これも値上げ

【速報】
トロピカーナのオレンジ、6月1日から2か月販売休止　
販売再開時は260円→350円に値上げも
2023/05/26 11:29
TBS NEWS DIG

【写真】トロピカーナのオレンジ

ブラジルやアメリカでのオレンジの不作を受けて、
キリンビバレッジは「トロピカーナ 100% まるごと果実感 オレンジ」（900ml）の
2か月間販売を休止すると発表しました。

加工用オレンジは主な原産国のブラジルや
アメリカで天候不良や病害などで不作となっていて、
世界的に供給が逼迫しています。

これを受け、キリンビバレッジは
「トロピカーナ 100% まるごと果実感 オレンジ」（900ml）を
来月1日から2か月間、販売休止すると発表しました。

その上で、オレンジ果汁の相場が高騰していることから、
8月1日からの発売再開にあたっては希望小売価格を260円から90円値上げし、
350円に希望小売価格を値上げします。

キリンビバレッジは「オレンジ果汁の調達が困難。
企業努力だけではコスト上昇分を吸収することが困難」とコメントしています。

TBS NEWS DIG Powered by JNN
(TBS NEWS DIG)

トロピカーナのオレンジ は、他のオレンジュースに比べ特別感があります。
イオンや生協のPB商品のオレンジジュースは、早々と値上がりしています。
希望小売価格が350円となるありますが、実勢小売価格は、
250円くらいなのでしょうか？

ハウステンボス

ハウステンボス再び正念場、
売却見通しに期待と不安
7/24(日) 20:30配信

産経新聞
ハウステンボスの入場者数の推移


旅行大手エイチ・アイ・エス（ＨＩＳ）が、
長崎県佐世保市のリゾート施設「ハウステンボス」（ＨＴＢ）を
売却する方向で調整していることが明らかになった。
関係者によると、売却先は香港の投資会社、
ＰＡＧを軸に検討が進められており、
地元・九州からは今後の成長に期待の声が上がる一方、
地元との関係が薄い外資系企業が経営主体となることに不安も広がる。
幾度の危機を乗り越え、今年開園３０年を迎えたＨＴＢは、
再び正念場を迎えることになった。

ＨＴＢは平成２２年にＨＩＳの傘下に入り、株式は現在、
ＨＩＳが全体の３分の２を保有し、残りは九州電力、
西部ガスホールディングス、九電工、
ＪＲ九州、西日本鉄道の福岡経済界５社が保有している。
売却方針について出資企業の幹部は
「仕方がない。ＨＩＳも新型コロナウイルス禍で業績が悪化している」と
冷静に受け止める一方で不安ものぞかせた。
「ＨＴＢの経営が再び悪化すれば、閉園も検討されるのではないか」

ＰＡＧは、大阪市のテーマパーク、
ユニバーサル・スタジオ・ジャパン（ＵＳＪ）運営会社への出資でも実績を持つ。
ＨＴＢは現在、入場者数の回復で業績が上向き、
株式上場の準備も進めていることから、
高値で取得するとみられ、
出資企業の間では「条件がいい」と見る向きもある。
別の出資企業幹部は
「外資だからこそ、勝算があって購入を考えているのだろう」と述べ、
ＨＴＢの今後の成長に期待を示す。

一方、佐世保市の朝長則男市長は報道陣に
「事業を継続し、雇用を確保してもらえれば」と話した。
朝長氏は過去の経営危機の際、
ＨＩＳ創業者の沢田秀雄氏に支援を要請するなど、
閉園回避に尽力した。売却に関して、
ＨＴＢの坂口克彦社長にメールで照会したが、
詳細は分からないとの回答があったという。

ＨＴＢはオランダの街並みを再現した施設として
平成４年３月に開業したが、巨額の初期投資を回収できず、
１５年に会社更生法の適用を申請。
野村ホールディングス傘下の
野村プリンシパル・ファイナンス（解散）の支援で
再建を目指したが頓挫し、２１年ごろには閉園の危機にあった。

ＨＩＳの支援で業績を回復したが、
２８年の熊本地震以降、入場者数が伸び悩むなど成長は鈍化。
ＨＩＳは３０年にも、中国・上海の投資会社から
出資を受け入れる方針を表明したが、
交渉の条件が折り合わず、中止した経緯がある。

ＨＴＢは、九州の観光業を牽引(けんいん)する施設だけに、
外資系企業への売却を疑問視する声はあるが、
九州の西端の地で集客力を維持するのは難しい。
新たな経営主体で営業を継続できるか、
新たな運営ノウハウ導入などで業績を上向きにできるか、
多くの関係者が動向を注視している。
（一居真由子）

もともと1992(平成4)年3月開業の同園、
計画はバブル時代に行われたのだろうが、
紆余曲折を経て、H15年には経営破たんしていた。

開園直前の92年3月に偶然、同園に入場したことがあった。
たまたま訪れたハウステンボス駅から人の流れに沿って、
同園に行き着いた。
プレ・オープの日だったのだ。

アトラクションなどは乗らなかったし、
それらは運行していなかったのだろう。
ショップでキーホルダーなどを買って、
それは今でも保有している。
それもはるか昔の事になって。

今年9月には、西九州新幹線も通る。
JR九州は、どうしてこの投資を引き上げるのだろうか？
この記事を読むと、同園への投資は、
HIS主導の協調投資だったのだろうか？

確かに西鉄などの企業は、
この投資から得られるメリットは、
それほど多くはない、と思われる。
HISからの　“いやいや投資”　に応じたものとしか考えられない。
これらイヤイヤ参加の投資企業は、
トータルとして利益は得られたのだろうか？

もし、赤字ならば経営責任を問うてもいいだろう。
株主代表訴訟を起こしても、いいと考える。
私はこれら投資企業の株主でもないし、
同訴訟を煽るつもりもないが、
この投資を総括してもらいたい。

経営判断として、今後、
傷が深まる(収益が見込めない)前の事業撤退は、
勇気ある意思決定だし、この経営判断は、
評価してもいい。

コンビニ（CVS）の今後

生活必需品なのにコロナで独り負け、
飽和時代のコンビニのゆくえ
2022/07/24 20:55DCSオンライン

2020年から続くコロナ禍により、
食品小売業を中心に巣ごもり需要の恩恵を受けた一方で、
生活必需品を扱っているにもかかわらず、
コンビニ各社の業績は大きく落ち込んだ。
直近で発表された2022年度の1Q決算では、
行動緩和を背景に業績回復の兆しがみられたものの、
市場飽和という大きな問題は残されたままだ。
飽和を越えて、さらなる成長をめざすコンビニは今後どこに向かうのか。
国内流通の動向に詳しいnakaja lab 代表取締役の中井彰人氏が解説する。

コンビニ市場が縮小した主因は……
コロナ禍に言われるようになった「不要不急」と
「生活必需」という言葉があるが、
このどちらに分類されるかどうかで、
小売業の運命は大きく分かれた。

生活必需品を売ると認定された食品スーパーや
ドラッグストア、ホームセンターは、
コロナ以降、巣ごもり需要という追い風の下で、
軒並み増収増益、過去最高売上、最高益を稼ぐ企業が続出、
コロナ禍の恩恵を得た。
不要不急と認定された百貨店、
大型ショッピングモールと館のテナント（主にはアパレル）、
外食は営業時間などの制約を受けるなどで
大幅に業績を落とすことになった。

そうした中、生活必需品小売業でありながら、大きく業績を落としたのが、
コンビニ業界である。2019年度は12.1兆円だった市場規模は
20年度11.6兆円と落ち込み、業界初のマイナスとなり、
21年度は若干回復を見せるも、
まだコロナ前には戻ってはいない（図表①）。

図表①コンビニエンスストア売上高と店舗数
※クリックで拡大

コンビニはコロナを機に転換期を迎えたのだろうか。

コロナ禍でのコンビニ市場の落ち込みは、
実は単純な要因による。
図表②は都道府県別のコンビニ販売額を19年と21年で比較したものだが、
三大都市圏の中心である東京都、大阪府、
愛知県における落込み額が大きいため、
ここまで大きな減少となったことがわかるはずだ。

図表②都道府県別コンビニ売上増減（2019年⇒2021年）
※クリックで拡大
　
コロナ禍によりリモートワークへのシフトが起こったため、
昼間人口の大きい大都市部において、
コンビニ需要が大きく落ち込んだということだ。
コロナ禍が終息すれば、すぐに元通りとはいかないだろうが、
大都市のコンビニ需要はかなり復活することになるだろう。
人流が大幅に減ったのだから、売上も減る、
ここには大した含意はない。

郊外店舗の売上はなぜ増えなかった？
注目すべきは、実はわずかな減少幅にとどまった地方、郊外の店舗だ。
「巣ごもり」ということは、売上が増えるはずなのに、
そうならなかった。それも生活必需品小売が
軒並み巣ごもり需要の恩恵を受ける中、
「独り負け」したことが重要なのである。
ざっくり言ってしまえば、時間に余裕がある環境では、
多くの消費者は生活必需品を食品スーパー、
ドラッグストアなどで買うということだ。

少し足を伸ばせば、似たようなものを安く売っている店があるなら、
そして素材から調理する時間があるなら、
多くの人はコンビニを選ばなかった。
コンビニを利用する理由とは、何らかの理由で、
遠くに行けないが、今すぐ欲しいという
ニーズを持っているということなのだろう。
こうした前提に対応して、
コンビニはドミナント出店で顧客に近付いていく戦略をとり、
それが成功したのであるが、状況は変わりつつある。

国内コンビニがめざす新たなフロンティアとは
コンビニ業界が転換期にあるということは、
コロナ禍前からすでに顕著になりつつあり、
その出退店数の推移をみると、
国内市場が飽和に向かいつつあったことがうかがえる（図表③）。

図表③コンビニ大手3社の出退店の推移
※クリックで拡大
　
大量に出店しながら、不振店を閉店、移転することで、
スクラップ＆ビルドを実行しつつ店舗を増やしていくという
コンビニの出店戦略は、すでに行き詰っていた。
少し前に多発した加盟店とコンビニ本部との争議も
こうした市場飽和を背景としており、
これまでの成長戦略を転換すべき時に来ていることは、
誰の目にも明らかであろう。

飽和しつつある市場においては、
新たな成長のためのフロンティアが必要であり、
コンビニ業界はすでにその準備をすすめつつある。
DX化により、店舗の無人化（もしくは省人化）をめざす
というコンビニ各社の取り組みは、
店舗損益分岐点の低減が目的でもある。

これは出店可能な商圏規模を極小化することであり、
これにより新たに出店可能となる極小商圏が膨大に創出できるため、
実現すれば国内にコンビニの新たなフロンティアが生み出されるのである。
省人化の実現はコンビニ成長の今後の大きなネックとなる
人員確保という課題解決にもつながる。

細分化されたフォーマットへの投資が命運を分ける？
顧客に近づくという意味では、
宅配や移動販売車という手法も重要な選択肢であり、
これらについてもコンビニ各社の取り組みがさまざま行われている。
「時間がない」「足がない」という理由で
遠くに買物に行けない消費者に対して、
「届ける」「出向く」というサービスは、
消費者の支持を得られるに違いない。

しかし、「届ける」「出向く」というオペレーションは
物流コストと直結しているため、
損益分岐点を押し上げてしまう要因でもある。
DXは情報のイノベーションではあるが、
モノを運ぶという作業を省人化するところ
（ロボティクス、ドローン物流などのイメージ）までは至っておらず、
収益貢献するにはまだ相当な時間を要するはずだ。
まずはDXによる店舗フォーマットの細分化により、
極小商圏を取り込むというのが現実的なのであろう。

損益分岐店を下げたコンビニが開拓する立地は、
さまざまなタイプが想定できる。
これまでより小さいオフィスビル、工場、
病院など人の集まるスペースへの出店居地は飛躍的に増える。
中規模クラスの小売店舗などの空きスペースを活用した
場所も対象になるだろう。これまで難しかった
郊外の団地や住宅地なども視野に入ってくるかもしれない。

いずれも商圏人口が少ないために立地として
不適であった場所への出店が可能になれば、
コンビニの成長余地は再び拡がる。

コンビニ需要とは、移動制約、時間制約がある人、
もしくは制約がある時、そして
今すぐ必要があるといった場面に生まれるものだ。
単身世帯、共働き世帯、勤務時間中の人、
交通弱者の高齢者などのニーズに細分化されたフォーマットで、
顧客に近づいていくという手法によって需要を取り込む余地はまだある。

DX化が実現するコスト削減で生み出される原資を、
きめ細かいフォーマット開発に投資する企業こそが、
市場飽和を超えてシェアアップを実現することになるだろう。

著者：中井彰人（nakaja lab 代表取締役／流通アナリスト）

あわせて読む
６月のコンビニ売上高、前年同月比４か月連続プラス…天候に恵まれ来店客が増加

(読売新聞)　07月20日 14:57

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コンビニという業態について、授業では数多く取り扱ってきた。
1970年代に、この業態が生まれ、
80年代に急成長したコンビニの歴史などを授業の中で紹介した。

受講生は、当然のことながら80年代を知らない。
その当時のセブン・イレブンのCMを見せた事がある。
“夜も空いていて、よかった”　や　
“お正月も空いてて、よかった”
といったフレーズが当時は流れていた。

これから30年後の、この業態(CVS)を想像してほしい。
どんな業態変換をしているだろうか？
そもそも、CVSというカテゴリーが存在しているのだろうか？

図書館の蔵書を公開する

NY図書館、禁書4作品貸し出し
　「ライ麦畑でつかまえて」も
2022/04/18 15:44

ニューヨーク公共図書館本館の前を行き交う人々＝17日、米ニューヨーク（共同）
(共同通信)

【ニューヨーク共同】
全米最大の地域図書館である
ニューヨーク市のニューヨーク公共図書館が、
米国内の学校や図書館で禁書とされた書籍4作品を、
ネットを通じて米国のどこからでも
借りられるようにする活動を始めた。
今月13日から5月末まで。
　
米国では最近、人種や歴史、
性的少数者問題などをテーマにした本を
排除する動きが強まっている。
貸し出し対象には、
性に関する描写などを理由に
一部の州で過去に禁書となった
故J・D・サリンジャー氏の有名な青春小説
「ライ麦畑でつかまえて」も含まれる。
　
トニー・マークス館長は
全米で最近広がる禁書の動きを
「民主主義の基礎への攻撃」と批判した。
不適切本や映像の収集・所蔵することはあっても、
それを貸出し・公開はしないとの方針を
撤回するという動きのようだ。

記事によれば、期間限定で公開するとある。
『ライ麦畑でつかまえて』は読んだことがる。
翻訳のテクニックもあるだろう。
あの本のどこが、不適切なのかわからない。

この記事だけではわからないが、
館内での閲覧も禁じていたのだろうか。

その逆もありで、当時は合法・適切とされたものも、
時代の変化により、不適当とされるものもあるだろう。
貸出不可と公開不可では、意味合いはことなるように思える。

発禁処分や禁書など、本などのマーケティングに
利用される可能性もある。
話題の本となれば、売れるに違いない。

スポーツと政治

スポーツに　“政治的な”　
事・モノを持ち込んではならないが・・・
以下の報道でジレンマを感じました。

“皇帝”プルシェンコ氏、
フィギュア界のロシア勢除外を批判
「スポーツと政治を混同してはいけない」
スポーツ報知
2022年3月2日 10:30

“皇帝”プルシェンコ氏、
フィギュア界のロシア勢除外を批判

「スポーツと政治を混同してはいけない」拡大する（全1枚）
エフゲニー・プルシェンコ氏のインスタグラムより＠ｐｌｕｓｈｅｎｋｏｏｆｆｉｃｉａ

国際スケート連盟（ＩＳＵ）は１日、
ロシア軍によるウクライナ侵攻を受け、
ロシアとベラルーシ両国の選手・役員を、
フィギュア世界選手権を含む主催大会に
無期限で参加させないと発表した。

２００６年トリノ五輪フィギュア男子金メダリストの
「皇帝」エフゲニー・プルシェンコ氏（ロシア）は
日本時間２日に自身のインスタグラムを更新し、
「スポーツと政治を混同してはいけない」と訴えた。

ＩＳＵは国際オリンピック委員会（ＩＯＣ）の勧告に
同意する形でロシア勢の除外を決め、
２３日にフランス・モンペリエで開幕する世界選手権に、
北京五輪女子金メダルのアンナ・シェルバコワ、
銀メダルのアレクサンドラ・トルソワ、
暫定４位のカミラ・ワリエワらは出場できなくなった。

プルシェンコ氏は自身が五輪の会場で
ロシア国旗とメダルを掲げる写真とともに
「黙っているわけにはいきません」と切り出し、
ＩＯＣやＩＳＵの裁定に対して

「これは大きな間違いだ！」と強調。
「スポーツと政治を混同してはいけないし、
アスリートを罰したり、
出場権や競技権を奪ってはいけない。
これは差別であり、
アスリートの権利を著しく侵害するものだ」と批判した。

さらに「我が国のスケーターは、
世界最強であることを証明した。
フィギュアスケートの面白さは
選手たちの存在なくしては語れません。
スポーツ界のロシア代表に対して
適用されている制裁措置は不適切であり、
政治的なものである」とし、
「今、彼らはロシアを世界のスポーツから
孤立させようとしている」と指摘した。

「誰もが平和を望み、私もそれを望んでいる！
一日も早くすべてが終わり、
交渉が実を結ぶことを心から願っている。
私は大統領を信頼しています！」とプルシェンコ氏。

「私は政治家ではなくスポーツマンです。
私の目標は政治的な違いを超えて、
スポーツへの愛によって人々を団結させることです。
きっとみんなにできるはず！」
とスポーツの力で友好を取り戻すことを訴えていた。



プルシェンコ氏の〝激ギレ〟
投稿に心配の声「プーチンに洗脳された」

2022/03/07 14:25
東スポWeb

プルシェンコ氏の〝激ギレ〟投稿に心配の声「プーチンに洗脳された」

〝皇帝〟プルシェンコ氏（東スポWeb）

２００６年トリノ五輪フィギュアスケート男子で
金メダルを獲得するなどロシアの〝皇帝〟と称される
エフゲニー・プルシェンコ氏（３９）が、
ウクライナ侵攻に対するスポーツ界の制裁に対して
激しい言葉を使って猛反発した投稿が大きな波紋を呼んでいる。

プルシェンコ氏はこれまでも
母国ロシアを擁護してスポーツ界の制裁に反論してきたが、
６日に自身のインスタグラムに投稿した内容は衝撃的だった。

「私はロシア人だ！　
ロシア人であることを誇りに思う！！！　
ハバロフスク地方で生まれ、
長い間ボルゴグラード（スターリングラード）で過ごし、
スポーツではサンクトペテルブルクで競技を行い、
今はモスクワ地域に住んで働いている。
４つの異なる五輪でメダルを母国・ロシアに持ち帰ってきた！」
と自らの愛国心を強調。
続けて「人種差別をやめろ！　
ジェノサイド（大量虐殺）をやめろ！　
ファシズムをやめろ！」と極めて強い表現を用いて、
世界のスポーツ界で広がるロシアへの制裁に対して
猛批判を繰り広げた。

このプルシェンコ氏の投稿には世界中から
「的外れだ」「侵攻を正当化している」などと非難が殺到。
一方で超一流のアスリートとして
選手やファンから多くの尊敬を集めてきたプルシェンコ氏が
周囲を顧みないほどあまりにも強烈な言葉を使っているため、
ネット上ではその精神状態を心配する声も上がっている。

「完全に洗脳されてる。がっかりだよ」
「プーチンに洗脳された可哀そうな方？」
「洗脳ってすごいなって。
露の環境見たらこうなっても仕方ないのは分かるし、
いかにプロパガンダに力入れてるか思い知らされた」
などと洗脳を危惧する声も続々と出ている。

プルシェンコ氏の言動に対して注目と同時に不安も高まっている。

プルシェンコ氏の発言にジレンマを思いました。
すべての国際大会から、
ロシア・ベラルーシの選手の締め出しが続いています。
両国からすれば、かかる措置は、
理不尽に思えるかもしれません。

オリンピックの理念として、
大会開催中は戦闘継続中であっても、
休戦をするというのが理念でした。
プーチン大統領は、これを巧みに利用し、
オリンピック開催中は、ウクライナに侵攻(侵略)は行いませんでした。

オリンピック終了を待って、同国に侵攻したように思えます。
パラ選手が、「パラリンピック大会」から締め出されるのは、
織り込み済みとは、同大統領の思惑でしょう。

パラ大会を軽く見ているようなプーチンの心情のように思えます。
パラリンピアンこそ、ロシアとしての出場ではなく、
同大会で個人の努力をアピールすべき機会と考えます。
その点では、非常に残念です。

プーチンは、オリンピックを利用しました。
プルシェンコ氏は、IOCに文句を言う前に、
そんなプーチンを批判すべきでしょう。

オリンピックのあるべき姿として、
今後は、メダリストの国旗の掲揚をなくすのはもとより、
国旗の持ち込み、および、メダル授与も廃止すべきと考えます。
クーベルタンは、オリンピックには「参加することに意義がある」と、
いっています。

出場者(オリンピアン)には、大会での記録および名誉のみを授与し、
ナショナリズムを排除すべきと、私は考えます。
あるいは、W杯(ワールド・カップ)がある種目には、これに代替し、
マイナー競技のみをオリンピック種目にすることも提案します。

もっとパラリンピアンに活躍の場を与えるべきです。
プーチンのみならず、私達のなかには、
オリンピック偏重の志向があります。
テレビ中継もそうです。