県と漁業関係者が赤潮防ぐ実験へ

　八月末から鳥取県沖で赤潮が大量発生し、魚介類に多大な被害が出ている問題で、鳥取県と漁協関係者は二日、漁船を使った防除剤散布実験の検討を始めた。再び赤潮が発生した時に実験を行い、成功した場合には被害防止対策として実用化を進める方針。

　実験は、鳥取市賀露町の県漁協賀露本所で開かれた「有害赤潮プランクトン対策検討会」で、県水産課が提案。担当者が出席した県東中部の漁業関係者ら約二十五人に、赤潮が発生した時に十数隻の漁船を使って防除剤の真砂（まさ）土を海上約一キロ四方に散布する計画を説明し、人手や漁船の貸し出しなどの協力を求めた。

　漁業関係者らは前向きな検討を約束する一方、県に対して予測や監視態勢の強化などの被害防止対策や、壊滅的な被害を受けた地域の漁業関係者への臨時融資制度の創設を求めた。

　一方、県沿岸の赤潮は同日午後三時現在、大山町平田沖や北条砂丘から琴浦町逢束沖などで確認されたが、魚介類への新たな被害の報告はないという。

　会議に参加した中部漁協の松井市三郎組合長は「湯梨浜町内では、サザエやアワビなどが壊滅的な被害を受け、どうしようか考える余裕もない。資源回復までの数年間の経済的な対策も県には考えてもらいたい」と話していた。

日本海新聞　2005年9月3日

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