新型インフルエンザの感染がほぼ流行期のように拡大し、秋以降に懸念される大流行の兆しがすでに見られることが18日、国立感染症研究所の調査で分かった。
9日までの1週間で、全国約5000の医療機関からの報告に基づく1機関あたりの患者数は、流行指標となる「1人」に相当する0・99人。
全国推計6万人とされる患者のほとんどが新型の感染者とみられる。
感染研によると、夏場のインフルエンザの流行は、調査を開始した1987年以来、例がない。
5000医療機関を3~9日に受診した患者数は4630人で、前週(7月27日~8月2日)の2655人(1医療機関あたり0・56人)の約1・7倍に上った。
都道府県別にみると、流行入りしたのは6都府県で、15日に死者が出た沖縄が突出しており、1医療機関当たり20・36人。
次いで
奈良(1・85人)、
大阪(1・80人)、
東京(1・68人)、
長崎(1・50人)、
長野(1・44人)の順。
安井良則・感染研感染症情報センター主任研究官は「これから主な感染源となる学校が再開し始めるので、注意が必要だ」と話している。
新型インフル、すでに大流行の兆し
社会 YOMIURI ONLINE(読売新聞)
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