今回の４・１４熊本人工地震は１９４４年東南海人工地震、１９９５年阪神人工地震、２０１１年３・１１東日本人工地震から続く一連の核テロ攻撃の一環である。
☆Ｆ★
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Sputnik日本4/14,2016：熊本県で強い地震。[最大震度] 7
熊本地震、一夜明けて（リチャド・コシミズ4/15）
何やら、地震波形に自然地震特有の「始めチョロチョロ….」のP波が無いように見受けられ、いきなりドカンと来ているのが気になります。
そして、まるで起きると分かっていたかのような安倍朝鮮マイノリティー偽政府の「迅速」な対応。深夜に対策本部立ち上げ。地震後、似非右翼変質者集団が一斉に「人工地震ではない」と否定キャンペーンを張っているのも違和感あり。
TV記者が、現場にいて中継するなどなんと手回しの良いこと。
「リーマンショックや大震災のような事態がない限り延期しない」とでくのぼうが答弁しているので、消費増税延期の口実作りだったのでしょうか？
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「環境改変兵器禁止条約」を知っていますか？
学校の授業では、戦後の核軍縮などの条約は色々と習いますが、
私の勉強不足なのかもしませんが昭和53年（西暦1978年）に発効された環境改変兵器禁止条約については、習った記憶が有りません。
環境改変兵器禁止条約は通称で、略称は「環境改変技術敵対的使用禁止条約」、正式には、「環境改変技術の軍事的使用その他の敵対的使用の禁止に関する条約」といいます。
この条約は、外務省のホームページからＰＤＦで全文を閲覧する事もできます。
条文正訳（日本語） - 外務省
環境改変兵器禁止条約とはどんな条約か？
ウィキペディアを参照して、平たく言うと、地震や津波、台風、竜巻等を人工的に起こして軍事的に利用する事を禁止する条約であり、軍事的に利用するのは禁止されているが、平和利用は可能とされています。
人工的に地震などを起こすと聞けば、トンデモ論や都市伝説の類として扱われてしまいがちですが、現実の世界では地震兵器を禁ずる条約が30年以上も前に成立しており、当然、我が国日本も批准しています。
なのに、なぜ地震兵器や気象兵器の類の話はトンデモ論扱いされ、マスコミで報道されないのか？疑問を禁じ得ません。
東日本大震災を筆頭に、未曾有の大震災を我々日本人は経験しているわけですから、人工的に地震を制御しようという研究や報道がもっと盛んに行われてもいいはずです。
私が過去の新聞を遡って調べた限りですが、現在よりも昔の方が人工地震関係の記事が新聞に記載されています。
一番古いもので言えば、終戦から10年経った昭和30年（西暦1955年）9月23日の読売新聞に「人工地震と原爆」という社説が載っています。
その社説には、4個の原爆を使って人工地震を起こし地震予知の方法をさぐる計画が進められている事について書かれています。
そこから20年近く経った昭和48年（西暦1973年）8月30日の読売新聞では、「地震 発生待つより制御研究を、たまったエネルギー 人工地震で発散 予知だけでは被害防げぬ」という見出し記事があります。
この記事では、地震予知よりも一歩進んで、人工的に地震を起こして地下エネルギーを発散させる地震制御についての可能性と期待が綴られています。
地震国でありながら、その研究でアメリカに先を越されている状況に対し、アメリカよりも先をゆく研究をしてはどうかと提唱しています。
昭和50年（西暦1975年）6月18日には、読売新聞及び朝日新聞で気象兵器禁止への米ソ交渉についてと、ソ連のブレジネフ共産党書記長が演説で触れた「核兵器より危険な新たな超兵器」についての記事が掲載されています。
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昭和50年（西暦1975年）6月18日読売新聞より抜粋
見出し「“気象兵器”で米ソ交渉」
米ソの専門家たちは十六日から“気象兵器”の禁止の可能性についてジュネーブで交渉を始めた。ソ連のブレジネフ共産党書記長はさる十三日、モスクワで “超”核兵器開発禁止協定を呼びかけたが、この交渉は書記長演説のいう「核兵器より危険な兵器」が気象兵器であったことを示すものと見られる。
昭和50年（西暦1975年）6月18日朝日新聞より抜粋
見出し「気象兵器禁止へ交渉開始か」
西側消息筋は十七日、米ソ両国の専門家がすでに気象兵器を禁止する取り決めを結ぶための交渉を進めていることを明らかにした。交渉が秘密裏に行われているため公式筋からの論評は一切ない。
米国筋によると気象兵器に関する交渉は、七四年のモスクワでの米ソ首脳会談で原則的に合意をみ昨年十一月からモスクワで技術者レベルで始まっていたという。
見出し「米が開発の気象兵器？」
ソ連の「社会主義産業」紙は十五日付日曜版で、ブレジネフ・共産党書記長がさる十三日の演説で触れた「新たな超兵器」とは、米国が開発している恐るべき気象兵器のことかもしれないと報じた。
同紙は「現在の科学技術水準によって、西方の一部専門家はすでに水爆の爆発すら陰が薄くなるようなものの存在を考え出すに至っており、気象兵器一つを とってもこれは明らかである。強い地震や破壊的な大津波などを誘発させる可能性についてのニュースは、すでに資本主義諸国の新聞、雑誌などの科学欄に登場 している」と述べ、「昨年の国連総会がジュネーブ軍縮委員会に、環境および気候に対して軍事その他の目的で行動を起こすのを禁止する条約案作成を勧告した のは決して偶然の成り行きではない」と強調した。
同紙はさらに、この問題について米国のクリスチャン・サイエンス・モニター紙が「人工的に洪水、干ばつ、津波、ハリケーンを起こしたり、オゾン水準を低 下させる（これにより太陽からの紫外線で地表は焦土と化す）ような新兵器開発のため」国防総省が二百万ドル以上の予算を計上したと報じたことを紹介し、こ うした恐ろしい集団の開発禁止に関する“ソ連の新たなイニシアチブ”は、人類が科学の前に震えおののかずにすむようにすることを目指すものである、と結ん でいる。
＜注＞気象兵器は「自然破壊兵器」とも呼ばれ、核爆発によって潮流、降雨量、日照時間、気温などを変え、気象災害を起こし、あるいは人工的な大地震誘発などをねらったもの。
これらの記事で初めて気象兵器禁止についての交渉が行われている事を私は確認しました。
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地震の次は「何をお見舞いしましょうか？」
8月10日 (水) 午前0時15分～0時40分 総合 証言記録 市民たちの戦争 「封印された大震災 ～愛知・半田～」
太 平洋戦争後期の昭和１９年１２月、東海地方を、マグニチュード７．９の巨大地震が襲った。死者１２００人以上に達した大震災で、被害が集中したのが、軍用 機工場だった。建物の倒壊により、工場で働いていた１０代の少年少女が、命を落とした。しかし、この事実は、国の徹底した情報操作によって、“封印”され る。国は、なぜ地震の被害を隠そうとしたのか。近年発見された機密資料や被災者の証言から、大震災の実態をひもとく。
東南海地震：「地震の次は何をお見舞いしましょうか」とB２９がビラ
地震波のグラフは、ちょうど01:00です。
この番組の担当者が国民に伝えたかったことは、地震波のグラフそのものだったと私には思えてなりませんでした。まさか公営電波で「3.11はアメリカが仕掛けた人工地震」ですよとは言えませんよね。遠まわしに国民に感じてほしかったのではないでしょうか。
私には、3.11の地震波、核実験による人工地震波によく似てるように見えますが、偶然なのか「この番組の担当者と思われる」は、ちょうど番組放送中の10日午後0時半ごろ、自宅にて、夫婦で死亡しているのを警視庁職員に発見されています。
核爆発の地震波と自然の地震波の違い？
リチャード氏のブログより転載。
↑核実験の地震と自然地震の地震波のグラフ比較表があります。前者は、１９９８年のインドの核実験。後者が１９９５年のパキスタンの自然の地震。
核実験のほうは非常にシンプルな波型になるのが特徴。最初に高いスパイクが来る。自然の地震波は、「始めちょろちょろ、中ぱっぱ」。
3.11地震波
３．１１の波形は、人工地震に近いけれど、高いスパイクの持続時間が長いように見えます。時間軸の設定のせいかな？単純な核爆発とは異なる波形を取るよう細工をしているとは聞きましたが。（核爆発で誘発された核融合反応かもしれないし。）
取りあえず結論を急がず。
1945年1月9日 読売東京朝刊
人工地震で対日攻勢
敵アメリカ・笑止な皮算用
【ストックホルム特電】日本攻撃に手を焼いたヤンキーどもは夢の中で夢を見るような計画を立て対日攻勢手段を大真面目に研究している。その一つに人工地震で日本をやっつけようというのがある。
この計画は陸軍省からアメリカの著名地震学者レオ・ランネーという男に研究を命じたものといわれ、その構想は日本本土沿岸の軍海域に天文学的数量の炸薬を設置して一挙にこれを爆発させることによって人工地震をおこさせようというもので、東京、大阪、名古屋などの重要都市地域はこのため大騒動が起り激震に見舞はれるだろうという皮算用だ。
ランネーの計算によれば、大阪沿岸の海底約四千平方呎（フィート）に仕掛けて相当の地震を発生させるには五億トンの爆薬が必要であり、
多数の潜水艦がこの爆薬を約六百万トン鋼鉄の筒に入れて、爆雷と同様三千呎の海底に沈下させなければならぬという。
しかもこんな苦労をして地震を起こしたとしても果たしてどの程度の地震が起こるか測定することは不可のだという結論が出てご破算、さすがのヤンキーもフームと唸っているという。
（歴史的仮名遣い、句読点、旧漢字は現代仮名遣いに則った。）
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参照
３・１１の真相が明らかになりつつある
一般に地震は自然現象なので不可抗力と信じられている。しかし情報公開法によって明らかとなった、この米OSS（CIAの前身）機密文書は、 地震兵器の存在と日本本土に対して使用することの有効性（地震が頻発する日本では自然現象と区別するのが難しい。誰もまさか地震兵器が使用されたとは想像 すらしない。完全犯罪の実行可能。）を述べている。
2005年４月に米国で公開された「Psychological Warfare Earthquake Plan Against Japanese Homeland」と題する米軍機密文書（１９４５年、CIAの前身である米戦略事務局OSSによって作成）によれば、第二次大戦末期の１９４４年にカリ フォルニア大学のバイヤリー教授を中心とする地震学者たちが総動員され、「日本近海のどこの海底プレートに強力な爆弾を仕掛ければ、人工的に巨大な津波を 起こせるかシュミレーションを繰り返した」という。
ここでいう「強力な爆発物」とは、開発まもない「原爆」のこと。この文 書には「日本本土攻撃作戦」の副題が付けられ、「悪魔の攻撃」と呼ばれる章では、「日本人の目を覚まさせるには地獄に飲み込まれたと思わせる必要がある。 そのためには、地震を恐れる日本人の特性を徹底的に突くべし。地震攻撃に勝るものはない」と結論付けている。
日本征服計画③ 日本本土への地震兵器による心理的軍事作戦
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人工地震・津波兵器の存在 【東南海地震・北朝鮮核実験・阪神大震災・3.11東日本大震災】
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オウム事件は終わらない
オウムに対する強制捜査がおこなわれた約１か月前に作成された公安の捜査報告書には、オウムの計画していたハルマゲドンの中身が次のように書かれていたそうです。
これから第２段階以降の計画が実行される可能性も十分にあり得るのではないでしょうか？