“世界が愛した日本”四條たか子著

この本には、過去の日本外交の結果、今なお他の国の人々の記憶に残り、感謝頂いている８つのエピソードが書かれています。

それは、ポーランド人のシベリア孤児の救済の話であったり、ユダヤ人6000人を救うビザの発行を行った外交官の話であったり、日韓の架け橋となった李方子妃の話であったりと、その舞台も主人公も様々です。

しかし、そこから見えて来るのは戦後教育を受けて来た私たちが、今まで聞いたこともない、日本人による心を洗われるような決断、行動の数々です。


その中から、私の日記の中でも何度か名前が出た“エルトゥールル号の恩返し”について触れたいと思います。


1985年、イラク当時のフセイン大統領が、

“「今から48時間後、イランの上空を航行するすべての飛行機を、イラク空軍の攻撃対象とする」”

と爆弾発言をしました。

当然、各国政府は、その間に自国民をイラクから脱出させようと奔走しました。

日本大使館からも450人の在留邦人に対して出国勧告が出ました。

しかし、“イラクとの間に定期便を持たない日本人には脱出する術がなかった”のです。

かつ、日本政府の対応も遅れました。

“在留邦人が多く暮らすテヘラン市北部がたびたび爆撃されたにもかかわらず、外務省には「ミサイル攻撃ではない」という楽観論さえあったという。”状態でした。

結果、状況判断の時期を逸し、飛行機による救援が不可能となりました。

“この時点でテヘランに取り残された日本人は200人以上。しかもその中には82人の女性や子供が含まれていた”のです。

“誰もが希望を失いかけたその時、三日月と星が鮮やかに輝く飛行機がテヘランの国際空港に到着”します。

取り残されていた日本人を乗せて飛び立ったのです。

トルコ航空、2機の飛行機でした。

“それは、タイムリミットまであと3時間という、まさに間一髪の出来事だった”のです。

トルコの当時の首相、オザル首相が、電話一本即決で決めたことでした。

“しかし、なぜ、トルコが日本のために？その理由を日本の政府もマスコミもわかりませんでした。”

後日、駐日トルコ大使はその理由を短いコメントで表します。

“「エルトゥールル号の借りを返しただけです」”


舞台は、それから95年前の1890年、大島に立つ灯台に移ります。

その“宿直室に、突然、全身ずぶ濡れの大男が倒れ込むように入って”来ました。

その時、そこは大型台風の直撃を受けていました。

身振り手振りでのやり取りで、トルコの船が沈没したことを理解したところから、島をあげての救助活動が始まります。

船は、岩礁に激突して砕け散り、650名のうち生存者は69名、うち68名が負傷者という大惨事でした。

しかし、村民たちの献身的な看護活動により、以後、この中から一人も死者が出ることはありませんでした。

大島村は、半農半漁の貧しい土地でした。

“おまけにこの年は漁獲量も少なく、米価の暴騰などで食料事情は最悪だった。

自分たちでさえ飢えを凌ぐのに精一杯という状況の中、それでも村民たちは貴重な米を炊
き出し、蓄えていたサツマイモをふかして出した”のです。

“家々で時計代わりに飼われていたニワトリは、村人の最後の非常食でもあったのだが、これもありったけ集められ遭難者たちに振舞われ”ました。

こうした島民の献身的な救助活動は、95年前の恩を覚えていたトルコの首相、そして命をかけたトルコ航空の乗務員によって、また報われたのです。


このエピソード、教訓も多いと思います。

私たちは、トルコでは教科書にも出ているというこのエルトゥールル号のことを知りません。

だから、イラクの非常事態の時も、なぜトルコが危険を冒してまで日本人を助けてくれたのか、知る人がいなかったのです。

“『朝日新聞』では、日本とトルコがイラン、イラクと等距離外交をとっていることや日本のトルコに対する経済援助を理由として解説した。”

その『朝日新聞』に対し、当時の駐日トルコ大使は、

“「純粋に人道的見地から発したトルコ航空の今回の措置を、日本とトルコの経済協力関係、つまり、日本からトルコへの経済協力に結びつける見方があり、それが貴紙によって報道されたことに深い悲しみを覚えています」”

私も、大使と同じ悲しみを感じると同時に怒りを覚えます。

トルコの方々に本当に申し訳ないと思います。

そもそも、日本人の方々がイラクに取り残されたのは、日本政府、官僚の判断ミス、対応の遅れによるものです。

エルトゥールル号のことが、日本で知られていないということも、マスコミの姿勢が多分に影響していたのです。

まさに、今、このときにも繋がるような状況だと思います。

ここに挙げられた８つのエピソード、いずれも素晴らしい日本人の話です。

そうした事実をきちんと伝えて、引き継いでいく必要があると強く感じます。


全く別の話なのですが、情報の問題という面で共通する話があります。

今回のニュージーランドの地震のことです。

実は、ＮＺ政府が非常事態宣言を出し、安全確保を最優先する中で、日本のマスコミの行動が、現地で大きな問題となっていたそうなのです。

１．２月２４日に、二人の日本人ジャーナリストが深夜、病院に侵入し、日本人被災者にインタビューをしようとした。これは、NZ警察により治安を乱す行為と判断され、二人は逮捕された。
ソース：http://www.nzherald.co.nz/nz/news/article.cfm?c_id=1&objectid=10708443

２．５人のジャーナリストが、CBDクライストチャーチ非常事態警備地域（現場規制地域）に押し入ろうとして、取材許可証を剥奪された。これに関し、治安保全官であるスティーブ・ブレイジア(Steve Brazier)は、
「現場規制を破ろうとする者は、排除か逮捕されるのが通常だ」
　と述べている。ただし５人全てが日本人では無い。
ソース：　http://tvnz.co.nz/national-news/christchurch-earthquake-wednesday-happened-4043149

３．３月１日は、NZ首相ジョン・キーの呼びかけで、２分間の犠牲者への黙祷が行われた。ところが、この黙祷の最中に、日本人記者は被害者達に話しかけ、その配慮に欠けた無神経さをNZ人に非難された。
ソース：http://twitter.com/#!/search?q=%23eqnz

（三橋貴明氏のブログ内、竹本秀之様からのご投稿「NZ地震報道取材を考える」より引用）

その行動自体も許せませんが、更に問題なのは、私たちがこの事実を全く知らされていないということです。

なんと、“日本メディアは報道協定で、これを一切、報道しないことにしたらしい”のです。

決して許されないことだと思います。

正しい情報が正しく流れれば、日本はもっともっとよくなります。