オータムリーフの部屋

残された人生で一番若い今日を生きる。

小保方氏のライブ会見ー2時間30分

2014-04-09 | 社会

9日午後、小保方晴子ユニットリーダーが会見を行い、弁護士とともに論文への疑義について説明、理研による調査結果への反論を行った。

小保方氏は、論文の不備を謝罪、自己流で走ってきてしまったと説明、謝罪した。
なお、同日午前には、理研の野依良治理事長が衆院文部科学委員会で今回の問題について答弁を行っている。

「今回の事態は残念ながら、若手研究者の倫理観、研究の不足とそれから著者間の責任分担の不明確さ、研究所の組織としてのチェック機能に不十分な点があったという複合的な要因によって生じたものという風に認識しており、これを重く受け止めている。 基礎的な科学研究においては、研究者たちが自律的に研究の立案、実施、成果発表を行っており、科学論文の発表の責任は基本的に自らが負うべきだということに国際的にもなっている。 一方、所属機関だが、これは研究活動が総合的にもっとも円滑に行われるよう、また研究不正を抑止するための組織体制の管理責任を負うところである。したがって、私としては調査の結果を受けて、こうした問題が再び発生しないように十分な対策を講じなければならないと強く認識しているところです。今回の事案を真摯に受け止め、理研においていったい何が不足していたのか。外部の有識者による委員会を立ち上げまして、再発防止策を早急に取りまとめてまいりたいと思っている。これらの取り組みを通じて、理研全体の組織、この運営を点検いたしまして、科学技術イノベーションを推進する観点から、よりよいものに改め、高い規範を再生することが私の責務であると考えています。チェック体制とともに倫理教育が極めて大切と考えておりまして、最善を尽くしてまいりたいと思っています。」

 佐村河内守さんへのメディアバッシングがようやく、終焉を迎えたかと思ったら、今度はSTAP細胞の小保方晴子さんへのバッシングへと飛び火した。
「リケジョ」「天然、不思議ちゃん」「ヴィヴィアンウエストウッドの指輪」と研究成果とはまったく関係ないところで、もてはやし、突如として、「コピペ疑惑」への追求へと風向きが変わる。
現代のベートーヴェンに感激したかと思うと、ゴーストライター登場で、CDも購入できず、コンサートも中止。全く同じパターンだ。
 
視聴率はウナギのぼり???当たり前だろう。スイッチをひねってもNHKはじめ殆どの民放が予定を延長してライブ放送続行!!! そんなもの見たくないが、テレビ朝日までが相棒の再放送を中止して小保方いじめに加担していた。
小保方さんが、謝罪をし、深く頭をさげる…。その目には涙が潤んでいる。事実関係を語りおえ、皆様に大変ご迷惑をおかけしました…と深く頭を下げると、フラッシュの嵐。
記者達は順番にくだらない質問で攻め立てる。そしてどうでもよい答え。
30分程度なら我慢できるが、2時間半もライブ中継である。しかもNHKを含めて民放も時間を延長してのライブ放送。ボロボロになった彼女にさらに追い打ちをかけるやり方は目をそむけたくなる。もはや、これはイジメだ。生放送という凶器をふりかざしての集団リンチだ。なぜ、抵抗しない人間にそこまで、暴力的になれるのだろう?
謝罪して、反省して、社会的制裁が与えられた者に対して、メディアの制裁は、はたして必要なのだろうか?
佐村河内守氏に代わるターゲットを見つけて色めき立っているマスメディア。
障害者だから名曲と礼賛するメディアも一般視聴者も大きな問題である。小保方さんの件も、最初は、STAP細胞よりも、「女性で理系でキレイだから…」と言う意外性でマスメディアは、取り上げ、視聴者も興味本位で持ち上げていた。そしてコピペ疑惑で袋叩きである。
「明日、ママがいない」で広告スポンサーを降りる企業は続出したが、佐村河内守さんや、小保方さんの過剰な報道でスポンサーを降りた企業は一社もない。

我々視聴者も不快な番組はスイッチを切ろう。視聴率という数値が上がるとメディアも「人気がある、視聴者が見たがっている」と誤解してしまう。結果として、さらに下らない番組の報道を煽ることになる。マスメディアのバッシング、マスメディアのイジメに、我々視聴者も加担してしまうことになる。
もう、この件については、興味を抱くことをやめよう。顛末を知ったところで、なんのメリットもない。夢がなくなり、ガッカリするだけだ。はじめから疑ってかかるような卑しい心の持ちようになる。今のメディアは知るべきニュースを隠蔽し、知らなくてもいいニュースを大々的に報道する傾向がある。マスメディアに国民に知らせるべきニュースを選択する能力はなさそうなので、我々自身がニュースを取捨選択しなければならない。そうしなければ、今問題になっている高齢者を対象にした詐欺事件に見るように、国民は政府の詐欺に気づくことすらできない。

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