http://eco.nikkei.co.jp/column/article.aspx?id=20080225c6000c6
『サザン・アルプスでは過去30年間に氷河の約11%が消失し、大きく氷河が後退したが、タスマン氷河ではこの30年間で5kmも短くなり、現在では23kmほどに縮小したようだ。』
宇宙から見ると地球の姿は少しずつ変わっているのですね。このような情報が正しく伝えられる事により、 . . . 本文を読む
http://www.asahi.com/kansai/news/OSK200802280103.html
『マイボトルは３００ミリリットル入り、８００円程度で販売する。コンビニ店の場合、店員が、洗浄・殺菌してお茶やソフト飲料などを飲料サーバーから詰める。料金は１００円以内を想定している』
自動販売機の氾濫は二酸化炭素の増大にもつながる話だ。最近マイバックを使ってレジ袋を削減しようとしているが . . . 本文を読む
http://www3.nhk.or.jp/news/2008/02/28/d20080227000016.html
『佐川急便が新たに始めるサービスは、宅配便の利用者が１０円程度の追加料金を負担するとともに佐川急便も同じ額を負担し、あわせた額に相当する温室効果ガスの排出枠を日本政府に無償で譲渡することで、京都議定書に定められた日本の削減目標の達成に貢献するとしています。』
宅急便を利用するこ . . . 本文を読む
http://www.asahi.com/shopping/special/TKY200802240042.html
エコは難しいものではなく、簡単に取り組めるものが多い。人は強制されるとその気持ちが逃げることもあるが、楽しみながら取り組むことが良い。
自転車通勤についは運動にもなるし、良いと思うが自転車で車道を走ると怖い。車道は車用につくられており、自転車が安全に走るには歩道を走るしかない。 . . . 本文を読む
http://www.asahi.com/international/update/0226/TKY200802260468.html
『今回の米高官発言の背景には、インド、中国が現時点では同調しないことを見越して、温室効果ガス排出削減に米国が消極的でないことを示す狙いがあるとみられる。』
地球温暖化の原因が二酸化炭素であることがほぼ共通の認識となっている現在、米国の行動は非難されても仕方がな . . . 本文を読む
http://www.nikkei.co.jp/news/shasetsu/index20080224AS1K2300123022008.html
『ＥＵ８％、米国７％、日本６％という京都議定書の割り当ては本当に日本に不利なのか。６％のうち日本は森林が吸収する分として3.8％を認められ、海外での削減協力で1.6％まかなう。日本社会の実質削減目標はわずか0.6％なのだ。
ドイツに認められた森林 . . . 本文を読む
http://eco.nikkei.co.jp/column/article.aspx?id=20080224c4000c4
『温暖化を原因として、海洋の大規模循環を動かしている、北大西洋の最北域の海水の沈み込みがいずれ停止するのではないかとの懸念が指摘されているからである。』
実際に循環が停止して氷河期が起こるのかどうかは分からないが、今後50年から100年の変化は私たちの生活に大きな影響を . . . 本文を読む
エコアクション２１認証登録数は、2004年10月創設以来２１４５事業者（2月18日現在）となった。2009年度末には5000事業者となると予想される。
エコアクション２１は環境省のガイドラインを基に、環境マネジメントシステムを構築するものであり、ISO14001が比較的大企業向けなのに対して、中小事業者でも取り組める仕組みである。エコアクション21は、ISO14001の簡易版とも言われているが、 . . . 本文を読む
http://eco.nikkei.co.jp/interview/article.aspx?id=20080222i3000i3
『上質紙を買わないでリサイクル紙をあえて使おうという人たちが多いということは、「品質よりも環境」と消費者の価値が変わってきているわけです。それなのに変な言い訳をするメーカーの姿勢には容認できません。』
この問題は、単純に偽装ではなく、「詐欺」との意見もある。一般的 . . . 本文を読む
http://www.asahi.com/politics/update/0222/TKY200802210390.html?ref=goo
『輸入食品の監視強化では、過去に問題を起こした製造業者の冷凍加工食品について輸入の都度、残留農薬を検査する。厚生労働省や農林水産省など関係省庁に局長級の「食品危害情報総括官」を新設し、被害情報に関する情報共有を徹底させる。２２日の関係閣僚会議で正式決定する . . . 本文を読む
