人材は、沈みゆく船から降りていく。

英国（１９世紀）⇒　米国（２０世紀）⇒　日本（２０世紀後半）⇒東南アジア他（２１世紀）。モノづくりの系譜は、この流れを辿ってきています。

米国新大統領は、この流れを戻そうとしています。いかなる非難を浴びるにせよ、「雇用を生む」という政策は正しいです。しかし、ここには前提があります。

ある程度の品質をもったものは、どの国でも作ることができ、供給過剰になります。消費者がさほど高機能なものを求めていないと、需要＜供給で、当然、価格は下がります。すると、賃金の高い企業は、コスト高で勝てません。よって、それを予期して新大統領は保護政策に走る。

農作物は世界の人口増加とともに、需要＞供給となり、モノづくりで豊かになった発展途上国の購買力も加わり、超長期的には価格高騰に向かいます。米国はここにも活路を求めているかも。

モノづくりで発展途上国に追いつかれ、そして負けていく日本が外貨を稼げず、且つ食料自給率の低いことは、将来において致命的といえます。

そんなことはない。「日本にはまだまだ強い会社があるから」　それは幻想にしか思えません。

幕末、幕府の御用商人だった豪商は、幕府危うしと見ると、薩長に鞍替えしました。ビジネスとはそういうものです。

そもそも、グローバルというのは国境がないというもの。世界で通用する人材の育成はよいのですが、人材も欲があり、沈みゆく船から降りていきます。

企業から海外のＭＢＡに派遣され、世界を見る。高度成長期と比べて今一つの日本企業。その旧態然とした体質に疑問を抱くが、自分一人でどうなるものでもない。

会社を辞めて新天地をもとめる。当然です。