夕日新聞であり夕刊ではありません。朝日は太陽が昇る図を言いますが夕日は夕陽であり太陽が沈む図を言います。日本のクオリティ・ペーパーと呼ばれていたそうですが「嘘まやかし新聞」と呼んだほうがしっくりとくる日本最悪の朝日新聞、「押し紙」で企業を騙し視聴者の購入資金のアップを誘いその分が朝日の収入に、詐欺と言われても仕方ない方法で部数を偽った反動が新聞購入者の減。自業自得なのですが朝日の功罪は日本に多大な損害を与えたと言うことに尽きます。
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朝日新聞「社外秘」資料入手 「3年で500億円減収」の衝撃
http://news.livedoor.com/article/detail/12146077/
日本の“クォリティ・ペーパー”といわれてきた朝日新聞が、相次いだ不祥事などによる部数減に苦しんでいる。今回、本誌はその苦しい台所事情の一端を示す社外秘文書を独自に入手した。そこには朝日新聞のみならず、まさに今進んでいるメディア大激変の苛烈な現実が示されていた。
40代の現役社員は、管理職から「ある文書」を示されたときの衝撃をこう振り返る。
「ある文書」とは今夏、朝日新聞の各部署や支局で管理職から社員に配布された〈経営説明会の要点（全社員に知っていただきたいこと）〉と題された1枚のペーパーである。
文書は冒頭から朝日新聞の今期の「売上高の急落」を強調して始まる。
〈4～6月期は前年同期比▼36億円（月平均▼12億円）の落ち込み〉
〈※社員1人あたり毎月▼20万円超に相当……営業日ごとに▼1万円〉
2013年度に3135億円あった売上高が2015年度には2748億円へと387億円（12％）落ち込んだことに言及している。3000億円を割り込むのは1985年度以来30年ぶりという事態だが、ここまでは有価証券報告書などの公表資料でも確認できる数字だ。中略
「2014年の東京電力福島第一原発事故をめぐる吉田調書報道で事実誤認を指摘され、さらに同年、慰安婦報道でも訂正に追い込まれた。信頼に傷がついて部数が減り、その部数減が報じられることで負のイメージが増幅する。こうして“クォリティ・ペーパー”だからこその収入源だった高級ブランド商品や高級車の広告の出稿までもが減っていく悪循環に陥っているように見えます」（現役社員）後略 週刊ポスト
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先日は東京中日新聞が記者の想像で記事を書いたという事が問題となってましたが現実問題として紙媒体が花形だったのは２０００年前半までで現在はインターネットが発達していち早くニュースが読めるようになった。まあ、結局は各新聞社の記事がネットに載るだけだが昔のように「嘘」が書けなくなったのだ。
今でも紙媒体やテレビ媒体は「嘘」を書かないし報道しないと信じている一般人は多いと思うがスマホで簡単に閲覧できるネットには叶わなくなってきていることだけは確かだと思われる。インターネットも又真実ではない。嘘の拡散なんて数多くあるのだろうが本質を見るというのはネット閲覧者には大事なこと。そんな報道の世界が激変したのが朝日新聞の慰安婦（売春婦）の訂正報道だった。
吉田清治という詐欺作家の書いた本を信じてか使用してかは当事者でなくては分からないが旧日本軍が済州島で少女を強制的に慰安所に連れて行き慰安婦（売春婦）にした。という吉田の嘘が朝日によって世界に拡散されこれを証拠に韓国が慰安婦で騒ぎ出しそれに乗った福島瑞穂を始めとする弁護士達が日本政府を脅し結局は昨年の慰安婦（売春婦）合意で１０億円もの巨額な税金を韓国へ支払った。
朝日の嘘の報道が日本国にどれだけの損害を与えたか１０億や２０億では済まない数兆円規模ではないか。世界に拡散され売春婦像まで建て日本を扱下ろす材料にされる慰安婦（売春婦）昨年の合意で拠出した１０億円で２９人の元売春婦が１０００万円づつもらうことに同意したそうだ、高額な売春婦の給金に７０年後ボーナスまで至れり尽くせり、９０歳前や９０歳越えたばあちゃん達は何を思うだろう。拒否して送り返せと言っている者もいるようだが、心はホクホクだろ。朝日に足を向けて寝られない者がもう１人福島さん、あんたもこれのお陰で飯が食え議員にまで上り詰めた人だ、朝日新聞を買ってあげてね。
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朝日新聞「社外秘」資料入手 「3年で500億円減収」の衝撃
http://news.livedoor.com/article/detail/12146077/
日本の“クォリティ・ペーパー”といわれてきた朝日新聞が、相次いだ不祥事などによる部数減に苦しんでいる。今回、本誌はその苦しい台所事情の一端を示す社外秘文書を独自に入手した。そこには朝日新聞のみならず、まさに今進んでいるメディア大激変の苛烈な現実が示されていた。
40代の現役社員は、管理職から「ある文書」を示されたときの衝撃をこう振り返る。
「ある文書」とは今夏、朝日新聞の各部署や支局で管理職から社員に配布された〈経営説明会の要点（全社員に知っていただきたいこと）〉と題された1枚のペーパーである。
文書は冒頭から朝日新聞の今期の「売上高の急落」を強調して始まる。
〈4～6月期は前年同期比▼36億円（月平均▼12億円）の落ち込み〉
〈※社員1人あたり毎月▼20万円超に相当……営業日ごとに▼1万円〉
2013年度に3135億円あった売上高が2015年度には2748億円へと387億円（12％）落ち込んだことに言及している。3000億円を割り込むのは1985年度以来30年ぶりという事態だが、ここまでは有価証券報告書などの公表資料でも確認できる数字だ。中略
「2014年の東京電力福島第一原発事故をめぐる吉田調書報道で事実誤認を指摘され、さらに同年、慰安婦報道でも訂正に追い込まれた。信頼に傷がついて部数が減り、その部数減が報じられることで負のイメージが増幅する。こうして“クォリティ・ペーパー”だからこその収入源だった高級ブランド商品や高級車の広告の出稿までもが減っていく悪循環に陥っているように見えます」（現役社員）後略 週刊ポスト
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先日は東京中日新聞が記者の想像で記事を書いたという事が問題となってましたが現実問題として紙媒体が花形だったのは２０００年前半までで現在はインターネットが発達していち早くニュースが読めるようになった。まあ、結局は各新聞社の記事がネットに載るだけだが昔のように「嘘」が書けなくなったのだ。
今でも紙媒体やテレビ媒体は「嘘」を書かないし報道しないと信じている一般人は多いと思うがスマホで簡単に閲覧できるネットには叶わなくなってきていることだけは確かだと思われる。インターネットも又真実ではない。嘘の拡散なんて数多くあるのだろうが本質を見るというのはネット閲覧者には大事なこと。そんな報道の世界が激変したのが朝日新聞の慰安婦（売春婦）の訂正報道だった。
吉田清治という詐欺作家の書いた本を信じてか使用してかは当事者でなくては分からないが旧日本軍が済州島で少女を強制的に慰安所に連れて行き慰安婦（売春婦）にした。という吉田の嘘が朝日によって世界に拡散されこれを証拠に韓国が慰安婦で騒ぎ出しそれに乗った福島瑞穂を始めとする弁護士達が日本政府を脅し結局は昨年の慰安婦（売春婦）合意で１０億円もの巨額な税金を韓国へ支払った。
朝日の嘘の報道が日本国にどれだけの損害を与えたか１０億や２０億では済まない数兆円規模ではないか。世界に拡散され売春婦像まで建て日本を扱下ろす材料にされる慰安婦（売春婦）昨年の合意で拠出した１０億円で２９人の元売春婦が１０００万円づつもらうことに同意したそうだ、高額な売春婦の給金に７０年後ボーナスまで至れり尽くせり、９０歳前や９０歳越えたばあちゃん達は何を思うだろう。拒否して送り返せと言っている者もいるようだが、心はホクホクだろ。朝日に足を向けて寝られない者がもう１人福島さん、あんたもこれのお陰で飯が食え議員にまで上り詰めた人だ、朝日新聞を買ってあげてね。
