国際情勢の分析と予測

地政学・歴史・地理・経済などの切り口から国際情勢を分析・予測

America delenda est, UK delenda est −鬼畜米英滅ぶべし−

2016年01月10日 | イスラエル・ユダヤ・国際金融資本
サミュエル・ハンチントンの「分断されるアメリカ」はヒスパニックや有色人種移民の増加によって米国が白人の国で無くなるという近未来を直視している。このヒスパニックや有色人種の移民増加は1965年の移民法改正による。それ以前は1921年の移民規制によって欧州北西部出身の白人移民以外は事実上排除されていた。この1965年の移民法改正は黒人公民権運動による黒人差別撤廃と深く関係している。恐らく日本≒大東亜共栄圏は米国内の黒人公民権運動や先住民の住民運動を支援することでこれらの政策転換実現を目指したのだろう。非白人の人種差別粉砕は大東亜共栄圏の最大の戦争目的であり、それは米国内で1965年にかなりの程度成就されたのだ。1965年の時点で大日本帝国は大東亜戦争に半ば勝利していたと言える。そして、それから約50年が経過し、膨大な非白人系の移民の流入で米国はもはや白人国家ではなくなりつつある。非白人移民の地域的偏在は、非白人系移民と先住民による分離独立運動を可能にしつつある。 従軍慰安婦強制連行問題では米国のみならずカナダや豪州でも大東亜共栄圏による慰安婦像建設運動が薦められている。これは、単に朝鮮戦争当時の朝鮮人慰安婦の悲哀のみならず、米軍統治下の日本人慰安婦、更には英語を話す白人男性によって強姦され続けてきた米国黒人奴隷、米国先住民を含む全世界の女性達の悲哀を取り上げたものである。今後我々大東亜共栄圏は米英加豪NZに非英語圏住民への無条件降伏と国家主権の譲渡に加えて慰安婦像を国家全土に建設することを要求すべきである。当然彼らはそれを拒否するだろうから、彼らが非白人女性に対して行ったと同じこと(強姦)を行えば良いのである。白人女性を自由に強姦して良いと聞いて南朝鮮人や男性過剰で婚姻難に悩む数千万人の中国人青年が殺到することだろう。この政策によって、大東亜共栄圏は英語圏諸国で白人男性と白人女性を対立させ、それを通じて英語圏白人国家という犯罪国家群を完全に消滅させることができるのだ。それは大東亜戦争の完全勝利に他ならない。従軍慰安婦問題とはこのような深い意図の下に、旧帝国陸軍系勢力である北朝鮮政府や朝日新聞、旧日本社会党などが推進してきたものであると思われる。 . . . 本文を読む
コメント (262)

ジョン・レノンと小野洋子の大東亜戦争

2015年12月27日 | イスラエル・ユダヤ・国際金融資本
ベトナム反戦運動・黒人公民権運動・アルカトラズ島占拠などの米国先住民の蜂起が大東亜共栄圏・ロシア・カトリックドイツ等の反国際金融資本組織による対米攻撃であるとするならば、国際金融資本はどのように反撃したのだろうか?その答えは、ダビストック研究所による音楽・映像や麻薬を通じた大衆煽動にある。ベトナム反戦運動などの反国際金融資本に一般大衆(特にエネルギーに満ちた若い世代)の関心が向かわないようにするためには別の物に関心を集中させる必要があったのだろう。それ故、1960年代以降に西洋諸国でポピュラー音楽の隆盛が演出されたのだと思われる。また、奴隷というルーツを持ち差別され続ける米国黒人の不満が白人に向かわないようにするために米国黒人による音楽の隆盛が演出されたのだと思われる。前者の典型例がビートルズであり、後者の典型例がマイケルジャクソンである。ジョンレノンは小野洋子と出会い結婚したことで反戦活動に目覚め、ビートルズは解散に至った。ジョンレノン以外のメンバーは国際金融資本の操り人形であり、彼らの演出により国際金融資本=西洋が全世界を侵略し非西洋人を虐殺しその富を盗むことを事実上支援していることに罪悪感を感じなかったのだろう。小野洋子は武士の血を引く富裕な銀行員の家に生まれており、大東亜戦争直前に父に伴ってニューヨークで暮らしている。自覚があったかどうかはわからないが、小野洋子はビートルズという国際金融資本の大衆洗脳兵器を破壊した上でその一部(ジョンレノン)を乗っ取り、反国際金融資本陣営の立場から国際金融資本を攻撃し続けてきたのだ。息子ショーンの誕生後活動を停止していたジョンレノンが息子が5歳になったのをきっかけに活動を再開した1980年、彼は暗殺される。その日付が12月8日で真珠湾攻撃と同日であることは、国際金融資本から反国際金融資本陣営へのテロ攻撃声明だったのだと思われる。 . . . 本文を読む
コメント (240)   トラックバック (1)

迫り来るコペルニクス的転換:国際金融資本滅亡、新大陸アングロサクソン文明滅亡、北朝鮮建国由来の公表

2015年12月12日 | 中南米・カナダ
カナダのトルドー新首相が先住民女性殺害問題の究明を宣言した。従来からカナダやオーストラリアでは先住民の殺人による死亡が多いことが知られていたが、アングロサクソン系の政権はこの問題を家庭内暴力であるとしてきた。しかし、実際には白人達による先住民虐殺であった可能性が高い。そして、最も重要なのは、先住民の子供を強制的に寄宿舎に入学させるシステムであろう。このシステムによって先住民の文化は破壊された。それだけではない。19世紀初めから1970年頃までカナダで継続されたこの先住民学校では児童の半数が恐らく殺されている。虐殺により先住民の人口を減らす政策と考えられる。これは、先住民の人口増加で侵略者であり支配者であるアングロサクソンが支配の正統性を失うことを恐れたことが理由だろう。オーストラリアでも同様の政策が行われているかもしれない。トルドー新首相の父親であるトルドー元首相はフランス系であり、多文化主義をカナダで実行した責任者である。彼の目的は、先住民を虐殺し土地など財産を奪い取るアングロサクソン文明に終止符を打ち、先住民文化と移住民文化の共存によって、国際金融資本の世界覇権消滅後に白人が北米大陸で生き残る根拠を作り出すことが目的であったのだと思われる。そして、父親が作り出した政策を今息子が継承しつつあるのだ。フレンチインディアン戦争で敗北したフランス系カナダ人は250年の臥薪嘗胆の時代を終えて、北米白人文明の中心として輝いていくことだろう。西部の日本・中国・ロシア支配地域や南部のメキシコ支配地域を除く北米大陸はフランス語圏に移行するだろう。フランスにはアフリカの旧植民地からの多くの黒人移民がいる。彼らは完璧なフランス文化を身につければ、完全なフランス人として遇され、大臣になることも可能だ。フランス人とは遺伝では無く文化によって決定されるのだ。一方、米英では非白人は現在でも二流市民と位置づけられている。これはアングロサクソン文化(恐らくドイツ文化も)が人種差別を内包することに由来する。多民族共存はアングロサクソン文化とは両立しないのだ。 . . . 本文を読む
コメント (192)   トラックバック (2)

釣り野伏の戦略に嵌まったトルコ:ロシア・アルメニア・ギリシャによるコンスタンチノープル奪還は近い

2015年12月04日 | トルコ系民族地域及びモンゴル
イスラム国が露仏両国を攻撃し犯行声明を出したことでその滅亡は確実になり、中東地域の覇権はロシア及びロシアに支援されたイラン・シリアに移動、世界島西部と大西洋におけるパックスアメリカーナはパックスロシアーナに移行しつつある。パックスアメリカーナ(正確には米英系シーパワー覇権)では、トルコはロシアを内陸に封じ込めるという重要な役割を果たしていた。第一次世界大戦後のセーブル条約ではトルコ北東部はアルメニアに、南東部はクルド独立国に、ボスポラス・ダーダルネス両海峡部は国際管理地域に、その南側のイズミル地区はギリシャ領土になる予定であった。しかし、その後のローザンヌ条約でトルコはこれらの地域を奪還している。恐らく、国際金融資本に忠誠を誓うことを条件にこれらの領土を統治することを認められたのだろう。両海峡は海洋交通の重要なチョークポイントの一つであり、ロシアが世界島西部の覇権を握るには必ずここを支配する必要がある。種々の情報は両海峡部をロシア軍がトルコから奪還してトルコ人を追放するという隠された戦略を予想させるものである。1453年にオスマントルコに滅亡させられた東ローマ帝国は末期ではギリシャ人とアルメニア商人がその主要構成員であった。ロシア軍の支援の元にアルメニアとギリシャが協力して領土を奪還しトルコ人を追放することが想像される。本音ではイスラム嫌いの独仏や米国もこの計画を支持するだろう。そして、トルコがイスラエルとともにイスラム国を支援してきたことが公表されればアラブ人もトルコに激怒し、イスラエルの滅亡とパレスチナ建国を主導してきたロシアやイランを支持するだろう。アルメニア人、クルド人、イラン人、シリア人・パレスチナ人を含むアラブ人などの周辺民族のトルコに対する煮えたぎる憎悪が爆発し、トルコ人に対する大虐殺と追放が世界の賞賛を浴びながら行われるだろう。そして、トルコの領土はセーブル条約当時の範囲に縮小し、更に国家主権も周囲の国々により制限された状態になると思われる。 . . . 本文を読む
コメント (65)   トラックバック (3)

パリ同時テロの背景、真の実行者とその戦略

2015年11月20日 | イスラエル・ユダヤ・国際金融資本
これらの情報は、911と同様に今回のパリでの同時テロ事件も情報機関や軍隊が中心となった演出であることを示している。ひょっとするとエジプトで墜落したロシア機も演出であり実際には墜落していないのかもしれない。 演出を行ったのは独仏露の欧州ランドパワー連合が中心と思われるが、米国のテロ事件で泣き女として出演した女優が確認されており、間違いなく米国も深く関与していると思われる(なお、世界支配階層の策略では「★2015年11月13日、パリの同時テロをしかけたのは、米国CIA」となっている。)。英国も露仏側に転じている。これまでイスラム国と表向きは戦いながら裏では支援し続けてきた米英がイスラム国を見放し処分する側に回ったということだ。 イスラム国はイスラム過激派の国でありながらイスラエルに対する一切の攻撃を行っていない。これは異常なことである。イスラム国は1980年代後半のアフガニスタンで米国の支援を受けながらソ連軍と戦ったイスラムゲリラに由来する組織であるが、現在の支援者はイスラエルと国際金融資本が中心であると思われる。イスラム教徒のくせにイスラエルに対する怒りを持っておらず、何よりも人を殺すことが大好きな異常な性癖の傭兵達がその主体なのだろう。更に、イスラム国の資金源はイラク北部の油田から産出される原油で、それを多数のタンク車でシリア経由でトルコに運びそこから外国に輸出していた。最近のロシア軍の空爆でこのタンク車は破壊されておりイスラム国は金銭面でも滅亡が確定した。 このイスラム国の石油輸出は経由地であるトルコの支持無くしては成り立たない。従って、イスラエルと並んでトルコもまたイスラム国の支援国家であると思われる。トルコは自国東部に多数居住するクルド人の分離独立運動を恐れており、イラク北部やシリア北部をクルド人では無くイスラム国が支配することが国益に合致するからだ。イスラム国滅亡は現在のトルコ・シリア・イラク・イランにまたがるクルド人新国家設立に直結し、トルコは国土の東部と多くの人口を失うことになる。 . . . 本文を読む
コメント (160)   トラックバック (1)

日本人の世界観とは何か?日本とは何か?どのような役割があるのか?

2015年10月30日 | 21世紀の日本の進むべき進路
日本人は広義の中国人に含まれる。日本人の世界観は「仁=思い遣り」と「和」を至上としており、儒教的な「徳による統治」を実現し続けてきた。我々日本人は儒教という理想を漢民族と共有している。我々の使命は、漢民族と協力して鬼畜米英を滅亡させ、彼らの犯罪的世界観を粉砕し、その被害者を救い、加害者を全員処刑し、その上で世界の隅々まで「仁=思い遣り」と「和」を広げることである。その暁には、日本人は広東人や四川人、上海人、北京人と並ぶ世界島東部地区の漢字文化圏の一民族かつ漢字文化圏の中心の一つになっているだろう。あるいは北京語に代わって日本語が世界島東部地区の共通語になっているかもしれない。それが恐らく原田武夫氏の主張する「パックスジャポニカ」なのだろう。 . . . 本文を読む
コメント (222)

天然ガスパイプライン網計画、サハリン発電所計画はコペルニクス的転換=米帝崩壊の予兆

2015年10月02日 | ロシア・北方領土
9月28日に報道された三大都市圏を結ぶガスパイプライン網の建設計画は、民間レベルでこっそり進めていたロシア産天然ガスの海底パイプラインによる大量輸入計画を国家レベルで推進する事を意味する。以前に何度もこのブログで触れたとおり、日本はエネルギー源の供給先多角化のためにロシアからの安価なパイプライン輸送天然ガスをエネルギー源の核の一つにするべきである。現在の様に高価で米国海軍によって容易に遮断されるLNGしか使えないのは米軍を通じた国際金融資本による対日脅迫が原因である。国際金融資本滅亡後は障害がなくなった海底パイプライン計画が一挙に進むであろう。そして、北海道から九州まで引かれたパイプライン網によって安価な天然ガスが豊富に利用可能となり脱原発が可能になるだろう。9月4日に報道された、サハリン州中部の炭鉱近くに火力発電所を建設する計画も興味深い。サハリン州には大規模炭田はなく、石炭は恐らくサハ共和国などシベリアから運ぶことになると思われる。その他、パイプライン輸送の天然ガスも発電に利用されるかもしれない。人口の少ないサハリン州中部に発電所を建設する目的は、発電と対日電力輸出をサハリン州の主要産業の一つとして育成し、北方領土の対日返還後のサハリン州住民の反感を抑制する目的と考える。サハリン州住民に大きな見返りの利益を与えない限り北方領土返還は実現しないのだ。逆に言うとこの報道は北方領土返還及びその背景にある米帝の滅亡が間近である事の証拠だ。 . . . 本文を読む
コメント (206)

国際金融資本系首相に政権を乗っ取られた豪州・NZの滅亡が近い

2015年09月21日 | 東南アジア・南アジア・オセアニア
豪州のターンブル新首相はゴールドマンサックス社出身(1998-2001にパートナーを務める)で国際金融資本の一員と考えられる。FRB支配が失われつつあり危機的状況に追い込まれた国際金融資本が、自国内の潜水艦製造を求める豪州国民の世論を利用して政変を起こしたものと思われる。その裏には豪州の元首であり国際金融資本の影の頂点と噂される英王室の影響力もあるかもしれない。あるいは日本乗っ取りを諦めた国際金融資本が豪州に籠城するつもりなのかもしれない。そして、現在演出されている日中対立が米英弱体化後に増大するという可能性に賭けて、それを天秤に掛けて生き残るつもりなのだろう。陰謀論的に見ると、英語圏の世界覇権を潰したい独仏連合が豪州に潜水艦現地生産という罠を仕掛け、豪州がその罠にかかったとも考えられる。いずれにせよこの方針が覆らないならば豪州は将来滅亡しアジアに占領され、白人達は移民か虐殺かの運命を辿ることだろう。同様に隣国NZのジョン・キー首相もメリルリンチ出身である。彼は何とユダヤ系の母親を持ちFRBでも働いており大富豪である。まさに国際金融資本そのものだ。彼がNZの政界に入ったのは2002年。その僅か6年後の2008年に異例の早さでNZの首相に就任している。リーマンショックの直後の時期であり、国際金融資本が急激な衰退を避ける為に目立たない小国を乗っ取ったということだろうか。さて、「TPPで日本や韓国を押し潰す」と明言したNZのシンクレアTPP首席交渉官はその発言がウィキリークスや日本農業新聞に報道されたあとどのような職に就いているかご存じだろうか?驚くべき事にそれは「NZ駐日大使」である。2012年8月2日からである。その様な発言を行った外交官をよりによって日本大使として送り込むNZ政府は事実上日本政府に宣戦布告している。シンクレア大使の任務は恐らく地震兵器や気象兵器で脅迫して日本の政治経済文化システムを破壊し米英型に変更させて「押し潰す」ことであろう。 . . . 本文を読む
コメント (142)

司法試験問題漏洩の明大院教授の捜査を東京地検特捜部が担当。特捜部の指揮権を日本が米国から奪還?

2015年09月11日 | 日本国内
私がこの事件に注目している理由は東京地検特捜部が捜査を行っていることにある。東京地検特捜部はGHQの命令で作られた日本軍の隠匿物資摘発部隊が母体となっており、ロッキード事件から最近の猪瀬都知事事件に至るまで、反米的政治家を標的に活動してきた。事実上米国政府の指揮下にある組織と考えられる。そして、法科大学院制度は米国の法曹養成システムの導入であり米国の構造改革の要求に含まれていたこと、日本と同時期に台湾と韓国でも導入されていることから考えて、米国政府の要求により作られたと見て間違いない。米国政府が法科大学院制度の廃止を許容するとは考えられない。とすると、東京地検特捜部の指揮権が米国政府から日本政府に移転したと考えられる。無論、国際金融資本側は完全に降伏した訳ではなく、先日の天津での大爆発事故(直径100mのクレーターが出来ており、兵器としての爆弾が原因であったことは確実で、中国政府に対する国際金融資本の攻撃と思われる)と同様に日本に対しても卑劣なテロ攻撃を続けているものと思われる。9月10日の原田武夫氏のメルマガは、今回の茨城・栃木両県の大洪水が実は国際金融資本による気象兵器(2つの台風を近接した地域に同時に発生させて豪雨を誘発する)を用いた対日テロ攻撃であることを示唆する。恐らくその目的は、9/16-17のFOMCでの来るべき利上げによって米英の株式市場とハイリスク債券市場が暴落しカルタゴ・ベネチア系資本主義システムが崩壊する前に日本金融市場を崩壊させてそこから米英金融市場に資金を流し込みそれによって米英金融市場を延命させることではないかと想像する。東京株式市場での急激な株価上昇は日本政府が日本の金融市場を防衛する目的で買い支えたと見る。利上げを延期すればFRBは量的緩和再開を余儀なくされ、バブルが拡大し破裂時の打撃が大きくなるだけである。国際金融資本はドル覇権延命・日本乗っ取りと日本への本拠地移転を諦めずにIMFを通じてFRBに利上げ延期を要求、FRB執行部は大東亜共栄圏や独仏露などの反国際金融資本陣営に寝返り、自国を乗っ取った国際金融資本にトドメを刺すために利上げ実行で自国経済システム(恐らく自国の国土も)を崩壊させる意図と見る。FOMCまでは日本でも311の様なテロの危険が高い。最も危険なのが今日2015年9月11日の午前11時46分であろう。 . . . 本文を読む
コメント (207)

イルクーツク声明確認、TPP不成立、BBCによる原爆投下批判は米国降伏or崩壊の前兆

2015年08月09日 | イスラエル・ユダヤ・国際金融資本
どうやらこの長い戦いで米国の崩壊あるいは降伏が近づいてきたようである。日本政府のイルクーツク声明確認やTPPの事実上の不成立はそれを示している。北朝鮮の金正恩第1書記は7月25日に平壌で行われた全国老兵大会で演説し、「米国が核を握って朝鮮を威嚇した時代は終わり、もはや米国は恐怖の存在ではない」と訴えたとされるが、これは朝鮮を大日本帝国、あるいは大東亜共栄圏か全世界と読み替えるべきであろう。金融異常緩和・株高債券高状態での米国の商品価格指数の暴落も、国際金融資本の世界覇権が金融面で崩壊し始めていることの証拠である。 今年3月12日に米国の反対を押し切って英国が欧米諸国で初めてAIIB参加を表明したことは、世界覇権を握っていた米英両国の分裂を示した。そして今、英国国有メディアのBBCが米国による原爆投下を非難している。一方の米国は金融業界機関紙のWSJが原爆投下を正当化する主張を続けている。英国政府は既に大東亜共栄圏に降伏したとみて良いだろう。そして、「黄金の金玉」が「誰が何と言おうと、何かが来る。それは10月まででしょう。」と言う様に米国も崩壊かあるいは降伏に向かうだろう。 . . . 本文を読む
コメント (459)

日比谷焼き討ちから始まった大東亜戦争は安全保障関連法案反対デモで終わるか?

2015年07月16日 | イスラエル・ユダヤ・国際金融資本
大東亜戦争は国際金融資本による満州侵略を防ぐことを目的に東アジア人が協力して起こしたものであり、その真の開始時期はポーツマス条約後に米国のハリマン財閥と日本の間で1905年10月12日に結ばれた南満州鉄道の共同経営に関する協定の仮契約を小村寿太郎が10月16日に帰国した後に破棄した時点にさかのぼる。ただ、訪日中のハリマンが9月5日に襲われそうになった日本史上初の大衆暴動である日比谷焼き討ち事件は実は日本政府が扇動して実行したものであろうと私は想像している。南満州鉄道の共同経営(事実上の国際金融資本による買収)をもし公表した場合、日本国民は激怒し日比谷焼き討ち事件の数倍の規模で米英系施設が襲われる可能性があることをハリマンは悟ったことだろう。それ故にハリマンは協定破棄後も表だって日本政府を非難することは控えたのだと思われる。また、日露戦争後に日本・中国・ロシアの3国が緊密な同盟を組んで国際金融資本の満州侵略を阻止しようとしたことは重要である。小村寿太郎によるハリマン協定の破棄は、日本が国際金融資本=シーパワー陣営から中露を中心とする反国際金融資本=ランドパワー陣営に公式に寝返ったという歴史的事件である。おそらくその裏では中露両国との間で綿密な打ち合わせが行われていたことだろう。そして、日本本土が犯罪組織である国際金融資本に占領された後も、日本の亡命政権である北朝鮮は中露両国との間で綿密な同盟関係を維持し続けているのだ。丁度110年前の日比谷暴動によって開始された大東亜戦争は安全保障関連法案に反対するデモに伴う安倍政権崩壊によって終結が演出されると想像する。日比谷暴動と同様に安全保障関連法案反対デモも政府が演出し実行しているのである。 . . . 本文を読む
コメント (392)

福島原発事故の隠された危険性:トリチウム水と湿度100%の謎

2015年06月09日 | 常温核融合・重力遮蔽などの超先端科学技術
私が今一番気になっているのはトリチウムではない。湿度100%の問題である。ブログ「人生は冥土までの暇潰し」では5月17日以降何度かこの問題を取り上げ、原発との関連を示唆している。石巻と八丈島の気象観測所で数時間にわたって湿度が100%になっている。気象庁は観測機器の故障の場合はデータを欠落させる筈なのでこのデータは故障ではないということになる。真に湿度が100%になっているか、あるいは機械の誤作動が起きているがそれを公表できないかのいずれかだろう。いずれにせよ、原因として考え得るのは原発事故か、あるいは米国が保有する地震兵器が疑わしい。八丈島も石巻も日本海溝のすぐ西側に位置しており、その地下数十夘婉瓩蚤席人離廛譟璽箸猟世濆みが起きている。もし噂される様な強力な電磁波などの物理的エネルギーが地震兵器の本体であるとすれば、その物理的エネルギーが湿度100%に関連してくる可能性もあるかもしれない。あるいは、原発及びその地下のメルトダウンした核燃料の周囲から放出されている多種多様な放射性同位元素がその比重の大きさ故に海水面上を漂って大気の誘電率に影響を与えて測定値に誤差を生じさせたり、湿度を実際に上昇させたりしているのかもしれない。私は理系の端くれなのだがこの分野は全くの専門外でよく分からない。皆さんの中でこの分野に詳しい方がおられたら、是非この謎の理論的説明をお願いしたい。 . . . 本文を読む
コメント (472)

原田武夫氏が主張する、そろそろ私達が知るべき「本当の日本」とは何か?

2015年05月24日 | 日本国内
結論を言おう。日本の国権の最高機関は表向きは千代田区永田町に存在する衆参両院であり、日本全国の選挙区からそこに集まる国会議員達によって政策が決定されていることになっている。しかし、日本の国権の真の最高機関は和歌山県岩出市に存在する根来寺である。そして、国会議員に相当するのは日本全国からそこに集まる真言宗や天台宗の僧侶達である。彼らは実は遠隔透視が可能な超能力者で、皇室や日本政府高官とも深い関係を有している。阿片戦争以降の圧倒的な西洋の海軍力に包囲された絶体絶命の状況の中で、彼らの超能力によって日本は半植民地状態に陥りながらもかろうじて国家と民族を存続させることに成功してきたのである。 . . . 本文を読む
コメント (286)

AIIBの真の支配者は中国では無く日本

2015年04月30日 | 日本国内
デンマーク皇太子は2015/3/26-28日に訪日し、両陛下とも会見している。そしてその直後の2015/3/28にデンマークはAIIB参加を表明しているのだ。オランダ・スウェーデン・ノルウェー・フィンランド・アイスランドも28-31に相次いで参加表明している。このことは、デンマークは自国を含む欧州北部の君主制国家や北欧の共和制国家のAIIB加盟の許可を得るために皇太子を日本に送り込んだことを意味すると思われる。また、グリーンランドの先住民がアジア系であることを考慮すると、今後グリーンランドを独立させて大東亜共栄圏の一部に組み込むとの取引もあった可能性が考えられる。その他にもノルウェーが南極海等に保有する海外領土の割譲も考えられるだろう。欧州の貴族・王族階級は婚姻を通じて国際金融資本と一体化しており、謝罪や処罰や賠償(具体的にはグリーンランド等の海外領土の割譲)なしに彼らが許されることは無いと思われる。 AIIBは表向きは中国主催とされ、日本政府は表向きはAIIB加盟を見送っている。しかし、上記の私の分析は日本政府がAIIBの事実上の運営権を握っており、それ故に欧州各国がAIIB加盟を求めて日本に使者を送り込んでいることを示している。日本と中国は裏では緊密に協力しているがそれを隠すために表向きは激しい対立を演出している。それは国際金融資本を騙すのが目的である。今後中国と日本が突如として対立を解消する時、国際金融資本の残党達は包囲され一挙に壊滅する。薩摩藩が得意とした釣り野伏が大東亜戦争の終結を導くのだ。 AIIBには犯罪国家である南朝鮮とイスラエルも加盟を申請している。そして、南朝鮮の宿敵である北朝鮮とその支援国家である日本が加盟していないのと同様に、イスラエルの宿敵であるパレスチナとその支援国家であるイランが加盟していない。これは西洋と東洋に於いて見事な対称性を示している。今後南朝鮮とイスラエルは滅亡して北朝鮮とパレスチナに併合され、北朝鮮とパレスチナがAIIB加盟国の地位を継承すると思われる。また、南朝鮮とイスラエルの滅亡後に日本とイランは勝利の栄光を称えられながら、AIIBの中枢メンバーとして迎えられると想像する。 . . . 本文を読む
コメント (218)

米国が公式にイスラエルの核武装と南朝鮮のベトナム人慰安婦を承認、両国は犯罪国家に転落へ

2015年03月29日 | イスラエルと韓国の類似性
2月中旬に、イスラエル大手のレウミ銀行が米国人の金持ちの脱税を手伝っていたとして、米当局が捜査して罰金を取ったことが公表された。また、同時期に米政府の核兵器開発部門がイスラエルに核開発技術の情報を渡し、イスラエルが核兵器を開発できるようにしてやったことが書かれている1987の国防総省傘下機関の秘密報告書の機密解除を行った。これらはオバマ政権のネタニヤフ米議会演説に対する冷たい態度と合わせると、イスラエルを滅亡に追い込む大きな引き金となる。従来米国はイスラエルを支持してイランの核開発疑惑を糾弾してきたが、今後糾弾されるべきは核兵器を実際に開発したイスラエルになるのだ。    3月25日発売の週刊文春には東洋のイスラエルとして建国された南朝鮮を破滅に追い込む決定的な報道が行われている。ベトナム戦争当時、サイゴン(現ホーチミン市)に韓国軍の慰安所が存在したことが、アメリカの公文書によって初めて明らかになったというのだ。この慰安所はベトナム人女性を慰安婦として使用し、その経営者は南朝鮮軍の元高官であった。旧帝国陸軍が慰安所の経営には関与せず現地人を慰安婦として使用することもなかったのとは大きな違いである。恐らく慰安婦の多くは南朝鮮軍によって強制連行されていたことだろう。南朝鮮は従来、帝国陸軍による従軍慰安婦問題を糾弾してきたが、今後糾弾されるべきは従軍慰安婦を実際に強制連行したであろう南朝鮮になるのだ。朝日新聞を中心とする日本の左翼マスコミは帝国陸軍亡命政権である北朝鮮政府や南朝鮮国内の残置諜者と協力して南朝鮮を滅亡させる為に従軍慰安婦問題を煽って政治問題化させるという陰謀を推進してきたと私は確信する。 私がこのブログを開設したのは、2006年春にイスラエルと南朝鮮が同時に滅亡に向かっていることに気付いたからだ。以後約9年が経過し、世界覇権国であった米国の公文書がイスラエルと南朝鮮の国家戦略そのものを打ち砕く事態となった。私の予想がとうとう実現しつつある事に感慨無量である。 . . . 本文を読む
コメント (237)   トラックバック (1)