【ワシントン=柿内公輔】週明け15日のニューヨーク市場は、世界的な景気減速懸念やボストンでの爆発事件を嫌気して大幅続落。
ダウ工業株30種平均は前週末比265・86ドル安の1万4599・20ドルで、今年最大の下げを記録して取引を終えた。
原油など商品先物相場も軒並み急落し、市場に動揺が広がった。
ダウの下げ幅は昨年11月7日以来、約7カ月ぶりの大きさだった。
ハイテク株主体のナスダック総合指数も78・46ポイント安の3216・49と大幅に値を下げた。
中国が発表した1~3月期の実質国内総生産(GDP)が前期から減速。
世界経済を牽引する新興国の景気停滞懸念から、全面安の展開となった。
住宅関連の米経済指標も市場予想を下回り、米景気が鈍化するとの見方も広がった。
さらに午後に入って、ボストン・マラソンでの連続爆発事件の発生が伝わり、テロへの懸念などから投資家心理が冷え込んで売りが加速。
下げ幅をさらに広げる形で取引を終えた。
また、商品先物相場も世界的な景気減速で需要が伸び悩むとの見方から急落。
原油は指標の米国産標準油種(WTI)5月渡しが2・58ドル安の1バレル=88・71ドルと、終値としては約3カ月半ぶりに節目の90ドルを割り込んだ。
金も大幅続落し、取引の中心である6月渡しは140・30ドル安の1オンス=1361・10ドルで取引を終了。
2011年2月以来、約2年2カ月ぶりの安値水準をつけた。
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