フランス銃撃事件 キリスト教圏から「私はシャルリーではない」の声
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ムハンマドの風刺画を掲載したフランスの週刊紙「シャルリー・エブド」の銃撃事件の背景には、「宗教 対 表現の自由」「イスラム教 対 ユダヤ教・キリスト教」などの対立軸があるといわれている。
だが、「表現の自由」を強調する側に回ると思われたキリスト教圏のマスコミでさえ、シャルリー側と距離を置く媒体も多い。
事件を受け、フランス全土で「私はシャルリー」と書かれたプラカードを掲げたデモが行われ、各国首脳を含め約370万人が参加した。
しかし、米ニューヨーク・タイムズ紙(NYT)は9日付の紙面で、「私はシャルリーではない」と題するコラムを掲載。事件で命を落としたシャルリーの関係者について、言論の自由の殉教者であるかのように扱う国際社会の雰囲気に疑問を呈した。
また、言論の自由は尊重されるべきだが、アメリカでは、そもそもシャルリー紙のような過激な風刺を掲載する新聞は、「子供」の議論としてまともに取り合われないとした。
他にも、アメリカのAP通信は、「故意に挑発する画像は掲載しない」方針で、ニュースの画像としてムハンマドを題材にしたシャルリー紙の風刺画は配信しない。「一貫して人種差別的な表現や、宗教的、性的な中傷表現は避けている」(15日付読売新聞)という。
他にも、フランスの保守系の「フィガロ」紙が、事件発生直後はそれまでのシャルリーの風刺画を転載したものの、特別号の画像の転載を見送るなどしている。
事件発生当初は、被害者への同情が集まり、メディアも「反イスラム」の機運を盛り上げたが、次第にバランスを取り始めていることが分かる。
ただ今後、国際社会が考えるべきは、「シャルリー」の風刺画を扱うか否かなどの瑣末な問題ではなく、「神とはいかなるものか」「イスラム教とユダヤ・キリスト教はなぜ対立するのか」などの根源的な問題であろう。
だが同時に、その問いに対する「答え」は、すでに説かれていることにも気づいてほしい。(居)
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