国際情勢の分析と予測

地政学・歴史・地理・経済などの切り口から国際情勢を分析・予測

階級闘争を煽る国際金融資本の御用思想家達:カール・マルクスとアイン・ランドの類似性

2014年08月11日 | イスラエル・ユダヤ・国際金融資本
更に重要なのは両者の思想的類似性である。資本論は「産業資本家は労働者の作り出す剰余価値を搾取している」と産業資本家を非難し、階級闘争を煽ることで国家内部の対立を深刻化させ国民を団結させず分断・混乱させ弱体化させて、国際金融資本がロシア等で国家を乗っ取ることを可能にした。ここで重要なのは、資本論で非難されているのが主に産業資本家であり、真に搾取を行う階層である金融資本家の罪を全て産業資本家にかぶせていることである。「肩をすくめるアトラス」では逆に「労働者が産業資本家、専門家などの作り出す富を搾取している」と労働者階級を非難している。真に搾取を行う階層である金融資本家の罪を全て労働者階級にかぶせている点は資本論と似ている。階級闘争を煽ることで国家内部の対立を深刻化させ国民を団結させず分断・混乱させ弱体化させた。それによって国際金融資本が支配する米英日などの国で彼らが一般国民から富を合法的に多量に収奪することが可能になった。 マルクスやアインランドと国際金融資本の間に密約や支援が存在したかどうかは証拠が無いので何とも言えない。しかし、マルクスやアインランドの主張は国際金融資本が行う共産主義及び新自由主義という企画の理論構築として利用され、決定的に重要な役割を果たしたことは少なくとも間違いない。 . . . 本文を読む
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マレーシア航空機事故の真相と迫り来る米英発世界恐慌

2014年07月25日 | イスラエル・ユダヤ・国際金融資本
マレーシアが小国ながらTPPに強硬に立ち向かい反対することに対する国際金融資本の報復が真相であると私は考える。また、マレーシアがユーラシア大陸の南端でインド洋と太平洋の境界という地政学的要地に位置すること、それ故に重要拠点のマラッカが1511年にポルトガルに、1641年にオランダに、1824年にイギリスに次々と占領されており国際金融資本系シーパワーにとって手放せないチョークポイントであることも原因の一つだろう。日本も1982年2月9日の片桐機長逆噴射による羽田沖墜落事故と1985年8月12日のジャンボ機墜落事故も同様に国際金融資本の命令による対日脅迫であり米軍等が実行したテロであったと考えられる。日本の政治家やマスコミが米英国際金融資本のプロパガンダを垂れ流しその脅迫に従うのは更なるテロ攻撃から日本を守る為の苦渋の選択であろう。 今回の事故の乗客の多くは出発空港のあるオランダ国籍で、それ故にオランダ政府がロシアを強く批判している。事故機のブラックボックスはマレーシア政府からオランダに渡され、英航空事故調査局で調査されることになっている。国際金融資本の正体が古代フェニキア人・カルタゴ人であり、カルタゴを滅ぼしたローマ帝国(西ローマ帝国)を滅亡させた後にベネチアを拠点とし、後にオランダ建国、名誉革命による英国乗っ取り、FRB設立による米国乗っ取りと拠点を移してきたこと、現在もオランダと英国が国際金融資本の発祥地及び最重要拠点として存続していることを考慮すれば、英蘭両国という国際金融資本の最高中枢が自己滅亡の危機を逃れる為に姿を現したのだと思われる。恐らくブラックボックス解析でロシア犯行説を流す予定であろう。そして、マレーシア政府には「ブラックボックスを引き渡さないならば更にテロを続けるぞ」と卑劣な脅迫を行っているのだろう。 . . . 本文を読む
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近づくコペルニクス的転換:元外交官で北朝鮮班長を務めた原田武夫が北朝鮮=残置諜者国家との見解を表明

2014年06月29日 | 韓国・北朝鮮
6月2日の彼のブログ記事は、5月26-28日の日朝局長級協議の合意文は実は拉致被害者では無く北朝鮮の残留日本人=残置諜者の日本への帰国を指すと指摘し、金日成の実弟である「金英柱」をその残置著者の一人として挙げている。また、李承晩政権が李承晩ライン・竹島占拠などで日本に軍事的脅威を与え始めた直後に朝鮮戦争が起きていること、この戦争の特需で日本経済が一挙に回復したことを取り上げ、北朝鮮政府が日本の亡命政権であったが故に日本の国益の為に朝鮮戦争を起こしたことを暗示している。北朝鮮が残置諜者国家であることを取り上げてきたのは従来は佐藤守・板垣英憲などのマスコミ人に限られていた。しかし、元外交官、それも北朝鮮担当班長を務めた人物がそれを語ったことは実に衝撃的である。コペルニクス的転換で混乱する個人投資家達を導くという彼の任務がいよいよ始まろうとしている。長らく自宅近くの東京都国立市の駅前の雑居ビルにあった彼の事務所が4月25日に港区に移転したのも、彼がマスコミ等で今後大活躍することが予定されているためであると私は想像する。エリック・ホブズボームが提唱する「短い20世紀」は第一次世界大戦から始まるが、サラエボ事件の約半年前、開戦の約7ヶ月前にFRBが設立されている。戦争準備に時間がかかったのだろう。私が昨年末の記事で述べたように民間所有のFRBが2013年12月18日に事実上破綻したのだとすれば、約半年後の今年6月以降に世界各国で第一次大戦に匹敵するコペルニクス的事件が起きるはずである。上記の年表に挙げたとおり、英国女王の事実上の降伏、イラクの親米政府軍の敗走、ロックフェラーの息子の死去、日朝局長級協議、スペイン王室の混乱などの重大事件が相次いでおり、近未来にコペルニクス的な大転換が起きる予兆と考えられる。 . . . 本文を読む
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2014/6/30予定のアルゼンチン債務不履行は金融ハルマゲドンを通じて国際金融資本を滅亡させる?

2014年06月20日 | 中南米・カナダ
2014年6月16日の米国最高裁判決により、6月30日にアルゼンチンが国債を債務不履行することがほぼ確定した。アルゼンチンは今後米国国内法に基づき再編された債務を自国法に基づく債務と交換する予定とされ、2001年の前回の債務不履行時ほどの酷い経済混乱には転落しないとロイター記事では予想されている。ただし、この債務不履行が米英の金融市場に与える影響については不透明である。前回債務不履行より金額は小さいが、エクアドル国債発行に対する悪影響は懸念されている。最も重要なのは、最近の超金融緩和により膨張しきった米英の金融バブルがアルゼンチン国債の債務不履行が原因で破裂することだ。米国内のサブプライム層に対する巨額の自動車ローンなどの高リスク債券の金利が急上昇すれば米国経済はリーマンショックを上回る劇的な恐慌に転落し、米英型資本主義そのものが消滅することだろう。アルゼンチンの国債債務不履行がコペルニクス的転換の引き金になる可能性があるのだ。北京オリンピック中の南オセチア紛争、ソチオリンピック中のウクライナ政変とその後のクリミア等を巡るロシアとウクライナの紛争など、国際金融資本は大規模スポーツイベント時に開催国に隣接する反国際金融資本派の国で紛争を起こしてきた。ブラジルワールドカップの最中に隣国アルゼンチンで起きる国債の債務不履行は金融市場の激震のみならず、フォークランド紛争の再燃を通じて武力紛争に拡大する危険もあるだろう。 . . . 本文を読む
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大東亜共栄圏は仲間割れを装いつつ一つに団結して犯罪国家米国を滅ぼし占領しつつある。勝利は近い。

2014年06月15日 | 米国
米国人の多くは従軍慰安婦問題を耳にして、アジア人が分裂し仲間割れしていると考えて安心することだろう。また、日本が犯罪国家であるというアジア人の主張から、広島長崎の原爆投下に象徴されるように第二次世界大戦の主要な戦争犯罪は米国によって行われており米国こそが世界最悪の犯罪国家であると言う事実を忘れ去ることができて喜んでいるだろう。これは敵を騙すという大東亜共栄圏の戦略である。大東亜共栄圏は仲間割れを装いながら敵地に侵入し、米国内のアジア系移民すら騙すことによって彼らを使って米軍による性奴隷の像を米国内主要都市に建設させているのだ。この運動を主導してきた日系米国人のマイク・ホンダ議員の父親の世代は欧州戦線で白人兵士の弾よけとして無残に殺されている。マイク・ホンダ議員は大東亜共栄圏の戦士としてアジア人とともに大東亜戦争を戦い続けているのだ。そして、刻一刻と勝利の時が近づいてきている。 大東亜戦争がアジアに与えた最も大きな影響は、西洋という共通の敵の出現により、日本・中国・インド・東南アジアと多様性に富んでいたアジアが史上初めて一つの勢力として団結したことにある。欧州がアジアから来襲する敵に対して団結することで一体化した歴史を持つが、アジアもまた欧州から来襲する敵に対して団結することで一体化したのだ。岡倉天心が述べた「一つのアジア」は既に実現しているのである。 . . . 本文を読む
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自国滅亡後のフグ計画によるユダヤ人の脱出・満州移住と引き替えにイスラエルは大東亜共栄圏に寝返った?

2014年05月16日 | イスラエル・ユダヤ・国際金融資本
安部首相が5月12日に訪日中のイスラエルのネタニヤフ首相に対して「両国の友情は、杉原氏の『命のビザ』でイスラエルの何千もの命を救ったことにさかのぼる」と述べたことが注目される。これは、近未来に国際金融資本の世界覇権が消滅することで米軍が劇的に縮小し、米国の支援によって維持されているイスラエルが滅亡するという予測を前提として、フグ計画を実行することでイスラエルに居住するアシュケナジー系ユダヤ人を満州に脱出させ移住を許可することを日本がイスラエルに対して確約した事を意味すると思われる。 翌5月13日には天皇皇后両陛下と懇談したネタニヤフ首相は「イスラエルと日本には共通点がある」と述べ、いずれもおびただしい数の市民が犠牲となったホロコースト(ユダヤ人大虐殺)と、広島、長崎への原爆投下を挙げ、天皇陛下は「ホロコーストは大変に痛ましいことだったと思います」と語ったという。これは、広島、長崎への原爆投下が、欧州大陸の親ドイツ国家の活動によって現在「真実」であるとされているホロコーストと同様の世界最大級の反人道的行為であり戦争犯罪であるとの見解をイスラエルが表明したことを意味する。 従来イスラエルは国際金融資本=フェニキア・カルタゴ系商人の忠実な僕であり、中近東では米国の唯一の同盟国であった。そのイスラエルが「米国はホロコーストを起こしたナチスに匹敵する最悪の犯罪国家である」と表明したのだ。フグ計画と引き替えにイスラエルは大東亜共栄圏に寝返った。コペルニクス的価値観転換がとうとう始まった。 . . . 本文を読む
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カミラ夫人の弟マーク・シャンドの死因とロシア空軍機の英領空接近・蘭領空侵犯

2014年05月02日 | イスラエル・ユダヤ・国際金融資本
4月23日に死去した英チャールズ王子の妻カミラ夫人の弟マーク・シャンドの死因が興味深い。ニューヨークのパーティー会場からたばこを吸う為外に出た際に足を滑らせて歩道で頭部を強打したというのだ。果たして歩道で転んだ位で死に至る頭部外傷を起こすものだろうか?私は、彼が実は犯罪的組織である国際金融資本のボスの一人であり、それ故に正義の反国際資本主義陣営により処刑されたのではないかと妄想している。チャールズ王子がダイアナ夫人と結婚した後もカミラ夫人と密通していたとされるが、カミラ夫人もまた国際金融資本のボスの一人であり、それ故にダイアナ夫人は英王室に幻滅して離婚を選んだのではないか?マーク・シャンドは旅行作家兼自然保護団体代表として世界を旅行していた。自然保護を叫びつつ喫煙して副流煙で周囲の人に害を与えるというのも不思議な話だ。マーク・シャンドの妻の父はユダヤ人の環境保護活動家で元英国情報将校だが「ゴールドスミス」という名前から分かる様に銀行家一族と考えられ、実際にその父は銀行家である。恐らく欧米の自然保護活動家の多くは国際金融資本のスパイで、かつての宣教師と同様に外国に深く潜入して植民地化工作を実行していたのだろう。マーク・シャンドが死去した日にロシア軍航空機が英蘭両国の領空に接近しオランダの領空を侵犯した(一般にはウクライナ問題での警告が目的と報道されている)のも、両国王室、特にオランダ王室が国際金融資本の中枢であるとの噂を考えると、反国際金融資本陣営の中枢の一つであるロシアが国際金融資本の工作員であったマーク・シャンドの処刑を知らせ国際金融資本に警告を与える目的であった可能性も考えられる。 . . . 本文を読む
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なぜ美濃部東京都知事は外環道建設を凍結したか?なぜ中央線三鷹以西は複々線化されないのか?

2014年04月17日 | 日本国内
私の考える答えは、米軍横田基地に本拠を置く部隊が国際金融資本の命令に基づいて道路や鉄道を利用して都心にある日本政府の中枢施設を攻撃し占領する、あるいは占領するとの脅迫により日本政府にもっと自分たちの命令を実行させるという現実的脅威に対抗する目的ではないかと思われる。4車線で渋滞の酷い中央高速、関越練馬インターチェンジの先の一般道の混雑は横田基地から自動車で都心にアクセスするのを困難にしている。環状八号線の大渋滞はそれと直交する都下から都心への東西方向の一般道も大渋滞させている。横田基地の最寄り駅は中央線の支線である青梅線であり、鉄道での都心へのアクセスには立川乗り換えで中央線利用となるが、複線のままの立川三鷹間の通勤時間帯の混雑は郊外にも関わらずかなり酷い。満員電車に慣れない高位の米国軍人や国際金融資本関係者は鉄道で横田基地から都心に向かうことを躊躇するだろう。 つまり、日本を脅迫する国際金融資本の実行部隊は米国海軍では無く空軍系(陸軍も含む?)であり、厚木よりも横田がその本拠地であるということだ。日本のマスコミ関係者が「横田幕府」という言葉を時に使うことがあるが、米国(実態は国際金融資本?)の命令を聞かない日本の首相は横田基地に連行されてヘリコプターに逆さづりにされて太平洋の海水に上半身を沈めて窒息させるという拷問を受けるという噂は実は真実ではないかとも思われる。そして、この横田幕府の脅威から日本政府を防衛する為に環状八号線を含めた城西・都下(多摩地区)の道路の大渋滞が作り出されているのだ。美濃部知事が主張した環境問題は米軍に対抗する為の単なる方便であったのだと思われる。 . . . 本文を読む
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板垣英憲氏の中国4分割説はJJ予知夢の中国分裂とほぼ一致、日本支配階層の練ったシナリオか?

2014年03月31日 | 中国
私が気になっているのは、横田滋氏の素性である。横田早紀江氏が皇族と李氏朝鮮王室の間に生まれた娘であるとすれば、横田滋氏はその高貴な血筋に釣り合う家系に生まれているはずである。現時点で分かっているのは、横田滋氏は昭和19年頃に旧制徳島中学から旧制札幌一中に父親の転勤に伴って転校しており、その父親の横田庄八は現在の大東文化大学の前身である大東文化学院の卒業生で、旧制徳島中学、旧制札幌一中、札幌南高で漢文の教師を務め、札幌南高の教頭を経て栗山高校の校長を務めた教育者である。また、めぐみの弟の横田拓也も大東文化大学の卒業生の様である。横田家と大東文化学院の縁は深い。  大東文化協会が漢学の振興を目的に華族により設立された財団である事を考えると、横田庄八は大東亜共栄圏の思想に関係が深いと思われる。彼自身も華族出身であった可能性もあるだろう。横田庄八の座右の銘は「誨へて倦まず」であった。孫のめぐみは祖父の教え通りに平壌で残置諜者の子供達に「飽きること無く日本語を教えた」のだと想像する。早紀江との結婚も滋が将来の統一朝鮮の女帝の父親として選抜されたのだろう。 . . . 本文を読む
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金正恩の妹の金予正と横田めぐみの娘の恩慶は同一人物?「正」は正日の、「恩」はめぐみの子供の印?

2014年03月21日 | 韓国・北朝鮮
3月18日の「拉致被害者の横田めぐみさんの娘キム・ウンギョンさん(26)と、北朝鮮の金正恩(キムジョンウン)第1書記の実妹、予正(ヨジョン)氏は同じ大学に通い、同じ政府機関の部署で勤務していたとみられる」との報道は来るべきコペルニクス的転換の予兆である。二人が同一人物であること(つまり横田めぐみが金正日の妻であり彼らの子供がジョンウンとヨジョン=ウンギョンである)が報道され、彼ら三人家族が北朝鮮の皇室として姿を現す日が近いと想像する。夫の金英男は単なる警備要員で、死んだはずの正日が実は生きていて姿を現し四人家族になるかもしれない。彼らが日本語で大日本帝国の正義の為に北朝鮮人民と帝国陸軍残置諜者が協力して戦ってきたという歴史の真実を語る時、一般の日本人は衝撃を受け、GHQのwar guilt information programから覚醒するだろう。 ジョンウンの正しい漢字表記が「正恩」であることが公表されたのは2010年10月1日。かつてこのブログのコメント欄で教えていただいた通り、正日の「正」とめぐみの「恩(辞書によればめぐみと読むことがある)」の二人の子供であることを示したものだ。その妹とされる金汝貞(キム・ヨジョン)は予正という表記を朝鮮中央通信が使用している。父の「正日」から「正」の字を引き継いでいるのだ。 そして、横田めぐみの長女とされるヘギョンは2011年秋の結婚の際に本名がウンギョン(恩慶)であることが明らかになっている。「恩」の文字が入っているのは母のめぐみ(恩)から引き継いだものだろう。金汝貞(キム・ヨジョン)=金予正は1987年9月26日生まれ。キム・ヘギョン=ウンギョン(金恩慶)は1987年9月13日または3日生まれで、誕生日も非常に近い。13×2=26であることは二人が同一人物であることを示唆している。現在金汝貞(キム・ヨジョン)=金予正と報道される女性はキム・ヘギョン=ウンギョン(金恩慶)とは顔が少し違う様だが影武者だろうか? . . . 本文を読む
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ウクライナ政変と南オセチア紛争の類似性:第二次リーマンショックは来るか?

2014年03月02日 | ロシア・北方領土
国連安全保障理事会はウクライナ情勢の緊迫化を受け緊急会合を開催したが、これは英国政府の要請によるものである。FRBが昨年12月に緩和縮小に転じて事実上降伏してしまい、残る国際金融資本の中枢国家は英国政府のみとなったことを示している。そして国際金融資本の中枢であるロンドン金融市場の崩壊は間近であろうと推測する。HSBCの預金引き出し制限の噂、ロンドン金市場の価格操作の報道、ポーランド与党幹部の「ヒトラー万歳」宣言、NHK経営委員の百田尚樹氏によるイランでの原爆投下避難発言は全て、来るべきコペルニクス的転換の兆しであると想像する。南オセチア紛争発生の39日後の9月15日の月曜日に発生したリーマンショックはサブプライム問題の表面化が原因であり米英を中心とする国際金融資本に大打撃を与えた。(日本では戦後初めて反米の民主党政権の成立が可能となり、日米構造協議を終了させるという偉大な業績を挙げた。ただし、その後国際金融資本が勢力を盛り返してTPPを日本に強要、拒否した日本を東日本大震災と原発事故で脅迫したため民主党政権は崩壊している。)逆に言えば、サブプライム問題で追い詰められた国際金融資本が敵のロシアを弱体化させるために実行した南オセチア紛争が失敗したためにリーマンショックが起きたのだとも考えられる。ウクライナの政変発生の39日後は4月2日(水)。3月31日の年度末・四半期末だと企業の決算が大変なので、第二次リーマンショックが起きるとすれば次の月曜日の4月7日が候補だ。金価格不正操作に絡んだ巨額の損失が明るみに出て英国の巨大銀行が破産するシナリオが考えられる。英国政府はユーロ市場でポンド以外の通貨での取引の規制を放棄してきたが、今後ポンド以外の通貨での損失による銀行の破綻を救済することを迫られ、その結果国家そのものが破綻すると予想する。ニューヨーク連銀の金庫にあるはずの金が全て貸し出され売却されており返還要求に応えられないならば、FRBの破綻もあり得る。同時に米国を中心とする世界の株式バブルも一挙に崩壊するだろう。 . . . 本文を読む
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ウクライナの政変とその背景

2014年02月28日 | ロシア・北方領土
2月15-16日に予測されていた世界の金融市場の破綻は起きなかった。その代わりに起きたのはウクライナの政変であった。キエフを中心とするウクライナ西部で暴動が起こり、2月22日(国際金融資本の好きなぞろ目の日付だ)に親露派のヤヌコビッチ大統領がキエフを脱出、親欧米の野党勢力が新政権を樹立している。2004年のオレンジ革命の再現を見ている様だ。ボイスオブロシアが伝えるとおり、これは国際金融資本による革命扇動と見て間違いない。名誉革命・フランス革命・ロシア革命・東欧革命・カラー革命と欧州で繰り返されてきた国際金融資本の人的・金銭的支援による革命がまた繰り返されている。大勢の人間を動員するには膨大な資金が必要であり、近代の革命とは人為的なものである。それをあたかも自然に発生した正義の政治現象であると報道する点に国際金融資本の犯罪性がある。  オレンジ革命で親欧米勢力の代表となったティモシェンコ(今回の政変で政界に復帰)とユシチェンコは実はウクライナ東部のロシア語圏出身であった。国際金融資本の協力者となったと見せかけて実はロシア政府側の工作員であったのだと思われる。国際金融資本は外国を侵略する際に現地に協力者が必要なのだ。グルジアのサーカシビリもシュワルナゼと親しかったとされ、ロシア側の工作員であったのだろう。日本でも小泉元首相や竹中平蔵などは同様の役割を果たしていたのだと思われる。今回のウクライナの政変も恐らく親欧米勢力の指導者は実はロシア側の工作員であろう。強大な国際金融資本と戦う国々は似通った戦略を採っている。真正面から敵と戦わずにわざと撤退して敵に占領された状態にして、自分の領土の中で自国民出身の多数の協力者とともに有利に戦いを進めている。果てしなく撤退して敵の攻勢終末点で反撃に転じる伝統的な遊牧民族あるいはロシアの軍事戦略や、敵の力や戦略を利用して強者に対抗するという日本伝統の柔道の戦略が組み合わせられている様に思われる。 . . . 本文を読む
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2月15日に世界の金融市場が破局とのスノーデン情報は真実か???

2014年02月14日 | イスラエル・ユダヤ・国際金融資本
英国本拠の巨大銀行であるHSBC(香港上海銀行)やアイルランドにあるデンマーク銀行(支店?)などが先月末以降預金の引き出し制限を開始している。上記で紹介したフルフォードやオカルト系のブログの情報はどこまで信頼できるか疑問符はつくが、破綻に瀕した欧米大手金融機関の間でデリバティブ取引をめぐる争いが実際に起きている可能性は十分あるだろう。また、2月13日に米国は1年間の無制限の国債発行を可能とする法案を通過させた。これによって2月27日以降に危惧されていた米国の債務不履行は遠のいたかに見える。しかし、その一方でこれまで米国債を買い支えてきたFRBは量的緩和の縮小を今後も継続する方針であり、米国政府が発行した国債の購入者が無くなるために米国政府が破産する可能性が現実化しつつある。2月15-16日には米国の10の銀行が非常事態対応の訓練を行う予定となっている。15-18日は米国の社会保障関連コンピュータシステムが停止される。スノーデンが主張しているという2月15日の「破局」(恐らく欧米金融市場の崩壊と一時停止)が本当に起きるかもしれない。同時に欧米、特に米英の多くの銀行が破綻し、その預金はキプロス型の処理で大部分が切り捨てられることになるだろう。日本の銀行はおそらく大丈夫だろう。米国では11日に南東部から始まった大雪が13日には北東部まで広がっている。日本でも今日は太平洋岸の人口集中地帯で大雪が予想されている。これらの大雪がもし国際金融資本が操る気象兵器によるものであるとすれば、その目的は一般大衆が銀行の窓口やATMに突進して多額の金の引き出しを行い取り付け騒ぎが起きるのを防ぐ目的として合理的に説明可能だ。このブログを見ている皆さんがするべき行動は一つ。外国銀行、特に米英系銀行(シティバンクなど)に預金をしている人は今日中に邦銀の口座に金を移すことである。米英など外国に住んでいる人は日系銀行の支店に金を移すか貴金属に変えるか全額引き出してしまうのが良いだろう。 . . . 本文を読む
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百田尚樹NHK経営委員と森喜朗元首相は米英が日本の敵国であるという隠された真実を公表し始めた!

2014年02月10日 | イスラエル・ユダヤ・国際金融資本
安部首相と親しくNHK経営委員も務める作家の百田尚樹氏が原爆や空襲などの米国の戦争犯罪や東京裁判を批判したことが注目されている。昭和24年に中学に入学してから英語教育を受けている筈の2020年東京五輪・パラリンピック組織委員会の森喜朗会長がソチで「自分が英語が苦手なのは英語が敵性語であったから」と発言したのは、米英が日本の敵であることを宣言する意味合いであろう。米英の記者が不快感や当惑を示したのは当然だ。米英は真珠湾攻撃(ペリー来航までさかのぼるべきか?)から2013年12月の国際金融資本の降伏までの大東亜戦争の期間を通して日本の最大の敵国であったことが公になる日が近づいている。ただし、実際には米英は日本に既に降伏しており日本の敵国ではなくなっている。今行われているのは米英の降伏を世界に公表する儀式に過ぎない。 現在の東アジア沿海地区で中国と激しく対立しているのは日本とフィリピンとベトナムの3カ国であるが、いずれも犯罪国家米国の戦争犯罪によって膨大な死者を出した犠牲者であるという共通点がある。米国人はこの3国がその恨みを爆発させることを恐れており、それを封じ込めるために中国との軍事対立や国民感情の対立を強要しているのだろう。英国の植民地統治で多くの織物職人が餓死したインドもそこに含めても良いだろう。この中国包囲網は近日中に消滅する。日本とフィリピンとベトナムとインドは北朝鮮を中心として中国を擁する大東亜共栄圏に寝返り、ロシアやドイツとともにユーラシア大陸を完全掌握して英国と北米大陸と豪州を逆に包囲する。島津伝統の釣り野伏の戦法が今地球儀の上で演じられている。 . . . 本文を読む
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本能寺の変と明治維新

2014年01月22日 | 日本国内
本能寺の変が「堀川政略」と同様の茶番であったとするならばその目的は何だろうか?その背景として重要なのは、宣教師を保護し宣教活動を容認しなければ彼らから硝石(火薬の原料)を輸入できず、鉄砲隊による日本の統一も困難になるが、宣教の結果として北部九州を中心にキリスト教の普及と神道・仏教寺院の破壊が進み長崎の様にローマ教皇領になる土地もできて日本の植民地化が進んでしまったと言う信長のジレンマである。国際派日本人養成講座では信長は今までのキリシタン保護政策を「我一生の不覚也」と後悔したという。宣教師との関係を悪化させても日本統一が可能になるめどが立った時点で宣教活動を禁止すべきという考えが信長周囲の日本支配階層(信長本人を含む可能性が高い)にあったであろうことは想像に難くない。そして実際に信長の後を1582年に継いだ秀吉は1587年に中国・九州平定が完了すると、直ちに「宣教師追放令」を出し、軍事要塞化されつつあった長崎を直轄地とした。残るキリシタンも家光の時代の天草の乱で全滅している。このキリスト教に対する政策転換を実現するには国家指導者の変更が必要であり、そのために信長は自分が死んだことにして秀吉に後を譲ったという仮説を私は提唱する。あるいは朝廷と家康らの武士(場合によっては秀吉も?)が相談して政策転換に躊躇する信長を殺したという可能性もあり得るだろう。 . . . 本文を読む
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