国際情勢の分析と予測

地政学・歴史・地理・経済などの切り口から国際情勢を分析・予測

日本は超能力者達の結界により太平洋ベルト地帯を国際金融資本の地震兵器攻撃から死守している?

2016年04月17日 | 日本国内
私の回答は、中央構造線上に多数建設されている神社や寺院による結界により、日本は国際金融資本の地震兵器の攻撃から東京・名古屋・大阪を守っているというものである。また、地震のプレートの滑りを時間をかけてゆっくりと行わせることで地震エネルギーを発散させて地震兵器の攻撃(恐らく蓄積された地震エネルギーにきっかけを与えて一気に放出させる機序であろう)を回避するというような防衛システムが南関東や南海トラフでは既に完成しているのではない。富士山を通る聖方位に直行する直線上に鹿島神宮など東国三社と呼ばれる重要な神社が存在することは最近の記事で触れたが、これらの神社は実は中央構造線の本州最東端付近に位置している。また、鹿島神宮とほど同じ北緯に存在し聖方位に基づく重要な神社である諏訪大社は、中央構造線の屈曲点かつ中央構造線と静岡糸魚川線の交点という極めて重要な場所に存在する。その他にも氷川神社、豊川稲荷、伊勢神宮、吉野山、高野山、石鎚山、剣山、四国88カ所霊場など無数の重要な宗教施設が中央構造線上に集中している。これらの宗教施設では密教の僧侶や神社の神主、皇族などが超能力を用いて国際金融資本の地震兵器と戦っているのではないかと想像する。 日本の人口の三分の二は東京から大阪までの太平洋ベルト地帯に集中している。従って日本側の防衛はこれらの地域に集中しており、それ故に1990年代以降の大地震はそれ以外の地域に偏っているのだと想像する。東日本大震災の前後に駿河湾や伊豆諸島、茨城沖・千葉沖などでいくつかの地震が起きているが巨大地震には至っていない。箱根で火山活動が活発化したこともあったがすぐに沈静化した。これらは地震兵器の攻撃を日本の超能力者達が押さえ込んだことを意味するのではないか。今回の熊本や大分での地震も、日本側の阻止活動により太平洋ベルト地帯を地震兵器で攻撃することが困難であるために、国際金融資本は手薄な九州を狙ったのだろう。従って、地震は四国以東には起こらず、阿蘇山の大噴火も起こらず、今後は押さえ込まれると想像する。 . . . 本文を読む
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トルコを「生贄の山羊」にするロシア:米外交官・駐留米軍人家族への出国命令はトルコ滅亡戦争or内戦の前兆

2016年04月03日 | トルコ系民族地域及びモンゴル
「地政学の基礎」では、トルコに対する極めて敵対的な政策が主張されている。それは、トルコに「生贄の山羊」の役割を課すというものである。そして、トルコの国益は考慮しない、クルド人の分離主義及びアルメニア系トルコ人の自治要求を支援するとも書かれている。ドゥーギンは国内向けに自国語では本音を書いたのだと思われる。そしてこの本を教科書として地政学を学んだ軍人や外交官達がロシアの世界軍事覇権を運営し続けるであろうことを考えれば、トルコは今後間違いなく「生贄の山羊」となると思われる。具体的には南東部のクルド人や北東部のアルメニア系住民が分離独立を宣言し、イランやロシアの軍隊がそれを支援することになる。その過程で民族浄化作戦が行われ、これらの地域に住むトルコ系住民が虐殺または追放されることになる。米国は恐らくこのロシアの戦略に協力してトルコを反ロシア政策に誘導し、そして今や梯子を外して親ロシア・親イラン政策に転ずることでトルコを国際的に孤立させつつあるのだ。一部でトルコ軍のクーデターも囁かれているが、アルメニア人やクルド人を虐殺し続けてきたのがトルコ軍であり、トルコ軍自体を犯罪組織として消滅させることがロシア・欧州大陸・米軍反国際金融資本派の統一された意思であると思われる以上、トルコ軍のクーデターは何の解決にもならない。更にイスタンブール地域での東方正教会の迫害をロシアが容認するとは思えない。黒海の港湾から外洋への到達のためのチョークポイントである両海峡部を敵性民族であるトルコ人に支配されているという状況はロシアの国家安全保障にとってやはり重大な脅威である。ポエニ戦争後に恐らくカルタゴ残党によってローマ帝国が滅亡させられた歴史を繰り返さないためには、ロシアは国際金融資本残党の報復の芽を完全に摘み取る必要があるのだ。従って、ロシアは今後何らかの方法で両海峡部とイズミル地区を占領し、トルコ人を追放すると想像する。トルコの領土はアンカラ周辺の極めて狭い範囲に限定されることになるだろう。そして、イランと欧州の間の緩衝国家として細々と生きながらえることになるだろう。 . . . 本文を読む
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シリウスの都  江戸・東京:家康はなぜ江戸に本拠を置いたか?関ヶ原の戦いの目的は?

2016年03月26日 | 日本国内
私は遥かに重要なある建造物が聖方位で建設されていることに気付いた。それは、皇居東御苑にある江戸城天守閣跡地である天守台、その東にある楽部庁舎、桃華楽堂、書陵部庁舎、そして少し離れた宮内庁庁舎である。また、多くの皇族が住む赤坂御用地の敷地の境界の多くも聖方位に基づいている。皇族の住居のいくつかは建物や進入路が聖方位に基づいているようだ。徳川家康は聖方位に基づいて江戸城に本拠地を置き、その後聖方位に基づいて天守閣を建設したのだと思われる。聖方位や真言宗僧侶による結界で江戸を防衛するという戦略だったのだろう。明治維新後も楽部庁舎、桃華楽堂、書陵部庁舎、宮内庁庁舎、靖国神社などの多くの施設が聖方位で建設されている。江戸・東京こそは聖方位の都、シリウスの都なのだ。栗本慎一郎氏は恐らくこの事実を示唆するために「シリウスの都飛鳥」を書いたのだと思われる。安土桃山時代の日本は他の東アジア諸国と同様に国際金融資本=西洋シーパワーの侵略の危機に瀕していた。長崎はローマ教皇に寄付され教皇領となっていたし、九州の多くの大名・住民がキリスト教に改宗して日本の神社や寺院を破壊していた。そして国際金融資本はフィリピンやマラッカ、ジャワ島などを植民地化していた。豊臣秀吉の朝鮮・中国侵攻計画は、国際金融資本の海軍力に包囲され危険な日本本土から大陸に戦略的に撤退し、膨大な中国の人口(人民の海)を武器にして国際金融資本と対決するという戦略であったと思われる。この戦略は帝国陸軍が明治維新後に選択し、その後継者である残置諜者国家北朝鮮が現在も継続中である。豊臣秀吉の戦略眼の確かさには感動を覚えずにはいられない。一方、徳川家康の戦略は、大陸への戦略的撤退は行わずに日本本土にとどまり、聖方位や真言宗、皇室の力で日本を防衛するというものであったのだと思われる。この戦略は明滅亡後の清の隆盛、日本や清の海禁政策などによって関ヶ原の戦いから少なくともアヘン戦争までの約240年間は有効であったし、現在も国際金融資本占領下で彼らに対抗するとともに日本の文化を維持し続けるという形で継続されているのである。徳川家康の戦略にも私は驚嘆を禁じ得ない。 . . . 本文を読む
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マザー牧場の怪:東京タワー・マザー牧場・鹿野山ゴルフクラブを経営する前田家と聖方位、真言宗神野寺

2016年02月28日 | 日本国内
ペルセポリスの神殿や日本の多くの前方後円墳が聖方位で建設されている。栗本慎一郎氏が蘇我氏の神社と指摘する鹿島神社も聖方位で建設されている。私が日本の国権の中枢と想定する根来寺と鹿島神宮を結ぶ線は聖方位に直交し、飛鳥村・オウム真理教の富士山総本部道場付近・東京都庁付近・文京区役所付近・上野寛永寺付近を経由している。マザー牧場の中には前田久吉が作った佛母寺があり、仏母寺から引いた聖方位の直線上には何と東京タワー(前田一族経営)と東京市ヶ谷の防衛省本部が存在する。その他、マザー牧場近隣には前田一族が経営する鹿野山ゴルフクラブと真言宗智山派の神野寺、国土地理院鹿野山測地観測所がある。根来寺とともに遠隔透視能力を持つ僧侶や理系の技術者が集結しているのではないか。神野寺の聖方位には日本橋の高島屋が、鹿野山測地観測所の聖方位には東京駅丸の内出口や気象庁、文京区役所が存在する。つまり、神野寺と仏母寺から聖方位に伸びる帯状の地域には日本の中枢である皇居と銀座・丸の内・霞ヶ関・永田町が全て含まれるのである。聖方位とは冬至の深夜零時の太陽シリウスの位置を示している。シリウスは太陽系から5番目に近い恒星系で、太陽系から近い48の恒星系のうちで最も明るく、その絶対等級(1.42)は突出している。仮に宇宙人が地球を訪問するとすれば、彼らはまずシリウスを目指し、その後に太陽系に向かうことだろう。地球から見ると彼らは常にシリウスの方向からやってくるのである。宇宙人との交流を記念してこれらの建造物が建設されたのでは無いか。ヒトラーの予言、ナチスドイツのオカルト的科学技術は宇宙人と思しき存在との交流を示唆している。国際金融資本関係者も星占いを重視するなどオカルト的要素を持つが、これらは宇宙人との交信という可能性がある。国際金融資本が大航海時代以降に世界を侵略するのに使用した異常な軍事技術は実は宇宙人から入手したのではないか。だとすれば、日本の遠隔透視可能な超能力者、あるいは皇族の持つ優れた霊能力もまた宇宙人との交信ではないか。マザー牧場・鹿野山ゴルフクラブは神野寺と仏母寺に集まる遠隔透視能力を有する密教の僧侶達、鹿野山測地観測所に集まる公務員達を隠蔽する目的で建設されたのだろう。彼らは聖方位に位置する首都東京を国際金融資本によるテロ攻撃から守ってくれるように宇宙人と交信しているのではないか。 . . . 本文を読む
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イスタンブール:1453-2016

2016年02月21日 | トルコ系民族地域及びモンゴル
.轡螢国内でシリア政府が公式に派遣・駐留を許可しているロシア軍と、イスラム国を支援するためにトルコ領内から侵入したトルコ軍が戦闘状態に突入する。トルコ軍は黒海から地中海に抜けるチョークポイントのボスポラス・ダーダルネス両海峡部を封鎖する。ロシア軍は容易にシリア国内のトルコ軍を撃破するとともに、旧アルメニア人居住地区のトルコ北東部、旧ギリシャ人居住地区の両海峡部・イズミル地区に軍隊を派遣し制圧する。イスタンブールは1453年にオスマントルコに占領されてから563年ぶりに東方正教会に奪還され旧名のコンスタンチノープルが復活する。ロシアは旧アルメニア人・ギリシャ人居住地区を「アルメニアとギリシャの固有の領土である」と主張、トルコ人を追放してアルメニアとギリシャの政府に返還する。同時に千島列島がアイヌの固有の領土として日本に、カリーニングラードがプロイセンの固有の領土としてドイツに返還される。日本とドイツはロシア支持を表明する。ギリシャもロシア支持を表明する。 ▲肇襯垣府はNATOの集団的自衛権義務に基づいてNATOとロシアの世界大戦移行を要請するが、欧州大陸諸国全てがトルコに反対してNATOを脱退する。米英カナダとトルコの4カ国のみがNATOに残留する。 ロシア軍はトルコ領土に深く進入する。イランもトルコ南西部のクルド人地域を占領してクルド独立国家を建国し衛星国化する。クルド語はペルシャ語の方言でありクルド人は歓喜する。最終的にトルコ全土がロシアとイランとギリシャとアルメニアによって占領される。 だこΨ鎧覇権が米英からロシアに移行したことが明らかになり米英両国の金融市場が崩壊、軍隊も稼働不可能となる。それによって自国滅亡を悟ったイスラエル政府が降伏、パレスチナ国と周辺アラブ国家の連合軍がイスラエルを占領する。多くのユダヤ人が処刑され、残りはスファラディがスペインに、アシュケナジーが満州に追放される。パレスチナ奪還によりアラブ人もロシアを支持する。南朝鮮政府は崩壊し北に併合され、在日米軍は地震兵器・地下鉄サリン事件などのテロ行為の罪により白人高官は全員処刑される。北朝鮮から金策=畑中理の子孫が日本に帰還、日本政府は占領憲法を破棄して大日本帝国憲法に戻る。 . . . 本文を読む
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America delenda est, UK delenda est −鬼畜米英滅ぶべし−

2016年01月10日 | イスラエル・ユダヤ・国際金融資本
サミュエル・ハンチントンの「分断されるアメリカ」はヒスパニックや有色人種移民の増加によって米国が白人の国で無くなるという近未来を直視している。このヒスパニックや有色人種の移民増加は1965年の移民法改正による。それ以前は1921年の移民規制によって欧州北西部出身の白人移民以外は事実上排除されていた。この1965年の移民法改正は黒人公民権運動による黒人差別撤廃と深く関係している。恐らく日本≒大東亜共栄圏は米国内の黒人公民権運動や先住民の住民運動を支援することでこれらの政策転換実現を目指したのだろう。非白人の人種差別粉砕は大東亜共栄圏の最大の戦争目的であり、それは米国内で1965年にかなりの程度成就されたのだ。1965年の時点で大日本帝国は大東亜戦争に半ば勝利していたと言える。そして、それから約50年が経過し、膨大な非白人系の移民の流入で米国はもはや白人国家ではなくなりつつある。非白人移民の地域的偏在は、非白人系移民と先住民による分離独立運動を可能にしつつある。 従軍慰安婦強制連行問題では米国のみならずカナダや豪州でも大東亜共栄圏による慰安婦像建設運動が薦められている。これは、単に朝鮮戦争当時の朝鮮人慰安婦の悲哀のみならず、米軍統治下の日本人慰安婦、更には英語を話す白人男性によって強姦され続けてきた米国黒人奴隷、米国先住民を含む全世界の女性達の悲哀を取り上げたものである。今後我々大東亜共栄圏は米英加豪NZに非英語圏住民への無条件降伏と国家主権の譲渡に加えて慰安婦像を国家全土に建設することを要求すべきである。当然彼らはそれを拒否するだろうから、彼らが非白人女性に対して行ったと同じこと(強姦)を行えば良いのである。白人女性を自由に強姦して良いと聞いて南朝鮮人や男性過剰で婚姻難に悩む数千万人の中国人青年が殺到することだろう。この政策によって、大東亜共栄圏は英語圏諸国で白人男性と白人女性を対立させ、それを通じて英語圏白人国家という犯罪国家群を完全に消滅させることができるのだ。それは大東亜戦争の完全勝利に他ならない。従軍慰安婦問題とはこのような深い意図の下に、旧帝国陸軍系勢力である北朝鮮政府や朝日新聞、旧日本社会党などが推進してきたものであると思われる。 . . . 本文を読む
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ジョン・レノンと小野洋子の大東亜戦争

2015年12月27日 | イスラエル・ユダヤ・国際金融資本
ベトナム反戦運動・黒人公民権運動・アルカトラズ島占拠などの米国先住民の蜂起が大東亜共栄圏・ロシア・カトリックドイツ等の反国際金融資本組織による対米攻撃であるとするならば、国際金融資本はどのように反撃したのだろうか?その答えは、ダビストック研究所による音楽・映像や麻薬を通じた大衆煽動にある。ベトナム反戦運動などの反国際金融資本に一般大衆(特にエネルギーに満ちた若い世代)の関心が向かわないようにするためには別の物に関心を集中させる必要があったのだろう。それ故、1960年代以降に西洋諸国でポピュラー音楽の隆盛が演出されたのだと思われる。また、奴隷というルーツを持ち差別され続ける米国黒人の不満が白人に向かわないようにするために米国黒人による音楽の隆盛が演出されたのだと思われる。前者の典型例がビートルズであり、後者の典型例がマイケルジャクソンである。ジョンレノンは小野洋子と出会い結婚したことで反戦活動に目覚め、ビートルズは解散に至った。ジョンレノン以外のメンバーは国際金融資本の操り人形であり、彼らの演出により国際金融資本=西洋が全世界を侵略し非西洋人を虐殺しその富を盗むことを事実上支援していることに罪悪感を感じなかったのだろう。小野洋子は武士の血を引く富裕な銀行員の家に生まれており、大東亜戦争直前に父に伴ってニューヨークで暮らしている。自覚があったかどうかはわからないが、小野洋子はビートルズという国際金融資本の大衆洗脳兵器を破壊した上でその一部(ジョンレノン)を乗っ取り、反国際金融資本陣営の立場から国際金融資本を攻撃し続けてきたのだ。息子ショーンの誕生後活動を停止していたジョンレノンが息子が5歳になったのをきっかけに活動を再開した1980年、彼は暗殺される。その日付が12月8日で真珠湾攻撃と同日であることは、国際金融資本から反国際金融資本陣営へのテロ攻撃声明だったのだと思われる。 . . . 本文を読む
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迫り来るコペルニクス的転換:国際金融資本滅亡、新大陸アングロサクソン文明滅亡、北朝鮮建国由来の公表

2015年12月12日 | 中南米・カナダ
カナダのトルドー新首相が先住民女性殺害問題の究明を宣言した。従来からカナダやオーストラリアでは先住民の殺人による死亡が多いことが知られていたが、アングロサクソン系の政権はこの問題を家庭内暴力であるとしてきた。しかし、実際には白人達による先住民虐殺であった可能性が高い。そして、最も重要なのは、先住民の子供を強制的に寄宿舎に入学させるシステムであろう。このシステムによって先住民の文化は破壊された。それだけではない。19世紀初めから1970年頃までカナダで継続されたこの先住民学校では児童の半数が恐らく殺されている。虐殺により先住民の人口を減らす政策と考えられる。これは、先住民の人口増加で侵略者であり支配者であるアングロサクソンが支配の正統性を失うことを恐れたことが理由だろう。オーストラリアでも同様の政策が行われているかもしれない。トルドー新首相の父親であるトルドー元首相はフランス系であり、多文化主義をカナダで実行した責任者である。彼の目的は、先住民を虐殺し土地など財産を奪い取るアングロサクソン文明に終止符を打ち、先住民文化と移住民文化の共存によって、国際金融資本の世界覇権消滅後に白人が北米大陸で生き残る根拠を作り出すことが目的であったのだと思われる。そして、父親が作り出した政策を今息子が継承しつつあるのだ。フレンチインディアン戦争で敗北したフランス系カナダ人は250年の臥薪嘗胆の時代を終えて、北米白人文明の中心として輝いていくことだろう。西部の日本・中国・ロシア支配地域や南部のメキシコ支配地域を除く北米大陸はフランス語圏に移行するだろう。フランスにはアフリカの旧植民地からの多くの黒人移民がいる。彼らは完璧なフランス文化を身につければ、完全なフランス人として遇され、大臣になることも可能だ。フランス人とは遺伝では無く文化によって決定されるのだ。一方、米英では非白人は現在でも二流市民と位置づけられている。これはアングロサクソン文化(恐らくドイツ文化も)が人種差別を内包することに由来する。多民族共存はアングロサクソン文化とは両立しないのだ。 . . . 本文を読む
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釣り野伏の戦略に嵌まったトルコ:ロシア・アルメニア・ギリシャによるコンスタンチノープル奪還は近い

2015年12月04日 | トルコ系民族地域及びモンゴル
イスラム国が露仏両国を攻撃し犯行声明を出したことでその滅亡は確実になり、中東地域の覇権はロシア及びロシアに支援されたイラン・シリアに移動、世界島西部と大西洋におけるパックスアメリカーナはパックスロシアーナに移行しつつある。パックスアメリカーナ(正確には米英系シーパワー覇権)では、トルコはロシアを内陸に封じ込めるという重要な役割を果たしていた。第一次世界大戦後のセーブル条約ではトルコ北東部はアルメニアに、南東部はクルド独立国に、ボスポラス・ダーダルネス両海峡部は国際管理地域に、その南側のイズミル地区はギリシャ領土になる予定であった。しかし、その後のローザンヌ条約でトルコはこれらの地域を奪還している。恐らく、国際金融資本に忠誠を誓うことを条件にこれらの領土を統治することを認められたのだろう。両海峡は海洋交通の重要なチョークポイントの一つであり、ロシアが世界島西部の覇権を握るには必ずここを支配する必要がある。種々の情報は両海峡部をロシア軍がトルコから奪還してトルコ人を追放するという隠された戦略を予想させるものである。1453年にオスマントルコに滅亡させられた東ローマ帝国は末期ではギリシャ人とアルメニア商人がその主要構成員であった。ロシア軍の支援の元にアルメニアとギリシャが協力して領土を奪還しトルコ人を追放することが想像される。本音ではイスラム嫌いの独仏や米国もこの計画を支持するだろう。そして、トルコがイスラエルとともにイスラム国を支援してきたことが公表されればアラブ人もトルコに激怒し、イスラエルの滅亡とパレスチナ建国を主導してきたロシアやイランを支持するだろう。アルメニア人、クルド人、イラン人、シリア人・パレスチナ人を含むアラブ人などの周辺民族のトルコに対する煮えたぎる憎悪が爆発し、トルコ人に対する大虐殺と追放が世界の賞賛を浴びながら行われるだろう。そして、トルコの領土はセーブル条約当時の範囲に縮小し、更に国家主権も周囲の国々により制限された状態になると思われる。 . . . 本文を読む
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パリ同時テロの背景、真の実行者とその戦略

2015年11月20日 | イスラエル・ユダヤ・国際金融資本
これらの情報は、911と同様に今回のパリでの同時テロ事件も情報機関や軍隊が中心となった演出であることを示している。ひょっとするとエジプトで墜落したロシア機も演出であり実際には墜落していないのかもしれない。 演出を行ったのは独仏露の欧州ランドパワー連合が中心と思われるが、米国のテロ事件で泣き女として出演した女優が確認されており、間違いなく米国も深く関与していると思われる(なお、世界支配階層の策略では「★2015年11月13日、パリの同時テロをしかけたのは、米国CIA」となっている。)。英国も露仏側に転じている。これまでイスラム国と表向きは戦いながら裏では支援し続けてきた米英がイスラム国を見放し処分する側に回ったということだ。 イスラム国はイスラム過激派の国でありながらイスラエルに対する一切の攻撃を行っていない。これは異常なことである。イスラム国は1980年代後半のアフガニスタンで米国の支援を受けながらソ連軍と戦ったイスラムゲリラに由来する組織であるが、現在の支援者はイスラエルと国際金融資本が中心であると思われる。イスラム教徒のくせにイスラエルに対する怒りを持っておらず、何よりも人を殺すことが大好きな異常な性癖の傭兵達がその主体なのだろう。更に、イスラム国の資金源はイラク北部の油田から産出される原油で、それを多数のタンク車でシリア経由でトルコに運びそこから外国に輸出していた。最近のロシア軍の空爆でこのタンク車は破壊されておりイスラム国は金銭面でも滅亡が確定した。 このイスラム国の石油輸出は経由地であるトルコの支持無くしては成り立たない。従って、イスラエルと並んでトルコもまたイスラム国の支援国家であると思われる。トルコは自国東部に多数居住するクルド人の分離独立運動を恐れており、イラク北部やシリア北部をクルド人では無くイスラム国が支配することが国益に合致するからだ。イスラム国滅亡は現在のトルコ・シリア・イラク・イランにまたがるクルド人新国家設立に直結し、トルコは国土の東部と多くの人口を失うことになる。 . . . 本文を読む
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日本人の世界観とは何か?日本とは何か?どのような役割があるのか?

2015年10月30日 | 21世紀の日本の進むべき進路
日本人は広義の中国人に含まれる。日本人の世界観は「仁=思い遣り」と「和」を至上としており、儒教的な「徳による統治」を実現し続けてきた。我々日本人は儒教という理想を漢民族と共有している。我々の使命は、漢民族と協力して鬼畜米英を滅亡させ、彼らの犯罪的世界観を粉砕し、その被害者を救い、加害者を全員処刑し、その上で世界の隅々まで「仁=思い遣り」と「和」を広げることである。その暁には、日本人は広東人や四川人、上海人、北京人と並ぶ世界島東部地区の漢字文化圏の一民族かつ漢字文化圏の中心の一つになっているだろう。あるいは北京語に代わって日本語が世界島東部地区の共通語になっているかもしれない。それが恐らく原田武夫氏の主張する「パックスジャポニカ」なのだろう。 . . . 本文を読む
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天然ガスパイプライン網計画、サハリン発電所計画はコペルニクス的転換=米帝崩壊の予兆

2015年10月02日 | ロシア・北方領土
9月28日に報道された三大都市圏を結ぶガスパイプライン網の建設計画は、民間レベルでこっそり進めていたロシア産天然ガスの海底パイプラインによる大量輸入計画を国家レベルで推進する事を意味する。以前に何度もこのブログで触れたとおり、日本はエネルギー源の供給先多角化のためにロシアからの安価なパイプライン輸送天然ガスをエネルギー源の核の一つにするべきである。現在の様に高価で米国海軍によって容易に遮断されるLNGしか使えないのは米軍を通じた国際金融資本による対日脅迫が原因である。国際金融資本滅亡後は障害がなくなった海底パイプライン計画が一挙に進むであろう。そして、北海道から九州まで引かれたパイプライン網によって安価な天然ガスが豊富に利用可能となり脱原発が可能になるだろう。9月4日に報道された、サハリン州中部の炭鉱近くに火力発電所を建設する計画も興味深い。サハリン州には大規模炭田はなく、石炭は恐らくサハ共和国などシベリアから運ぶことになると思われる。その他、パイプライン輸送の天然ガスも発電に利用されるかもしれない。人口の少ないサハリン州中部に発電所を建設する目的は、発電と対日電力輸出をサハリン州の主要産業の一つとして育成し、北方領土の対日返還後のサハリン州住民の反感を抑制する目的と考える。サハリン州住民に大きな見返りの利益を与えない限り北方領土返還は実現しないのだ。逆に言うとこの報道は北方領土返還及びその背景にある米帝の滅亡が間近である事の証拠だ。 . . . 本文を読む
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国際金融資本系首相に政権を乗っ取られた豪州・NZの滅亡が近い

2015年09月21日 | 東南アジア・南アジア・オセアニア
豪州のターンブル新首相はゴールドマンサックス社出身(1998-2001にパートナーを務める)で国際金融資本の一員と考えられる。FRB支配が失われつつあり危機的状況に追い込まれた国際金融資本が、自国内の潜水艦製造を求める豪州国民の世論を利用して政変を起こしたものと思われる。その裏には豪州の元首であり国際金融資本の影の頂点と噂される英王室の影響力もあるかもしれない。あるいは日本乗っ取りを諦めた国際金融資本が豪州に籠城するつもりなのかもしれない。そして、現在演出されている日中対立が米英弱体化後に増大するという可能性に賭けて、それを天秤に掛けて生き残るつもりなのだろう。陰謀論的に見ると、英語圏の世界覇権を潰したい独仏連合が豪州に潜水艦現地生産という罠を仕掛け、豪州がその罠にかかったとも考えられる。いずれにせよこの方針が覆らないならば豪州は将来滅亡しアジアに占領され、白人達は移民か虐殺かの運命を辿ることだろう。同様に隣国NZのジョン・キー首相もメリルリンチ出身である。彼は何とユダヤ系の母親を持ちFRBでも働いており大富豪である。まさに国際金融資本そのものだ。彼がNZの政界に入ったのは2002年。その僅か6年後の2008年に異例の早さでNZの首相に就任している。リーマンショックの直後の時期であり、国際金融資本が急激な衰退を避ける為に目立たない小国を乗っ取ったということだろうか。さて、「TPPで日本や韓国を押し潰す」と明言したNZのシンクレアTPP首席交渉官はその発言がウィキリークスや日本農業新聞に報道されたあとどのような職に就いているかご存じだろうか?驚くべき事にそれは「NZ駐日大使」である。2012年8月2日からである。その様な発言を行った外交官をよりによって日本大使として送り込むNZ政府は事実上日本政府に宣戦布告している。シンクレア大使の任務は恐らく地震兵器や気象兵器で脅迫して日本の政治経済文化システムを破壊し米英型に変更させて「押し潰す」ことであろう。 . . . 本文を読む
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司法試験問題漏洩の明大院教授の捜査を東京地検特捜部が担当。特捜部の指揮権を日本が米国から奪還?

2015年09月11日 | 日本国内
私がこの事件に注目している理由は東京地検特捜部が捜査を行っていることにある。東京地検特捜部はGHQの命令で作られた日本軍の隠匿物資摘発部隊が母体となっており、ロッキード事件から最近の猪瀬都知事事件に至るまで、反米的政治家を標的に活動してきた。事実上米国政府の指揮下にある組織と考えられる。そして、法科大学院制度は米国の法曹養成システムの導入であり米国の構造改革の要求に含まれていたこと、日本と同時期に台湾と韓国でも導入されていることから考えて、米国政府の要求により作られたと見て間違いない。米国政府が法科大学院制度の廃止を許容するとは考えられない。とすると、東京地検特捜部の指揮権が米国政府から日本政府に移転したと考えられる。無論、国際金融資本側は完全に降伏した訳ではなく、先日の天津での大爆発事故(直径100mのクレーターが出来ており、兵器としての爆弾が原因であったことは確実で、中国政府に対する国際金融資本の攻撃と思われる)と同様に日本に対しても卑劣なテロ攻撃を続けているものと思われる。9月10日の原田武夫氏のメルマガは、今回の茨城・栃木両県の大洪水が実は国際金融資本による気象兵器(2つの台風を近接した地域に同時に発生させて豪雨を誘発する)を用いた対日テロ攻撃であることを示唆する。恐らくその目的は、9/16-17のFOMCでの来るべき利上げによって米英の株式市場とハイリスク債券市場が暴落しカルタゴ・ベネチア系資本主義システムが崩壊する前に日本金融市場を崩壊させてそこから米英金融市場に資金を流し込みそれによって米英金融市場を延命させることではないかと想像する。東京株式市場での急激な株価上昇は日本政府が日本の金融市場を防衛する目的で買い支えたと見る。利上げを延期すればFRBは量的緩和再開を余儀なくされ、バブルが拡大し破裂時の打撃が大きくなるだけである。国際金融資本はドル覇権延命・日本乗っ取りと日本への本拠地移転を諦めずにIMFを通じてFRBに利上げ延期を要求、FRB執行部は大東亜共栄圏や独仏露などの反国際金融資本陣営に寝返り、自国を乗っ取った国際金融資本にトドメを刺すために利上げ実行で自国経済システム(恐らく自国の国土も)を崩壊させる意図と見る。FOMCまでは日本でも311の様なテロの危険が高い。最も危険なのが今日2015年9月11日の午前11時46分であろう。 . . . 本文を読む
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イルクーツク声明確認、TPP不成立、BBCによる原爆投下批判は米国降伏or崩壊の前兆

2015年08月09日 | イスラエル・ユダヤ・国際金融資本
どうやらこの長い戦いで米国の崩壊あるいは降伏が近づいてきたようである。日本政府のイルクーツク声明確認やTPPの事実上の不成立はそれを示している。北朝鮮の金正恩第1書記は7月25日に平壌で行われた全国老兵大会で演説し、「米国が核を握って朝鮮を威嚇した時代は終わり、もはや米国は恐怖の存在ではない」と訴えたとされるが、これは朝鮮を大日本帝国、あるいは大東亜共栄圏か全世界と読み替えるべきであろう。金融異常緩和・株高債券高状態での米国の商品価格指数の暴落も、国際金融資本の世界覇権が金融面で崩壊し始めていることの証拠である。 今年3月12日に米国の反対を押し切って英国が欧米諸国で初めてAIIB参加を表明したことは、世界覇権を握っていた米英両国の分裂を示した。そして今、英国国有メディアのBBCが米国による原爆投下を非難している。一方の米国は金融業界機関紙のWSJが原爆投下を正当化する主張を続けている。英国政府は既に大東亜共栄圏に降伏したとみて良いだろう。そして、「黄金の金玉」が「誰が何と言おうと、何かが来る。それは10月まででしょう。」と言う様に米国も崩壊かあるいは降伏に向かうだろう。 . . . 本文を読む
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