マックス・モリッツ・ウォーバーグ（1867年6月5日ハンブルク ‐ 1946年12月26日ニューヨーク）は、ドイツの銀行家、政治家、ドイツ系ユダヤ人の富豪ウォーバーグ銀行家の子息であった。プライベートバンクM・M・ウォーバーグ ＆ COの代表兼パートナーとして、ウォーバーグは当時最も重要な政治家、政治顧問、ネットワーカーであった。
彼の兄弟であるポール・モリッツ・ウォーバーグ、フェリックス・モリッツ・ウォーバーグ、フリッツ・モーリッツ・ウォーバーグも、国際的に重要な銀行家、政治顧問として活躍した。ウォーバーグの兄アビー・モリッツ・ウォーバーグは美術史家であり、1933年までハンブルクにあった有名なウォーバーグ文化研究図書館（KBW）を設立し、その後ロンドンに移った。 note
ロスチャイルド財閥-107 秘密社会は共産主義・社会主義陰謀グループとどう連係したか
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からの続き
1930年代の米国で共産主義者やシンパが獲得した影響力の枠組みを与えたのは、彼らの経験や理解力を凌ぐ富と力をもったこのグループの人々でした。
精力的な左翼の実行力はみずからの力でも共産主義の者の力でもなく、結局は国際金融資本グループの力に他ならないということを銘記すべきです。
もちろん、銀行一族王朝のメンバーは、ロシアの革命家たちに長らく資金援助していました。
トロッキーは、英国の金融家から借りた資金を1907年にいくらか返却したと自伝で語っています。 1917年までは革命資金の大半を、モルガン＝ロスチャイルド＝ローズ連合の、ジョージ・ブキャナン卿やあるフレッド・ミルナー卿がやりくりしていました。
ミルナーは英国の秘密「円卓会議」グループの創始者であり、そのグループから英国の王立国際問題研究所や米国の外交問題評議会が誕生したことということが思い出されます。
米国のある金融家が､トロッキー、レーニンをはじめとする共産主義指導者にボルシェビキ（過激派）のロシア「征服」資金として約2,000万ドルを拠出しました。
クーン・ローブ商会のジェイコブ・シフの仕業でした。 2,000万ドルという額は、1949年2月3日、ニューヨーク・ジャーナル・アメリカン誌でジェイコブ・シフの孫が証言しました。
共産主義者のロシア占領を支援した国際銀行家には、他にストックホルムにあるナイ・バンケン６のオーラフ・アシュバーク、ライン・ウェストファリアン・シンジケート、のちに娘がレオン・トロッキーと結婚した富豪銀行ジボトフスキーがいました。
なんといっても、ヨーロッパ資金の筆頭はドイツのマックス・ウォーバーグであり、彼の二人兄弟フェリックスとポールは既にニューヨーク進出を果たしていました。
フェリックス・ウォーバーグはジェイコブ・シフの、ポール・ウォーバーグはソロモン・ローブのそれぞれ女婿となり、そろってクーン・ローブ商会の共同経営者になりました。
ちなみに、ポールは米国の連邦準備制度の主導的役割を果たしたことで有名です。
ロスチャイルド財閥ｰ59 ジキル島の秘密会議
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ロスチャイルド財閥ｰ61 M・M・ウォーバーグ商会
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ロスチャイルド財閥ｰ65 民間所有の中央銀行 「連邦準備制度銀行」の仕組み
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共産主義革命家に流れたウォーバーグ家とシフ家の資金はかなりの額だったとされています。 1918年から1922年にかけて、レーニンは6億ルーブル以上に相当する金を（Gold）をクーン・ローブ商会とシフの会社に送ったと言われています。
秘密ネットワーク米国支部がかろうじて露見を免れた理由
1905年までそうだったように米国民から怒りや疑惑を向けられたら、共産主義シンパを排除するのに造作はありませんでした。
議会委員会の報告によると、完全には排除していませんでした。 基本計画（マスタープラン）立案者は彼らを配置換えしただけです。 最高裁によって米国内の安全保障に関する法律が骨抜きにされると、幹部たちは再びぞろぞろと登場しました。
しかし、この前提として、議会委員会がホイッテカー・チェンバーすといった公然の共産主義者からアルジャー・ヒス、ケンブリッジ基金、はてはトーマス・ラモントやモルガン銀行まで連なる系列から情報を得ていたために、連合した非課税財団の複雑なネットワークに絡めとられてということがあります。
1953年7月の第83議会はテネシー州のB・キャロル・リース下院議員を議長にした特別委員会のを置して非課税財団の調査に乗り出しました。
もし徹底的に調査が行われなければ大富豪たちの不利益になること、彼らとつながった国内で「最高の敬意がはらわれている」新聞は投票や選挙運動の結果を公表する価値を認めず、さほど大騒ぎしないということがすぐに明らかになりました。
連合した非課税財団の中核となる左翼組織について述べた興味深いレポートが、1954年にひっそりと発行されました。
その4年後、リース委員会の事務局長レネ・A・ワムザーはそれを題材にして、ワムザー自身は驚きましたが、当事者にとってさほど驚くこともない書『財団、その力と影響（Foundations : Their Power and Influence）』を執筆しました。
共産主義支援の背後にある理由付け
1929年11月11日の『Time』誌の表紙を飾るトーマス・ラモント
トーマス・W・ラモントThomas William Lamont Jr. （1870-1948）
ニューヨーク州クラベラックで生まれ。彼の両親は、メソジスト牧師のトーマス・ラモントとキャロライン・デュエル・ジェイン。子女： コーリス・ラモント、 トマス・スティルウェル・ラモント。学歴： ハーバード大学、 フィリップス・エクセター・アカデミー。1892年にハーバードを卒業してから2日後にニューヨークトリビューンの市の編集者の下で働き始めた。彼は1895年10月31日にニュージャージー州イングルウッドでフローレンスと結婚。彼はまた、ハーバードにいる間、Albany Evening Journal、Boston Advertiser、Boston Herald、およびNew YorkTribuneで働いていました。
小説 高橋是清 第179話 モルガン商会＝板谷敏彦
https://weekly-economist.mainichi.jp/articles/20220308/se1/00m/020/007000c
トーマス・ラモント
金融恐慌が収まり、是清も大蔵大臣を引退し、諸事落ち着きを取り戻した昭和2（1927）年10月3日、米国モルガン商会の筆頭ジャック・モルガンに次ぐナンバー2のトーマス・ラモントが横浜港に到着した。
これは日本ではちょうど陸軍若手エリート将校たちの勉強会である二葉会や木曜会が結成され満蒙領有論が活発に討議され始めた頃でもある。
第一次世界大戦以降、国際会議のあるところ米国の代表はモルガンの人間ばかりと言われた時代だった。政治外交的にはモンロー主義を唱えつつ国際連盟にも加わらなかったが、戦時中に資金を供給した米国は財政面で世界を主導する立場にあった。その先兵がモルガンである。
ラモントを日本に招待したのはこの時、東京電灯の財政顧問をしていた森賢吾。国際金本位制再建を提言したジェノヴァ国際経済会議（1922年、第153話）の代表を務め、国辱国債と呼ばれた関東大震災の復興外債の発行にも携わった、是清の後輩、元海外駐箚(ちゅうさつ)財務官である。
招待した時期は1年前の秋、まだ憲政会若槻礼次郎内閣の時だった。
第一次世界大戦以降の世界経済は「常態への復帰」という言葉に象徴されるように、常態すなわち金本位制の再建と欧州の復興が最重要課題となった。
戦場から遠く離れていた米国と日本は輸出ブームにわき、大量の外貨を手にした。
米国は終戦後すぐに、戦時中に禁止していた金輸出を解き金本位制に復帰した。一方で日本は原内閣の時代だった。是清たちの、戦後は中国向けの投資が必要になるとの判断から、当時は金本位制への復帰は見送ったとの経緯があった。
従って戦後すぐには米国だけが金本位制に復帰していた状況だった。
そこで森や深井英五が出席した1922年のジェノヴァ会議では先進国は金本位制への復帰を全体の目標として掲げたのである。
ところが日本は金本位制復帰を模索している時に関東大震災（1923年）が発生し、その後の巨額の貿易赤字の発生によって正貨が流出して金本位制への復帰は困難になっていた。
一方でドイツは新通貨ライヒスマルクがドルとペッグ（連動）することで実質金本位制に、また英国は1925年5月に金本位制に復帰し、欧州諸国も復帰に対する機運が盛り上がっていたのが昭和金融恐慌直前の時期だったのである。
こうした中で当時の憲政会内閣は正貨、すなわち金を取り込み金本位制に復帰する手段として外貨建ての東京市債、大阪市債の発行をもくろんだ。・・・
70年以上前にモルガン社は、米国の左翼政治運動の内部に食い込むことを決定しました。 しかしそれは、どちらといえば簡単な仕事でした。左翼陣営は資金不足に泣き、国民に訴える力を求めていたからです。
ウォール街はその両方を備えていました。 目的は破壊や支配、乗っ取りではなくて、まさしく次の3点にありました。
（１）左翼あるいはリベラルグループの考え方に通じる事
（２）彼らに適度な攻撃材料を与えて、エネルギーを発散させる
（３）若し「行き過ぎ」があれば、彼らの宣伝や活動を禁じる事
こうした決定は何も目新しいものではありません。 以前にも別の金融家が同じことを語り、実行していたからです。モルガンにとってすべての政党は利用すべき組織にすぎませんでした。
モルガン社は慎重にあらゆる陣営に食い込みました。 モルガン本人はドワイト・モローと、他の共同経営者は共和党員と同盟を結んでいました。 ラッセル・C/・レフィンゲルは民主党員と、グレーソン・マーフィーは極右と、トーマス・W・ラモントは左翼と組んでいました。
図書館、博物館、美術に寄せるモルガン家の関心と同じように、米国と英国に対する隔てのない忠誠、貧者に対する社会的奉仕の必要性の認識、多党的な政治への関わり方といったモルガン社の方針も、元をたどれば始祖ジョージ・ピーボディ、1795-1869（最初の財団創始者）に行き着きます。
彼のおかげで、今日の米国では一般的ですが、ピーボディ財団を後ろ盾にしたピーボディ図書館や博物館の支援など、非課税財団を隠れ蓑にした活動のコントロールが広まりました。
ラモントはさまざまな共産主義プロジェクトでモルガンを代表
ウォール街と左翼、なかでも共産主義者との結びつきについて一番密接に結びついていたのはトーマス・W・ラモント一族でした。 この一族はストレート一族と共通点が多く、トム・ラモントがモルガン社に引き抜かれました。 数年後、ストレートは1905年以降、モルガン社の共同経営を務めるヘンリー・P・デビソンに引き抜かれました。
ラモントは1910年に、ストレートは1913年に共同経営者となりました。 2人の妻も左翼を支持するスポンサーとなり、2人の息子のうち長男は型通りの銀行に、次男は左翼シンパおよびスポンサーとして活動しました。
あらゆる証拠に照らし合わせると、トム・ラモントは、ストレートが早逝した1918年に後任者として左翼を担当したモルガンの「使徒」にすぎませんでした。
2人ともリベラル系出版物に資金援助し、ラモントは1920年代から30年代にかけて『サタデー・レビュー・オブ・リタラチュア』を支援し、1918年から1924年にかけてニューヨーク・ポストの社主となりました。
ラモント家は共産主義者の活動拠点を援助
最大の証拠は下院非米活動調査委員会（HUAC）のファイルに納められています。 それによると、トム・ラモントと妻フローラ、息子コーリスは何十もの極左組織のスポンサーとして資金を援助し、その中には共産党も含まれていました。
ニューヨーク市にある共産主義前線組織のトレード・ユニオン・サービス社は、1947年にＣＩＯ加盟組合のために１５の労働組合新聞を発行しました。 その理事にはコーリス・ラモント、フレデリック・バンダービルト・フィールド（ウォール街と共産主義者とをつなぐ別ルート）が顔を並べました。
フィールドは、ニューヨークの共産主義系新聞デイリーワーカーやその雑誌ニュー・マスズの編集役員を務め、1929年から1947年にかけて共産主義と太平洋問題調査会の架け橋となりました。
コーリス・ラモントは1920年代に設立された別の共産組織である「ソ連の友」の指導的人物でした。 この組織は1943年にラモントを社長兼筆頭設立者に据えて、全米アメリカ・ソビエト友好協会へと衣替えしました。
ラモント家は活動を暴露しようとする米国政府をはねつけた
コーリス・ラモント（トム・ラモントの息子）は両親から全面的支援を受けて「シンパ」グループの重鎮となり、こうした組織やウォール街名士の息子としての立場、あるいはコロンビア大学哲学科教授としての交友関係のなかで、ソビエトの意見を代表するスポークスマンとなりました。
1946年、コーリスはHUACに召喚されて全米アメリカソビエト友好協会について宣誓供述を求められました。彼は証言の記録を拒否し、召喚され、また拒否した挙句議会軽視で告発され、1946年6月26日下院に出頭を命じられました。
逆風は続きましたが、トーマス・ラモントが1948年1月6日に遺言を書き直しても、コーリス・ラモントは何千万ドルという父の遺産の共同相続人からは外されませんでした。
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