難治がん治療へ３省連携、分業で研究効率化

政府は 膵臓 (すいぞう)がんなど難治性がんの治療法開発を加速するため、厚生労働、文部科学、経済産業の３省による連携を強化し、各省個別の判断で実施していたがん研究を一元的に進める体制を整える。
　新年度に３省合同の研究推進会議を設け、どの研究を重点的に進めるかなどの総合的な方針を示す。日本版ＮＩＨの２０１５年発足を待たず、研究の効率化を図るのが狙いだ。
　

新年度予算案では、３省が関連事業費として、計１７２億円を計上した。重点的な研究対象は、早期発見が難しく、治療成績の悪い膵臓がんや肺がん、さらに患者数が少ないために、製薬会社の研究開発が進まない脳腫瘍や小児がんなど。推進会議が示す方針に沿って、厚労省を中心に３省が役割分担する。研究全体を統括する「プログラムディレクター」も置く。
　

具体的には、患者を対象とした臨床研究を行う厚労省が、まず治療法を開発する上で解決が必要な課題を整理。その課題に基づいて、文科省が新規治療薬の候補となる化学物質を探し、経産省は画像診断や放射線治療などに使う医療機器の高性能化を担う。両省が得た成果は、厚労省が臨床の現場に反映し、有効性や安全性を検証する。
　

推進会議の機能は、最終的に日本版ＮＩＨに統合されるが、２０年頃までに１０種類以上の治療薬を新たに開発し、実用化の最終試験までこぎ着けることを目標とする。
　国内でがんは死因のトップで、１１年には約３６万人が亡くなった。肺、胃、大腸の３部位のがんが多く、計１７万人を占める。膵臓がんは約３万人。


私の検証
３年前には約３６万の人が癌で亡くなっていますが毎年増え続けています。
癌医療最前線と銘打っていかにも進歩しているかのように告知していますが進歩するのは病気を発見する機会ばかりで治すことは皆目遅れています。遅れていると言うより人類の宿命とまでNHKで放映した病の起源の中で述べています。

個別の判断で実施していたがん研究を一元的に進める体制を整える、と政府は発表しましたがいくら統一したとしても方向性を間違っていれば国民の血税を１７２億円無駄使いするだけ何の解決も得るものではありません。

医者も薬も社会制度もがん治療に対しては手も足も出ないのが現状です。

自分の身体のことは自分で責任をとる以外にないのです。

病気は己自身で作り出したもの、身体は借り物ですから生きている間は自分の責任で大切に使用し管理しなくてはならないはずです。他人の理論仮説に惑わされず教育、宗教、広告宣伝、社会制度、メデイア等を信じることなく自分自身で考え行動することが重要な時代ではないかと考えます。

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