ケインズか否か

「円の支配者」という本は、私に衝撃を与えた本の中でもベスト１０に入る本だと思う。当時、大蔵省がノーパンしゃぶしゃぶ事件を発端に解体され、現在の金融庁と財務省に分けられたころだった。あまり知識のない私は、それこそ紙幣をジャブジャブ印刷すれば景気はあっという間に良くなるという理論に驚いた。我々素人に、それらの精密な議論はとても検証できないが、日銀と大蔵省が絶えず敵対する関係で、日銀総裁人事を巡って暗闘を繰り返してきたことをはじめて知ることになった。だからこそ、私は、先般の日銀総裁人事で民主党が財務省出身者を認めなかったのは、民主党が日銀から買収されていると結論付けたのだ。

今思えば、サムライさんのおっしゃるとおり、その本は金融支配者のエージェントが書いた本に違いない。というのも、彼等の主張は、あくまで中央銀行が紙幣を発行することが基本であり、当然ながら政府が国債を発行することが前提である。これは金利が掛かる借金で、将来につけを回すものに他ならない。現在、アメリカや中国が天文学的な景気刺激策を導入しようとしている。つまり、「円の支配者」の筆者が主張しているケインズ理論の実践である。当然、景気はそれなりに回復する可能性はある。しかしその過程で、アメリカ国民や中国国民は知らないうちに単なる民間企業にすぎない中央銀行に莫大な金利を払い続ける事になる。

こんなことは素人でも十分に理解できることだ。だから紙幣の発行権は政府にあることを国民は知る必要があるのだ。もちろん、行政権は内閣なのだから、内閣がマネーサプライをはじめ紙幣の発行、金利の決定、インフレの防止等を厳重に管理しなければならない。現在の内閣にそれが出来るかは私には判断できない。しかし、だからと言って、選挙の審判を受ける必要のない民間企業である日銀がそれをやる権利は認められない。内閣の総理大臣が何人も交代していくうちに日銀総裁はすべて任期を全うしている。グリーンスパン氏においては何人の大統領の上に君臨してきただろう。スパン氏は自分ですべてを仕込んでおいて、「百年に一度の大恐慌だ。」とは何事だ。

現在の不況は作られたものであり、国民が思い切って消費に走ればすぐに景気が回復するレベルである。しかし、誰も消費しようとはしないだろう。なぜなら国民が未来に希望を持てないからである。

「年金の将来はまったく心配ありません。足りない分は政府紙幣を発行し、必ず国民が安らかな老後を送れるようにします。」と約束すれば、我々は少しは安心して消費することが出来るだろう。そのことをいわない経済学者、金融専門家はすべて買収された売国奴と言っても言い過ぎではない。つまり、テレビでしゃべっているやつ等はほとんどがそのような人たちだ。

田中角栄が５７年債（この国債の名前はあくまでシーグレイプ氏が名づけた物で、建設国債である。）というインチキ国債を発行し、一気に日本を活気付かせたのにはからくりがある。それは、発行した建設国債の利払いを、スイス銀行に預けてあるM資金の利払いで充当しようとしていたのだ。最終的に大変になった原因は、角栄が病気で倒れ、出回っているインチキ国債を換金しようとした者が出始めたからだ。角栄はそれらを借り換えすることで、償還はさせない前提であった。つまり、M資金は元金は手を付けてはいけないものなのだ。黙っていれば、スイスの支配者銀行はかなりの高金利で利払いをしてくれる。しかし、元金を引き出そうとすれば必ず大きな問題が発生し、元も子もなくすことになる。

この国債の後始末で日本政府はアメリカに対しかなりの借りを作ったことは確かである。

私は安倍首相が突然辞任したとき、思わずM資金がらみではないかと思った。なぜなら、私の知る限り、現在でも安倍氏がそれを管理していると思うからである。

Goldwarriorsに書かれているように、フィリッピン人のサンティーの遺族は、大手銀行を相手に、預けてあるはずの大金を巡って訴訟をしている。シーグレイプ氏は本の中で、「黙って金利だけをもらっていればいいものを・・・」という意味の発言をしている。彼はすべてを知った上でしゃべっている。

話をもどそう。ケインズか否か、である。国民が目先の繁栄を望む以上、ケインズ理論は有効であるし、それしかないような気がする。しかし、国債の発行を前提とするなら、いつかは国民がそのつけを払わなければならない。つまり、贅沢をして、早く死ぬべきなのだ。