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<大資源国家 ニッポン!>

2016-09-04 19:38:01 | 日記

日本は、大資源国家と証明されました<予測はズ~ッと前か
ら(笑)>。 
日本近海の無尽蔵のメタンハイドレートは良く知られていま
すが、今年6/2、東大チームが東京都青ヶ島の12km沖合の
熱水鉱床(深さ750m)で、金鉱脈を発見しました。含有量は
陸上の最高275倍!と、かなりの高品質です(トン当たり平均
値102グラム。世界の主要金鉱山の金含有量は3~5グラム)。
尚、2年前には沖縄の北西約150kmの熱水鉱床で、日本最大
級のレアメタル層も発見済みです。
そして今回(8/26)、JAMSTEC(海洋研究開発機構)+東大+
千葉工大のチームが、南鳥島の排他的経済水域(EEZ)内
で、膨大なマンガン塊(金、銀、鉄、銅、ニッケル、チタン、モリ
ブデン、ゲルマニューム、コバルトなどを含む)を見つけました
(海底5500m)。私もTV(サイエンスZERO)で見ていましたが、
それこそ、見渡すばかりのマンガンボール畑でした。
何れにせよ、日本は「黄金の国ジパング」に間違いなく≪実は、
青森の恐山を1m程掘ると、全て金鉱脈だそうですが、これは
内緒ということで(笑)≫、借金1000兆円など軽~るく、チャラ
に出来ます(^-^)。 日本は世界最大級の資源国家と言う訳で、
前途は洋々です! 

しか~し! 当然、他国に狙われます。
実力国は、身勝手にも、ドンドンとルールを変える国々です。
オリンピックを見ても、柔道、バタフライ、ジャンプ、複合など
で日本選手が活躍し出すと、アッと言う間に、白人に都合良
く、日本が不利なるようにルール変更を行ってきました。
もし、EEZで日本だけが利益を享受できるとするなら、直ちに
ルール変更してくるのは目に見えています(共同開発やEEZ
自体の解消など)。
ここで、北海油田(英国メインで、他に,デンマーク,オランダ、
ノルウェーも)を例にとれば、イギリスが大いに利益を得てき
ましたが、ルール変更はありませんでした。心すべきは、英
国は今次大戦戦勝国にして常任理事国、そして核兵器を所
有している事実です(日本は何れも該当していません)。
もし、英国が弱小国だったなら、直ぐチョッカイを出された筈
で、日本も同様の憂き目に遭うに相違ありません。

安保理常任理事国入りなどは非現実的であり、今さら核兵
器所有も無理でしょう(既に核武装済み、との説も有るには
ありますが)。しかし、虎視眈々と狙う泥棒のような連中には、
どうしても対抗手段が必要です。
そこで~~~! 可能性としてはEMP(電磁パルス)兵器や
≪一部では、世界を瞬時に破壊できる、核兵器よりも恐い兵
器と言われる(半導体チップを毀損し原始生活に戻す) ≫、
広範囲でミサイルを打ち落とす(核ミサイルの無力化なども)
レーザー兵器などが注目されます。
現在、まだ何の制約も無いはずで有り(規制の話し合いはさ
れているかも?)、今のうちに、サッサとEMPやレーザー武
装をしてしまうべきです。日本には、必要なあらゆる最先端
技術が揃っているのですから(確か阪大は、昨年、世界最高
出力のレーザーを開発済みの筈)。

EMPなどでの新武装が終わるまでは、資源採取手立ての研
究は構いませんが、実際に採掘すべきではありません(その
瞬間にイチャモンが!)。 日本は、世界に誇るイプシロン(固
体燃料)ロケットを持ち、それを更に小型化した高性能ロケット
も開発中であり、無理難題を吹っかける国々に対しては、この
小型ロケット搭載のEMPを上空で爆発させるゾ! と反撃す
れば良いだけの話です(固体燃料ロケットは何処にも移動し、
居場所の把握は困難! 又、何時でも発射可能。 通常型潜
水艦の魚雷発射管からの攻撃も有り?)。 日本が新武装して、
『決意と覚悟』を示しさえすれば、イチャモンやクレームを言う
国は一つも現れないでしょう! 
以上、折角、天が恵んでくれた貴重な資源です。スムースに
開発され、是非、国民を豊かにし、続いて、世界の人々を幸
せにしてもらいたいものです。これこそが真の【パックス‐ジャ
ポニカ】(日本の経済力を背景にした平和)であり、日本の使
命のように思われてなりません。

詳しくは
http://www.jamstec.go.jp/j/about/press_release/20160826/

次回は、<台風を迎撃せよ!>を。

 

≪9/19 追記≫ 
昨夜のTV「サイエンスZERO」は『ナノセルロースファイバー
(NSF)』の画期的素材を放映。京大・東大が最先端を走
り、鉄の1/5の軽さで5倍の強度のNSFを実用化。今後自動
車などに展開。加えて、美容・化粧品方面にも。所で、国土
の70%は森林。この全てがNSFの材料に(間伐材も)。
と言うことは、この方面からも日本は資源国家と言うことに。