｢韓流アイドルの深い闇｣とK−POP消滅”その３”〜韓流の失墜と腐った国家戦略

　過去2回に渡り､腐敗したK-POPを紹介してきましたが､それを象徴するかの様な事件が起き､TV朝ワイドでもテーマにされていた。
　整形を要求され､セクハラを受け､その上に給料なし。故に､全員で脱退した日本人のK-POPグループ｢SKY GIRLS’｣のメンバー4人(写真)が､事務所から1500万円請求され､裁判になってるというニュースが報じられた。
　事務所側は､契約に反して活動を拒否した事や､ダイエットの失敗など”自己管理を怠った”事を根拠にしてる。
　一方でメンバーによれば､整形を迫られ､度重なるセクハラ､給料未払いを訴えたのに全く進展せず､その状況下での突然の訴状だった。
　裁判は既に進行し､第2回口頭弁論が今月7末に予定されてる(弁護士ドットコムより)。

　これこそまさに｢その1｣と｢その2｣で書いたK-POPの慢性化した”奴隷契約”が顕になった結果でした。
　勿論､韓国政府のバックの元で成り上がった芸能プロも悪いが､そんな怪しげな会社と10年間の”奴隷契約”を結ぶ彼女たちも､その常識を疑ってしまう。
　途中で脱退すれば､損害賠償を要求されるのは明白だった。訴えようにも日本での契約じゃないし､反日全盛の敵地韓国で夢を求めるのは明らかに無謀すぎるが､多くを搾取されるのが彼女達には分らんかったのだろうか？

　そこで今日は前回｢その2｣に続いて､腐敗したK-POPの対外戦略と政府との黒い繋がりについて述べたいと思います。
　今回も｢韓流アイドルの深い闇｣(金山勲 著)を参考に一部抜粋です。

K−POPと韓国政府の海外戦略

　そんな腐敗しきったした韓流芸能界だが､専用ジェット機で世界中を飛び回っていたかつての韓流アーティストたち。
　日本でも社会現象となっていたが､そのブームは一気に終焉を迎える。

　2010年から､韓国の大手芸能事務所SMエンタテインメントは､BoAや少女時代など30人を超える所属アーティストを連れ､専用ジェット機で世界中を飛び回ってツアーを行っていた。
　だが正直､タレントたちが世界中を飛び回って､世界各地の会場を満杯にする程の力が備わってないのは明らかだった。
　それでも､この様な形で”殿様ツアー”を敢行できるのは､｢その1｣で述べた様に､音楽事務所が多額の政府支援金を利用してるからだ。彼らは政府支援で海外での大規模な事業展開ができ1た。

　資金以外の支援にも手厚いものがある。2009年5月に設立された韓国コンテンツ振興院の”KOCCA”だ。
　韓国のコンテンツ事業振興の中心を担っているKOCCAは､エンタメ•コンテンツの振興を目的に､ゲーム･放送映像･ソフトウェアなど､それまでは個別にあった振興院を統合させたもので､K–POPに対する戦略的な支援もこの機関が行う。
　その上､各国のメディアにアプローチする際のサポートなど､一貫したコンテンツ輸出戦略の統括的支援がある。
　さらに政府機関や関連団体などが協力し､国家戦略として世界各地で大々的なイベントを開催。こうしてK–POPは､韓国政府の大きな後ろ盾のお陰で､中小の芸能事務所でも海外で挑戦でき､大手の事務所ではより大規模事業が展開できる様になった。

　ともあれ､韓国政府の大々的かつ細やかな支援政策が､海外で戦略的に盛り上げ､K–POPの世界的ブームが起きたともいえる。
　日本ではとても考えられない巨額の公的資金が投入され､業界全体が湧きたつ様な状況の中､世界のヒットチャートをネット上で不正操作し､一方で政府が多額の活動資金を援助する。
　全く見事というか？バ○というか？

韓流アーティストの叩き売り

　一方日本では､韓国と大きく事情が異なっており､韓国政府の様にエンタメの輸出に拘らなければならない程､経済的切実さはない。故に､韓国と比べ､エンタメ業界に対する支援額は少ない。
　例えば､2008年度の韓国政府の文化振興予算は約1169億円で､日本の1018億円よりも多い。国家の総予算額が少ない韓国の国家予算比では､韓国のそれは何と日本の7倍。
　その後､日本政府も2010年には1020億円､2011年には1031億円と微増してるが､国家予算に対する比率では､韓国は日本の7倍の支出をキープしている。

　国民の税金を使う巨額の国家予算が注ぎ込まれると､支出に見合うリターンが求められるのは必然だ。その為､タレントたちを確実に利益を上げる輸出商品と見做す､ドライな”奴隷契約的”商取引の感覚が前面に出てくる様になる。
　そうなると､韓国の30倍以上ある日本の音楽市場は､格好の戦略目標となる。日本の愚かなオバサンやノー天気な若い娘が騙されるのも必然ではある。

　その一方で､日本のエンタメ市場の行き詰まりは哀しい実状でもある。
　日本の音楽産業としては､レンタビジネスの定着やネットの普及による楽曲の配信などもあり､従来のメディアとしてのCDの売上げが1988年の5879億円をピークに､10年後の1999年には2460億円と､たった10年で半分以下にまで落ち込み､まさに危機的な状況にあった。
　その対策として､素人に近い歌手や芸人や俳優を新人アイドルとし､大量生産&大量販売する戦略を取る。丁度､AKB48や吉本なんてその典型ですね。
　結果､第一印象のみに頼る”使い捨てアイドル”的な､新譜の大量発売をする薄利多売主義が蔓延した。

　この戦略による音楽エンタメの低価格化の状況下では､日本人よりも安価な韓国人アーティストを輸入した方が､明らかにビジネスリスクが低い。
　また韓国人アーティストは､ある程度の基礎的育成がなされてるので､輸入する日本側にとって先行投資の経費が省け､コストパフォーマンスが高いというメリットもある。
　

”嫌韓”感情で､韓流もK–POPも失墜？

　この様なマネージメント側の典型的なデメリット回避により､日本市場もK–POPなどの韓流ブームを呼び起こす､基本的な条件が整っていた。
　ブームのきっかけをつくった韓流ドラマも同じ様な理由で､日本のメディアにとってはビジネスの上で極めて魅力的に映り､多くの作品が輸入され放映される。
　一方､韓国側でもビジネスとして韓国人タレントを日本に輸出する事が多く､日韓とも”Win−Win”の関係にあったのだ。

　だが2012年､当時の李明博大統領周辺では任期末期になり､様々な疑惑とスキャンダルが取り沙汰され､政権の人気が急速に落ちてしまう。韓国では政権の人気が低下すると､必ずと言っていいほど過激な”反日”発言が政権中枢部から起きるのだ・・・
　かつて在日二世でもあった李明博大統領は､”日本は過去の謝罪や反省は不要”とまで言い放った。だが政権末期には､徐々に強硬姿勢を示す様になり､日韓の暗黙の了解を無視し､竹島上陸を敢行。その上､慰安婦に対して天皇の謝罪を求めるなど､日本人からすればとても侮辱的な発言を行う様になる。

　今､日本国内では”嫌韓”感情が高まり､それまで堅調に伸びていた韓流ブームが突如として終焉を迎えた。韓国大統領の行動や言動が日本国内でのK–POPビジネスの､大きな転換をひき起こす原因となったのである。
　そして､そのK–POPも､アメリカの僅かな脅しで韓国政府が簡単に屈した様に､韓流同様に破棄されれる運命にあるのは間違いなさそうだ。

最後に〜K–POPは不滅か？撲滅か？

　こうして､｢韓流アイドルの深い闇｣の著者の金山勲氏のコラムを見てきたが､BTSの”原爆Tシャツ”問題を始め､韓流と政界と薬物と､それに性奉仕と汚職と衰退の密な関係が顕になってきます。
　そして､今回の訴訟事件。特にこの件では､日本政府は堂々と韓国政府を打ち負かしてほしいですね。
　勿論､彼女たちにも落ち度はありますが､人権侵害から見たら､ごく正当な訴えです。

　確かに､世界的人気？のK–POPを取り巻く環境も激変してるし､思った以上に彼ら彼女らを取り巻く熱狂的なファンも急速に冷めてる様な気もする。
　事実､元韓国人YouTuberがNYで現地調査をした所､BTSなんか知ってる人は誰一人いなかったとか。それに､対日工作費がマスコミにばら撒かれてるので､TVとかではあまり報道されないとの声も・・・

　一方で､コロナ渦の真っ只中､デリヘルなどの変異系の個人風俗業が大きく売上を伸ばしてるのと同じ様に､K-POPも変異しながら､世界の隅々に感染するのだろうか。
　コロナウィルス同様に､K–POPは不滅なのか？それとも撲滅すべき世界の天敵か？

　今回のニュースをきっかけに､K-POPが死滅してくれれば､賠償請求の1500万なんてタダみたいなもんだろう。
　そう思うのは私だけだろうか？