老後の住まい

定年後、あるいは健康に自信がなくなった老後に、どこに住むのか考えてありますか？
まだ先の話なので、予期せぬ事情で思わぬことになる可能性はありますが、50代、60代から将来を想定しておくことは不確実な時代だからこそ必要なのではないでしょうか。

ここでは、老後に住まいにどのようなものがあるか、週刊ダイヤモンド「後悔しない「老後」」4/12特大号をもとにご紹介します。

まず、現在も、当面も健康であろう場合には、海外移住、田舎暮らし、自宅が考えられる。



田舎暮らし
候補地としては、夫婦どちらかの生まれ故郷、温暖な土地、物価の安い土地、趣味に好都合な土地、移住者受け入れに積極的な土地などが考えられる。この点は人さまざまなので、目的をはっきりする必要があるとだけ述べ、これ以上触れない。

どんな人が適しているかについては、「 「田舎暮らしができる人　できない人」を読む」 を見てください。玉村豊男著の集英社新書だ。


いずれにしても、現在地に根を張っているだろう奥さんの説得が前提となる。

海外移住
実際住んでみないと分からないことも多いので、1週間程度現地を旅行し、気に入ったら1ヶ月から3ヶ月ロングステイしてみることをお勧めする。日本の住居を整理して海外移住する場合はとくに慎重さが必要だし、移住のためのリタイアメント・ビザ取得条件はかなり頻繁に変更されるし、複雑なので、しっかりした調査が必要だ。


健康に不安がある場合
健康に不安がある場合は、自宅、民間型施設と、公共型施設になる。民間型施設はさまざまなサービスレベル、支払金額のものがあり、長期的経営安定度なども含めた調査が大切だ。公共型施設は条件が厳しかったり、競争率が高かったりして、すぐ入れるというものではない。



自宅以外で、現在健康で将来介護が必要になったときに備えて入居できる施設は、自立型の介護付き有料老人ホームと、高専賃しかない。他は既に要介護状態でないと入居できない。



有料老人ホーム
民間運営の有料老人ホームには、「介護付有料老人ホーム」「住宅型有料老人ホーム」「健康型有料老人ホーム」の３種類があり、更に「介護付有料老人ホーム」は介護サービスの提供方法によって、『一般型』『外部サービス利用型』の２種類に分けられる。

「介護付有料老人ホーム」は、介護や食事等のサービスが付いた有料老人ホーム。要介護者３人に対して、ホームの介護スタッフが１人以上の割合で配置されています。介護サービスは委託先の介護サービス事業者が提供する外部サービス利用型もあります。

「住宅型有料老人ホーム」は、自立者および要支援・要介護者を対象とする施設で、介護が必要になったときには、施設外の介護サービスを受けます。

「健康型有料老人ホーム」は、介護が必要になったときには、併設または提携先の介護付有料ホーム等の施設に移る場合もありますが、一般的には契約を解除して退去しなければなりません。

自立型の介護付有料老人ホーム
入居時には自分で生活できる人が対象で、介護が必要になればサービスが受けられ、死ぬまで面倒を見てくれる。しかし、まだまだ少ないようだ。

高専賃（高齢者専用賃貸住宅）
高専賃は、比較的元気なうちに自宅から住み替える場所として想定されており、介護が必要になれば、外部の介護サービスを利用する高齢者向け賃貸住宅。
終身利用権方式の多い有料老人ホームと違って、入居の際に賃貸借契約を結ぶため、借家人の権利が法律で保護されており、事業者の倒産などの事態にも住み続ける権利を主張することができる。
あたらしい制度に基づくものなので、現状では、部屋の広さ、賃料、サービスの内容が千差万別で、入居の際には個別の物件をよく調べることが必要。

グループホーム
グループホーム（group home）は、病気や障害などで生活に困難を抱える人たちが専門スタッフ等の援助を受けながら小人数で一般の住宅で生活する集団生活型介護の形。

特養（特別養護老人ホーム、介護保険上の名称は介護福祉施設）
「老人ホーム」という名のとおり、生活サービスを中心とする「住まい」の提供に力点がある施設。「要介護5」の寝たきりや、認知症の老人以外は極めて入るのが困難である。
入所期間は特に定められていないのが一般的で、死亡するまで入所する人が約7割弱という。

新型特養
全室個室で、10人程度のグループごとに食堂兼居間を設け、専属の職員が介護するなど、生活環境が家庭に近い特別養護老人ホーム。

介護療養型医療施設
介護保険施設の一つで、介護保険証を持ち「要介護１」（もっとも軽いレベル）以上の人が入れる。
大部分の介護療養型医療施設は、もともとの一般病院から介護療養型医療施設に転換したもので、外見上は病院のままだったりします。
また、療養型には介護保険以外にも医療保険適用のものがあり、一つの病院内に介護保険適用のベッドと医療保険適用の療養型ベッドを併せ持つところもある。

老健（介護老人保健施設）
介護保険証を持ち「要介護１」（もっとも軽いレベル）以上の人を対象とする施設で、障害の程度に応じたリハビリや食事、入浴などの生活サービスを提供し、介護老人の在宅復帰を目指す介護施設。また、デイケア（通所リハビリ）やショートステイ（短期入所）などの在宅介護支援も行う。