就任式までに軍事行動で逮捕者が出るという報道に
騙されたが、本当に最悪の事態になってしまった。
あれだけ、ツィートして、
結局何も行動を起こさなかったのだから、
虎さんは敗北したのは間違いない。
期待を裏切った責任は重い。
確かにフェイクニュースが増えていたが、
それは反面、寅さん
陣営の期待の裏返しかもしれないが、
拡散させたyutuberは
反省して欲しい。
寅さんのツイッターは停止されてしまっていて、
卑怯な言論弾圧には怒りしかない。
もう反トランプのGAFAは潰れてもらいたい。
小説1984年の世界になりつつある。
言論弾圧に負けない自由なSNSを
一刻も早く開発して欲しい。
1月6日議事堂を襲撃したのは、
反トランプ陣営の計画だったの
がばれてきている。
アンティファの活動家ダニエル、
が当日トランプ支持者を殺害する計画を
立てていた容疑で逮捕されたようだ。
資金は大企業家のジョージソロスから
でていたという。
トランプは集会で煽っていないことが証明された。
ほかに動画など次々に証拠がでている。
さて、本日、トランプ陣営のリンウッド弁護士の
コメントが載っていた。
「トランプ大統領はあきらめません。
彼は私たちと私たちの国のために賢明に
働いてきました。
彼は4年の間に多くの人から投石と
矢をうけてきました。
彼は沼の水を抜くつもりです。
ですから忍耐が必要です。
だからトランプを信じてください。
最も重要なことは、この国を作った神を
信頼することです。
神は米国が共産主義者に支配されること
は決して許さない。
だから、強くありなさい、恐れ知らずに
なりなさい。
すべてはうまくいくでしょう。」
もうマスコミは信用しない。
特にyutubeしか観ていない。
米国の大統領選挙が中共と
ディープスイトに乗っ取られ、
民主主義の
危機が叫ばれている。
しかし報道では不正の事実は伏せて
トランプに不利な
報道を相変わらず続けている。
1月6日には最後の審判が下されるで
あろうことは間違いない。
ペンス副大統領の判断で覆されるであろう。
あまりにも不正が多すぎた。
人々は怒り、立ち上がろうとしている。
不正選挙を糾弾する市民が1月6日に
ワシントンＤＣに、集まろうとしている。
歴史的な日となる。
もしトランプが負けたら世界の
民主主義は滅ぶだろう。
もちろん台湾、尖閣もとられてしまう。
ぜひ、トランプの勝利を祈ろうではないのか。
トランプは1月6日に決定的な証拠
を出すと言っているので
ぜひ期待したい。
未だにマスコミはバイデンの勝利を
事実上としているが
真実は隠されている。
今回の選挙で世界が見せつけられたのは、
グーグルやフェイスブック、ツイッターなどの
ソーシャルメディア企業が、いつのまにか
政府や伝統的な
メディアを遥かに超える力を
持ってしまった現実だ。
アメリカの上院司法委員会は11月に公聴会を開き、
フェイスブックとツイッター、
グーグル社のCEOを、
選挙期間中の不当な検閲や特定の
アカウントを理由なく
凍結した行為について批判した。
ツイッターとフェイスブックは、
バイデン側のスキャンダル報道
を閲覧不可にする一方で、トランプ大統領と
共和党支持者の
アカウントを凍結し、拡散を阻止した事
を追求されている。
また、米国行動科学研究所がアリゾナ、
フロリダ、
ノースカロライナの3州で大規模な
有権者調査をした結果、
グーグルがバイデン側に有利になるよう
検索結果の順番を操作し、
民主党支持者のネット画面にのみ
「投票を促す表示」を
出していたことが明らかになった。
常軌を逸したテック企業の言論統制は、
以前から各国で
問題になっていた巨大テック企業の
やりたい放題を、
国家安全保障問題にまで引き上げた。
今回の不正疑惑については、
国内だけでなく外国政府が
関わっている証拠が当局に提出されたからだ。
12月17日。
ピーターナヴァロホワイトハウス大統領補佐官が
発表した、
接戦6州における大統領選挙の調査報告は、
民主党陣営の大規模な不正を明らかにした。
50の訴訟と関係者（郵便局員や投票所職員、
選挙監視スタッフ、
民主党員、共和党員ら）数千人が自ら
署名した宣誓供述書を元に、
州の公聴会での証言や異議申し立て、
実名入りの証拠映像、
法律家の分析、投開票や統計データなどが
詳細に検証された結果、
不正が断定され、裁判所に徹底調査が
要求されたのだ。
この6州は1月6日までに、選挙結果の合法性を
証明するか、
再集計した合法票を出さなければならない。
検証項目の中でも、全米28州で有権者の
20％が利用した
電子投票機に関する箇所は、安全保障問題を
激しく炎上させた。
部品の大半が中国製の上、当該企業が
2018年に中国系企業が
出資する投資会社に買収され、
大統領選の1ヶ月前にも4億ドル
（400億円）の融資を受けていた事で、
今回の不正の数々に
外国政府（中共）が深く関わっている
事が明らかになったからだ。
世界中どこでも、外国勢力による選挙介入は
国際法で禁止されている。
特に近年はデジタル技術の進化によって、
候補者のイメージ作りや有権者の意思決定、
投開票に至るまで、
一度介入されればその影響は大規模だ。
これは日本も他人事ではない。
過去何度も不正選挙が繰り返されている上に、
野放しのソーシャルメディアが年々
その影響力を拡大するアメリカで
2期目の選挙戦を警戒していたトランプ大統領は
先手を打った。
2018年に
「選挙への干渉が明らかになった
外国企業及び個人に制裁を課す」
ための「大統領令13848」に署名しておいた。
11月12日、トランプ大統領は中国による
国防の脅威を理由に
「国家緊急事態」を宣言、それを受けて
12月3日に国務省は、
最大10年だった中国共産党員とその家族の
米国入国ビザを
1ヶ月に短縮した。続いて18日に商務省が、
米国内で中国のための軍事開発を行なう5大学
を含む、60の組織と企業を「制裁リスト」に加え、
実質的な禁輸措置を開始している。
12月23日。トランプ大統領は通信品位法230条が、
国家安全保障と選挙制度への脅威になっている
として、
国防権限法に拒否権を発動した。
230条はSNS上の言論に関し、企業側には
一切責任を問わないという
企業保護のルールだが、これを廃止する方向で
進めるという。
今までは、SNSはメディアではなく
プラットフォームだからという
理由で規制されずにいられたが、
外国政府（中共）との深い
繋がりが明らかになった今では、
国家の脅威になるからだ。
日米マスコミは「バイデン勝利確定」
を流しているが
結果が出るのは2021年1月6日の開票結果に
対し上院議員1名と
下院議員1名が二人で異議を申し立てると、
ペンス副大統領の権限で、すべての選挙結果は
無効になる。
もしくは不正がなかったこととするか。
2つの選択肢がある
無効になった場合、
その場合各州議会が1名ずつ選んだ
新しい選挙人が、
大統領と副大統領を選ばねばならない。
例えバイデンになったとしても、
トランプが「反乱法」を
発動すれば舞台は軍事法廷に移るため、
まだまだ混乱は続くだろう。
提未果氏の記事を参考にしました
