18位 米国
19位 イスラエル
20位 英国
21位 アイルランド
22位 ドイツ
23位 チェコ
24位 オランダ
25位 ギリシャ
26位 スイス
27位 トルコ
28位 日本
29位 韓国
下位の方の国の方に固まっています。
フランスとイタリア、カナダがG7の中では上位の方にいます。
つまり、その国の価値観による点が大きく影響しています。
なお、おそらくですが、これに近い価値観の持ち主なら日本でも外資で働くとか、その資格等で同等なら同一賃金なはずです。
そう法律がなっていますから。
問題なのは男女で同じ仕事内容にならないような業種もあるのかと思います。
その理由として日本だと機械化やコンピュータ制御によるシステム化などが遅れている場合ももあります。
つまり、力仕事や残業してでもサービスみたいな状況だと女性に作業して貰うに憚られます。
法律があっても守れないような会社が多く存在しているだけの話です。
それと日本の女性の場合、多くの人が声を高めにして若いように振る舞ってしまう為に任せて大丈夫なのか客からの信頼に関わります。
何かを意図しているのではなく、現実問題としてその辺りの社会的な価値観も変えないとなかなか女性が進出して仕事し易さは高まらないのかと思います。
ジェンダーとしてだけなら、社会的に可能な点の改正は出来難いのは欧米の方かと思われます。
誤解が有るのは例えば女性議員を多くして同数に近づけるのは現実の社会でハンデを付ける立派な差別です。
何故、議員が同数いないと女性の事が考えられないのかと言う疑念は残ります。
必要な意見が上がってくるなら、女性である必要性はありませんから。
それに日本や韓国の場合、女性云々よりも政治家を継承するような世襲の方がより問題なのです。
その最大の悪い点はそれが当たり前になって政治家を育てない風潮になっている点かと気付きました。
政治家になる人は決まっている、または一定の肩書きや資金、コネ、著名などの条件が優先します。
そう意味と女性が議員に成り難いのは家族が反対すると言う話です。
それにこんな事を言っては失礼ですが、立法や予算で、実質解決できるような政治家が生まれてこない方が大変な事になっています。
EUの移民労働者の件についても完璧ならもっと揉めないのかと思います。
エネルギー資源の問題も同様です。
簡単に言うと権利を主張している割には必要な事は出来ておらず、男女平等と言う話以前の問題です。
ところで北欧の国が働きやすいとなっていますが、日本から北欧に行きたいと言う女性がどのくらい居るのでしょうか?
税金は高いし、更に日本でもサービスを利用すればそこそこの働き方は出来ます。
むしろ、最近思っているのは日本人男性を躾し直さないと難しいのではないかと言う現実です。
それに子供の頃から自分でやってくれるようにしないといけないのです。
それも無理難題な感じがたまに見る家族連れから感じます。
泣きじゃくる子供に手を焼く大人と言うのは見かけています。
日本で日本人男性と日本人女性の間で不公平だとか、もっとこうして欲しいなどと言うのならまだ分かり易い話です。
欧米の感覚でこうあるべきと言うのはその前に自分の国の問題を解決してからで良いのでは?になるだけです。
だって専業主婦に憧れられても欧米では不可能でしょう。
理由はその余裕がないのですから。
むしろ、中国とかで女性の労働割合が64%都市部でも56%なのに、日本は49%と低いです。
こちらの方がそんなに社会的な差がないはずなのに開きがあるのです。
時代が移って将来的にそれ言うのに慣れたら変わるのでしょう。
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