疑惑は山ほどある。
　だが残念ながら､マスコミが今後､安倍首相のこうした疑惑を追及する事はないだろう。　　
　因みに､安倍事務所と暴力団の癒着にては､第一次安倍政権発足直後､共同通信が取材し､原稿まで完成させていた。しかし､配信直前に上層部からストップがかかり､ボツになった。

　”首相の不祥事については刑事事件になるか､支持率が急落している状態でないと報道しないという､不文律の様なものが新聞やテレビにはある。
　しかも今は読売と産経の両紙が完全に安倍政権の広報紙の様になってるから､孤立するのは目に見えてる。そんな度胸のあるメディアはありません”(全国紙政治部記者)

　何を書いても”捏造”呼ばわりされる朝日あたりが開き直ってとも思うが､まあ無理だろうな……。
　以上､LITERA(2014/10/31)からでした。

最後に〜不正な果実と噂の真相と

　80年代末､警察庁と自民党が導入したプリペイドカードを巡り､それに反対する北朝鮮系パチンコ業者と､それに賛成する韓国系パチンコ業者が激しく対立した。
　これにより､北朝鮮系の業者から旧社会党代議士への献金が次々と暴露される騒ぎになった。だが､ある全国紙社会部記者がこんな証言を｢噂の真相｣に話していた。
　”警察庁と自民党の狙いは､パチンコ業界では圧倒的多数を誇り､不正送金も囁かれる北朝鮮系の業者の経理状況を裸にし､その利権を握る事だった。しかしその背後には､北系の業者と対立する韓国系の業者の存在があり､逆に韓国系パチンコ業者の自民党への献金も次々と発覚したんです”
　
　安倍の下関の自宅の土地と建物も元の所有者は､北朝鮮と対立する韓国系パチンコ業者のものだ。　　
　故に､安倍晋三の日頃の北朝鮮に対する強硬姿勢には､こうした背後関係が影響してる可能性があると､｢噂の真相｣2003年2月号では伝えてる。

　結局､安倍の支持率が落ちない限り､安倍政権の巨大な不正の真実は､”噂の真相”のままで終わる。
　今回のコロナ渦でも､日本は先進国の中でもとても優秀な収束値を示してはいる。
　安倍シンパからすれば､”安倍チャンが上手くやってくれたお陰で､コロナが収束した”って事になろうが。　
　しかし､それで全てが上手く収まる筈もない。日本の貧相なメディアは封じ込めても､世界の目の肥えたメディアは黙っちゃいない。

　新型コロナ騒動が､こうした安倍の”ドズ黒い果実”を暴いてくれる事を期待もするが。
　どうやら安倍にはまだツキがありそうだ。

　いや､安倍と深い癒着のある韓国系パチンコ屋から集団感染が出た時､安倍一族は崩壊するのだろうか？
　今はそれしか､安倍政権を壊滅させる手立てはない様な気もする。