カナダのトロントで国際エイズ会議がはじまるので、英語のサイトなどではしばらくHIV感染症関係のニュースが続くと思います。
今回ご紹介するのは東京で開かれる勉強会です。
これからHIV感染症診療に関わろうとする医師、現在少人数を診療している医師のほかに、感染症に興味のある研修医も対象とのことです。 参加は無料です。
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9月30日（土）14時から18時（受付は13：30から）
品川プリンスホテル 新館12階「彦根」
■これだけは押さえたい：初級HIV感染症総論2006（中村哲也医師／東大医科研）
■HIV感染症ーいつどのように検査を勧めるか（山元泰之医師／東京医大）
■HIV外来の流れ～おさえるべきポイント（味澤篤医師／都立駒込）
■“いきなりAIDS!"日和見疾患と闘うための集中講座（今村顕史医師／都立駒込）
■旭中央病院におけるHIV診療（中村朗医師／国保旭中央病院）
■HIV感染症に合併する結核（永井英明医師／国立病院機構東京病院）
クローズドの会であり、また会場は200名規模とのことですので参加希望の方は事前に連絡してください。病院担当のGSKのMRに申し込むか、下記担当者（福西）まで。
FAX 03-8786-5233 E-mail sachi.2.fukunishi@gsk.com
今回ご紹介するのは東京で開かれる勉強会です。
これからHIV感染症診療に関わろうとする医師、現在少人数を診療している医師のほかに、感染症に興味のある研修医も対象とのことです。 参加は無料です。
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9月30日（土）14時から18時（受付は13：30から）
品川プリンスホテル 新館12階「彦根」
■これだけは押さえたい：初級HIV感染症総論2006（中村哲也医師／東大医科研）
■HIV感染症ーいつどのように検査を勧めるか（山元泰之医師／東京医大）
■HIV外来の流れ～おさえるべきポイント（味澤篤医師／都立駒込）
■“いきなりAIDS!"日和見疾患と闘うための集中講座（今村顕史医師／都立駒込）
■旭中央病院におけるHIV診療（中村朗医師／国保旭中央病院）
■HIV感染症に合併する結核（永井英明医師／国立病院機構東京病院）
クローズドの会であり、また会場は200名規模とのことですので参加希望の方は事前に連絡してください。病院担当のGSKのMRに申し込むか、下記担当者（福西）まで。
FAX 03-8786-5233 E-mail sachi.2.fukunishi@gsk.com
http://www.usatoday.com/printedition/life/20060815/bl_bottomstrip15.art.htm
以上の記事によるとどうもCDCもそっちの方向に向かっているようですが、今週のJAMAにはClinician\'s CornerでHIV/AIDS治療の最新のまとめがでているようです。
http://jama.ama-assn.org/cgi/content/short/296/7/827
感染に気づいていない人から拡大→気づいていない人の早期診断のためにOpt-outにシフト、ということのようですがIDSAその他関連団体も十分な説明と同意確認、陽性後のサービスにつなげる保障を前提にこの流れをよしとしているように理解しています。
「MMWR」がエイズ25周年の記事を載せた号によりますと、
http://www.cdc.gov/mmwr/preview/mmwrhtml/mm5521a1.htm
米国では15歳から44歳のアメリカ人の約50％がHIV検査を受けたことがあるそうです。
（Anderson JE, Chandra A, Mosher WD. HIV testing in the United States, 2002. Adv Data 2005;363:1-32）
日本は研究班データで1-2％だったと思います。
VCTは有効活用されていませんが、入院時や処置前一式検査、献血で「偶然」早期発見をしていたりします。
個人的にはアメリカではスクリーングをやったほうがいいのではないかと思っています（単なる直感です）。
日本で全員にHIVスクリーニングを行うかどうかは議論があるところだと思いますが、たくさん行われているであろう様々な余計な検査のコストをHIVのスクリーングとか禁煙などにまわしたほうがよほどいいのではないかと思っています。
日本でのHIV検査については
http://www.hivkensa.com
ここなどもいいもののひとつではないでしょうか。
http://www.hivcare.jp/kotsu/16/16outline.html#ks
日本でのコスト計算で考えると、健康が維持されている定期的なモニタリングでよい時期にわかるのと、「いきなりエイズ」でICUレベルから始まるのでは医療費そのものが大きく違いますし、若年層の労働生産性が落ちることも専門家は換算するのだろうと思います。
米国では積極的に検査プロモーションが行われる理由のひとつは感染拡大防止だと思います。
これについては昨年のエイズ学会に青木先生が招聘をされたAnn Khalsa先生のスライドデータに詳しく書かれています。
http://www.hivcare.jp/kotsu/19/19lecture/19lec23.html
日本では毎月治療費だけで15万～30万円かかるという計算があります。7割を健康保険がカバーし、3割の自己負担分は（申請をすれば）身体障害者手帳と自立支援医療がカバーします。自己負担はなしという人から所得の多い人で2万円程度です。
健保や自治体も将来的なコスト負担を考えてもう少し積極的に予防を推進していただきたいと思うところです。
医師が早期に診断をすれば、その先パートナーや子どもへの感染を防げる、という期待は大きなものですね。