6月24日配信の毎日新聞によると、安東貿易さんが日刀保を提訴したそうです。
以下、記事抜粋より。
同じ団体が出した同一の日本刀の鑑定結果が異なったため、売買を取り消され、店の信用を落としたとして岡山市の刀剣商「安東貿易」が6月23日までに、財団法人「日本美術刀剣保存協会」を相手取り、300万円の賠償を求めて岡山地裁に提訴した。
訴状によると、同社は2006年6月、大和国(現在の奈良県)で室町初期に作られたとみられる日本刀「則長」を、同協会発行の鑑定書を添えて兵庫県内の男性に200万円で売却。ところが、男性が同協会に「則長」作との確認を求めた審査の際は、真作と認められず不合格となった。このため、男性が協会側に購入時の鑑定書の存在を伝えたところ、不合格が取り消されたという。
男性は「鑑定は信用できない」として同社に返品。
同社は売却額で刀を買い戻したという。
同社は1974年設立。年間900本以上の取引がある。
同協会は1948年以来の実績を誇る刀剣類鑑定の権威という。
同社の安東社長は「研究、経験不足が目に余る。協会の体質改善を求めて提訴した」と話し、同協会は「弁護士に任せており、コメントは差し控える」としている。
以上が、事の成り行きである。
現物を見ていないので何とも言えないが、大和尻懸則長の後代を200万円で売るというのもすごいと思うが、鑑定の不透明さにも確かに怪しいところがある。
現在の日刀保は素晴らしい姿勢で鑑定機関としての職責を遂行していると思うものの、過去の一時期において不自然な鑑定が行われていたことは協会側も認めざるを得ないのではないだろうか。
不正の温床になり易い古美術の世界である。当業界に携わる各々が襟を正し、正しい倫理観を持ち続けなければ、日本の考古学的遺産はますます滅びの危機に瀕するのではないでしょうか。
以下、記事抜粋より。
同じ団体が出した同一の日本刀の鑑定結果が異なったため、売買を取り消され、店の信用を落としたとして岡山市の刀剣商「安東貿易」が6月23日までに、財団法人「日本美術刀剣保存協会」を相手取り、300万円の賠償を求めて岡山地裁に提訴した。
訴状によると、同社は2006年6月、大和国(現在の奈良県)で室町初期に作られたとみられる日本刀「則長」を、同協会発行の鑑定書を添えて兵庫県内の男性に200万円で売却。ところが、男性が同協会に「則長」作との確認を求めた審査の際は、真作と認められず不合格となった。このため、男性が協会側に購入時の鑑定書の存在を伝えたところ、不合格が取り消されたという。
男性は「鑑定は信用できない」として同社に返品。
同社は売却額で刀を買い戻したという。
同社は1974年設立。年間900本以上の取引がある。
同協会は1948年以来の実績を誇る刀剣類鑑定の権威という。
同社の安東社長は「研究、経験不足が目に余る。協会の体質改善を求めて提訴した」と話し、同協会は「弁護士に任せており、コメントは差し控える」としている。
以上が、事の成り行きである。
現物を見ていないので何とも言えないが、大和尻懸則長の後代を200万円で売るというのもすごいと思うが、鑑定の不透明さにも確かに怪しいところがある。
現在の日刀保は素晴らしい姿勢で鑑定機関としての職責を遂行していると思うものの、過去の一時期において不自然な鑑定が行われていたことは協会側も認めざるを得ないのではないだろうか。
不正の温床になり易い古美術の世界である。当業界に携わる各々が襟を正し、正しい倫理観を持ち続けなければ、日本の考古学的遺産はますます滅びの危機に瀕するのではないでしょうか。