国際情勢の分析と予測

地政学・歴史・地理・経済などの切り口から国際情勢を分析・予測。シャンティ・フーラによる記事の引用・転載は禁止。

常温核融合、東芝・石播のウェスチングハウス社買収、三菱重工とコスモクリーナーD

2007年01月19日 | 常温核融合・重力遮蔽・生物兵器などの超先端科学技術
●「常温核融合プロジェクト」 - 北海道大学院工学研究科量子エネルギー 水野忠彦(PDF形式)
http://lenr-canr.org/acrobat/MizunoTjyouonkaku.pdf




●三菱重工業株式会社 先進技術研究センター:製品技術 - 元素の種類が変化する新現象の研究
http://www.mhi.co.jp/atrc/products/genso.html





●Japan CF-rearch Society (日本の常温核融合研究の団体)

CF(固体内核反応)研究会設立趣意書

 本会は和名を「CF研究会」、英名を「Japan CF-research Society」、略称:JCF、と称します。CF研究とは、Condensed-matter(solid-state) Fusion, Coherently-induced Fusion, Cold Fusion, 等の意味での固体内核反応および関連する科学技術の研究を意味します。主に固体内特有の核現象の究明を行い、新エネルギーとしての新しい手法の開発を究極的にめざすものであります。
 科学技術の健全な発達のために学協会が果たす重要な役割をいまさら繰り返す必要はないと思います。CF研究に関する分野でも全く同じで、ここに学協会ができることが早くから関係者の関心事でした。それにも関わらず、今日まで「CF研究会(学会)」なるものが誕生しなかった主な理由は、まず第一にいわゆる常温核融合研究が広く既存の学界で認知されにくかった状況により、CF研究をメインジョブとして専攻する科学者・研究者が極めて少なかったことと、第二の理由としてCF研究の学際性のため関心のある研究者ならびに関連のある科学分野が多方面にわたっていることにあったと思います。
近年、固体内核現象が凝集体(固体)物理的または化学的条件が結合して、例えばCoherently-induced Nuclear Fusionのような、新しい現象として生ずるとする多くの実験事実が報告されるようになりました。これは、従来知られているランダムプロセスとしての核反応と本質的に異なる形での固体内特有の核融合・核反応の存在を示唆するものであります。またこのことに関連した、物理、化学、材料工学、原子力工学面などからの多彩な研究が勃興しつつあります。このような状況により、CF研究は新しい学際・境界領域の研究として、多分野からの研究者が此の研究への参入を希望することとなっています。すなわち、ここに研究者の学術・技術交流を目的に学協会「CF研究会」を発足する意義は大きいと考えます。この「CF研究会」を日本のCF研究の学術的昂揚の場として、また此の分野での国際協力・交流の窓口として、意義あらしめたいと思います。CF研究会は任意団体として発足するのであります。
http://wwwcf.elc.iwate-u.ac.jp/jcf/







●現代の錬金術、核変換(常温核融合)の日本における実用化はパックス=ジャポニカを実現するか?
http://blog.goo.ne.jp/princeofwales1941/e/9f8b5893ee63e252dcaa0de25f1e8266




●常温核融合と海水淡水化技術は日本による中国間接支配の切り札となるか?
http://blog.goo.ne.jp/princeofwales1941/e/e46d994674e575a6d643258d82a5d92d




●石播、米で原発保守に参入 (日経 2006/11/16)
http://www.nikkei.co.jp/news/main/20061116AT1D0805C15112006.html



●日立と米GE、原発事業で提携強化・日米で新会社 (日経 2006/11/13)
http://www.nikkei.co.jp/news/main/20061113AT1D130AG13112006.html




●東芝・石播、露の原発建設参入へ…国営企業体から打診 読売新聞 - 2006年12月31日
東芝とIHIが06年10月に共同で買収した米ウェスチングハウス(WH)も含め、日米企業によるロシア原発事業への参入が実現すれば、世界の原発業界の勢力図に大きな影響を与えそうだ。
http://www.yomiuri.co.jp/atmoney/news/20070101it02.htm?from=top





【私のコメント】
常温核融合(核変換)の理論を確立したのは北海道大学工学研究科 量子エネルギー工学専攻の水野忠彦助手である。1945年生まれで既に還暦を超え、その身分は一助手に過ぎないが、常温核融合の理論を確立したというその業績は余りに偉大である。これは想像だが、常温核融合の成功という情報が広まって国際金融資本の虎の尾を踏まないために水野氏はその業績とは余りに不釣り合いな助手という低い地位に据え置かれているのではないか。

水野助手の研究は、水を電気分解する金属(パラジウム)製の電極に水素が取り込まれ、それが核変換を起こすという現象が対象である。ただ、この電極の金属は非常に高価であり、消費量を可能な限り削減する必要がある。また、核変換が急激に進行して多量の余剰熱が発生し、電気分解漕の水が気化して水蒸気爆発の事故が起きやすいことが悩みという話がある。

水野助手の著書によれば、常温核融合の研究で困ったのは電極の金属や重水といった材料が非常に高価であったことらしい。特に、電極の金属(パラジウム)は質量数の異なる6つの同位体が混じっているのだが、研究で是非とも使いたい単一の質量数の同位体のみから成る金属(単体)が金や白金とは比較にならない程高価でしかも米国以外では購入できなかったそうだ。ところが、水野助手によれば、ロシアでは単一の質量数のパラジウムが安価かつ容易に入手可能でしかも純度が高いとの話だ。ロシアでは、単体を効率的に取り出す濃縮技術があるようなのだ。そして、これは私の想像だが、この技術はウランに微量にしか含まれない質量数235の同位体(ウラン235)だけを効率的に取り出す、つまりウランを濃縮する技術にも使えるのではないかということだ。一般にはウラン235の濃縮は膨大な数の遠心分離器等を使って長期間行う必要があるとされているが、ロシアの技術はそのような濃縮を別の方法で容易に実現するものではないか?

ここからはまた私の想像(妄想?)になるのだが、ナチスドイツはウラン235からなる原爆を製造し、それが米国の手に渡って日本(広島)に投下されたという説がある。確証はない。しかし、ひょっとするとナチスドイツはウラン235で作った原爆を米国に、ウラン235を濃縮する技術をソ連に渡したのかもしれない。

いずれにせよ、水野助手の著書でのロシアの同位体の話はそこで終わっており、日本とロシアの間で協力が行われたかどうかについては一切触れられていない。しかし、もし日本とロシアが協力していたならば、高純度の単体パラジウム電極を使った研究により飛躍的な成果が得られているかもしれない。また、ロシアからもし単体製造技術が入手できていれば、ウラン235の濃縮にも使用され、日本は既にウラン型原爆を保有している(orいつでも保有できる状態)になっているかもしれない。ウラン型原爆はプルトニウム型原爆と異なり構造が簡単で、核実験を行う必要がないという説もあるので、国民感情故に核実験を実行困難な日本にとっては好都合だ。


北海道は北方領土を域内に抱え、ロシアと激しく対立する地域である。更に、常温核融合の研究が進行していた時の北海道は北海道拓殖銀行の破綻で悲惨な不況にあった。ひょっとすると、ロシアとの戦略的同盟の成立や北海道大学での劇的な研究成果に人々の注目が集まらないようにするために、冷戦後の北方領土を巡る日本とロシアの対立や北海道の不況が演出されたのかもしれない。世界の石油・天然ガス残存埋蔵量の大半を占める中東諸国やロシアが常温核融合技術を持つ日本と戦略的に提携するならば、エネルギーを通じた日本・ロシア・中東連合による世界覇権は十分あり得るだろう。


最近、東芝が石川島播磨重工と共同で米国の原子炉製造企業であるウェスチングハウス社を買収している。三菱重工も原子炉関連技術を保有しており、日本の二大財閥グループである三菱と三井住友の両方が原子炉に関わることになった。ところで、核変換の技術についても、三菱重工の岩村博士が業績を残しているし、三井グループのトヨタも恐らく成果を上げていることだろう。三菱銀行がUFJ銀行と合併したことで、三菱グループはトヨタグループとも深い繋がりが出来たのではないかと想像される。つまり、三菱グループと三井住友グループの両方が原子炉・常温核融合関連ビジネスに本格的に参入する気配を見せている。

常温核融合と一見無関係な原子炉企業をなぜ東芝が買収したかという点だが、常温核融合の技術は強い放射能を出し半減期の長い危険な放射性同位元素を核変換によって安全な元素に変えることができる可能性がある。三菱重工の岩村博士は、安定同位体であるセシウム133とストロンチウム88をそれぞれプラセオジウムとモリブデンに元素変換(=核変換)することに成功している。他の研究施設の再現実験も成功しており、技術的には確立されていると言える。これがもし、ストロンチウム90やセシウム137の様な半減期の長い危険な放射性同位体にも利用可能ならば、原子炉や核実験施設の放射性物質による汚染の除去に利用できる事になるのだ。常温核融合が普及して世界中の原子力発電所が閉鎖されることを見越して、発電所の建物を含めた膨大な放射性汚染物質の処理ビジネスに参入するのが目的ではないかと想像する。当然、原子力発電所の設計に関わる情報を手に入れている企業が有利であり、それが東芝のウェスチングハウス社買収の最大の理由ではないかと推測する。その他、原子力発電所市場を失うウェスチングハウスを高値で買収することで米国に恩を売り、見返りに日本の核武装を容認させるという国家戦略レベルの取引も含まれるのかもしれない。その他、日立とゼネラル・エレクトリック社の原発事業統合、東芝と共にウェスチングハウス買収に参加した石川島播磨重工の米国内原発保守参入も同様の意図が伺われる。

東芝・石播のロシアの原発建設への参入というニュースは、チェルノブイリ原発やセミパラチンスク核実験場の放射性物質除去が目的かもしれない。人気アニメ「宇宙戦艦ヤマト」は、コスモクリーナーDと呼ばれる放射能除去装置を手に入れる為に14万8千光年の彼方のイスカンダルへ旅立つというシナリオであった。現実のコスモクリーナーDは北大工学部の水野助手の理論に基づいて三菱重工の岩村博士が作りだしているのかもしれない。(なお、岩村博士が一時期在籍した長崎造船所は、かつて大和型戦艦の武蔵を建造している

一言付け加えると、「放射能除去装置」という言葉は正しくない。「放射能」というのは、「放射線を出す能力がある」という抽象概念を指している。除去されるのは「放射線を出す物質=放射性物質」である。卑近な喩えだが、放射性物質=勃起したペニス、放射能=勃起する能力と考えて貰えばよいだろう。


なお、上記の私の分析は確たる証拠のないものであり、単なる陰謀マニアの壮大な妄想に過ぎない可能性が高いことはお断りしておく。また、私は三菱重工や東芝、石播、トヨタなどの企業とは一切関係がないし、これらの企業の株式も保有していないことをお断りしておく。この記事を根拠にこれらの企業の株式を取引することを検討される方々は、私の紹介した記事の中のリンクからソースを自分の目で確認した上で自己責任で行っていただきたい。




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3 コメント

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Unknown (Unknown)
2007-01-20 03:17:16
連山隊がアメリカを動かした。
後は江田島の小笠原の決戦へと移るだろう。

近くアラブにいる黒の将軍がマスコミにを見せる。

江田島が自重できなければ日本は焦土と化し大
学研究機関は甚大な影響を受けるに違いない。

さて、さて、どうなるかクライマックスだな。

http://www.yomiuri.co.jp/world/news/20070120it01.htm?from=top
温暖化対策強化へ、米政権が方針転換

 【ワシントン=貞広貴志】米政府高官は18日、ブッシュ大統領が今月23日に行う一般教書演説で地球温暖化対策の強化を打ち出す方針を明らかにした。


 発足直後に京都議定書からの離脱を表明したブッシュ政権が、年次ごとの重要施策をうたう一般教書に温暖化対策を盛り込むのは初めて。

 具体的措置として、エタノールなど代替エネルギーの推進や技術革新に加え、温室効果ガス削減に向け一定の義務的措置を導入するとの見方も広がっており、「温暖化の原因が人間の活動かどうかは不明」としてきたブッシュ政権にとって方針転換となる。

 政府高官は、「われわれは温室効果ガスの排出を削減する必要性を認識している」とも言明。一般教書演説では環境政策とエネルギー安全保障を総合した観点から対策を打ち出す方針を示した。

 スノー大統領報道官は18日、今年の一般教書について、温暖化・エネルギー問題が〈1〉対テロ戦争〈2〉移民政策〈3〉教育問題〈4〉医療保険――と並ぶ柱と位置づけられる見通しを示した。
(2007年1月20日3時0分 読売新聞)
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Unknown (ばかこくでねえ)
2007-01-23 10:08:25
放射線を当てて放射性物質を無害化する議論は大昔
から(少なくとも20年前には)存在した。

問題は、無害化される物質よりも多い放射性物質が
必要で線源の廃棄物も膨大となる(これも核のゴミ)。

収支が合わないため、まやかしの技術でしかあり得
ない。
返信する
Unknown (Unknown)
2007-01-23 14:50:09
日本の北方領土(+千島全島+樺太)の返還に反対
するのには何か理由があるはず。>ばかこくでないはずさん

ベスタス、TOTAL、BMWと組んでの環境対策に対して原子力関係者(ロシア閥)による妨害でしょう。

http://www.yomiuri.co.jp/science/news/20070123it07.htm?from=top
雪不足・コメ減収、世紀末は6度も上昇…国連報告案
 地球温暖化についての科学的予測をまとめた国連「気候変動に関する政府間
パネル(IPCC)」の最新報告書案が23日、明らかになった。
 石油や石炭など化石燃料に依存する社会構造をこのまま続けると、日本を含
む東アジア地域では、今世紀末の冬の平均気温が現在より最大6・95度、夏
は5・48度上昇すると予測。国内では北海道以外のスキー場の大半が雪不足
になるほか、中部以南の多くの県で米の収穫高が最大40%減収
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