テキサスの近況をお伝えします。
まず、ゲームストップの空売りスキャンダルの全体像を見るために、時間軸に従っておさらいをしておきましょう。
ゲームストップは、1984年にテキサスで作られたコンピュータゲームの小売店で最盛期には世界中に7600個の店舗を持っていました。
2008年のリーマン・ショックの金融危機の後、不況が続く最中、2011年9月、”オキュパイ・ウォール・ストリート/ウォール街を占拠せよ”という”草の根運動”（実際は、ロムニー支持者やソロスなどの資金援助を受けたグラディオ）が始まりました。特に社外主義を目指す若い世代の支持を受け、スローガンのWe are the 99%「我々は99％だ！」は、階級闘争によるアメリカ二分化に役立ちました。
オバマ政権は、ウォール・ストリートに対する庶民の怒りを煽りつつ、その一方で金融業界に巨額の資金援助をしたので、大銀行や投資家たちは救われましたが庶民の暮らしは悪化の一途をたどりました。
そんな中、2012年1月31日、トランプは「銀行は融資を再開しろ。さもないと経済が悪化するばかりだ。なんのために銀行に資金援助をしたんだ。」と、文句のツイートを発信。
同日、情報交換サイトのレディットにWallStreetBets（ウォールストリートベッツ、ウォール街の賭け）という投資情報交換のサブ・サイトが立ち上げられました。
https://www.reddit.com/r/wallstreetbets/
このサイトのマスコットは、サングラスをかけたブロンドの青年で、若き日のトランプを思わせるようなもの。当時、トランプは、テレビ番組『アプレンティス』の大ヒットで、アメリカ中が憧れるビリオネアーだったので、誰もが「これはトランプになりたい個人投資家が集まるサイトだろう」と思いました。
2013年、階級闘争を煽るオキュパイ・ウォール・ストリートがやっと下火になったと思いきや、今度はブラック・ライヴズ・マーターが各地で抗議運動を行いました。これも、草の根運動、ということになっていますが、もちろんソロスの全面的なバックアップを得た組織で、人種問題をダシにしてアメリカを二分するためのグラディオでした。
2016年、トランプが大統領選に出馬。レディットに複数のトランプ支持のサブサイトが立ち上げられ、人気を集めました。
2019年6月、ＳＮＳの過剰ＰＣ自主規制が加速度化する中、75万5000人の加入者を誇るレディット最大のトランプ支持者サブサイト、ザ・ドナルドが閉鎖されました。
2ヶ月後、ゲーマーがオンラインに移行したため、2019年8月にゲームストップの株価が7割以上下落しました。
2020年4月3日、ゲームストップの株は2ドル80セントにまで下がりました。
2020年4月13日、ウォールストリートベッツに「ゲームストップは最大のショート・スクイズになるかもしれない」という書き込みがありました。（ショート・スクイズ：空売りなどの人的要因で株が需要不足になって急騰する現象）
2020年6月9日、コロナウィルスによる経済閉鎖などのせいでゲームストップのセールスが30％低下。
2020年10月10日、ウォールストリートベッツに、「ゲームストップ、ショート・スクイズか上場廃止か。空売り、ショート・スクイズ、どっちが勝つか？」というコメントが投稿されました。
2021年1月11日、ゲームストップの株価が19ドル94セントにまで上昇。
2021年1月13日、31ドル40セントにまで上昇し、ウォールストリートベッツに「馬鹿ども、ゲームストップはまだ終わりじゃない！」というコメントが投稿されました。
2021年1月14日、ウォールストリートベッツに、空売りで儲けるメルヴィン・キャピタルを批判するコメントが掲載されました。（このサイトでは以前にも何度かメルヴィン・キャピタル批判コメントが出ています。）
2021年1月19日、シトロン・リサーチ（ヘッジファンドなどに空売りのアドヴァイスをする会社）が、ゲームストップの株に関し「すぐ20に戻る」とツイート。
2021年1月21日、65ドル1セントに上昇。
2021年1月25日、大損を被ったメルヴィン・キャピタルを破産の危機から救済するためにヘッジファンドのシタデルとポイント72がメルヴィン・キャピタルに27億5000万ドル投資。
2021年1月26日、ゲームストップの株式市場での活躍がオンラインで話題になり、株価が147ドル98セントにまで上がりました。
2021年1月27日、347ドル51セントにまで沸騰。映画館チェーンのＡＭＣエンターテインメントの株も2倍に跳ね上がりました。
2021年1月28日、オンラインで投資をする個人投資家のためのアプリ、ロビンフッドがゲームストップとＡＭＣの株の購入機能を停止し、ゲームストップの株価は44％落ちて、193ドル60セントに下がりました。
極左のコーテス民主党下院議員は、資本主義批判の一環としてロビンフッドを批判。テキサスのクルーズ共和党上院議員は、自由経済を阻む行為としてロビンフッドを批判。
一方、庶民の味方を装っていたウォーレン民主党上院議員は、「個人投資家たちが談合して株価を人為的に捜査した」として、証券取引委員会にレディットの調査を要請。有名な経済アナリストたちも。「株の素人たちがウォールストリートを破壊しようとしている。まるでテロ行為だ！」と、一般庶民を批判しました。
こうした批判を聞いて、庶民は「合法的に空売りでぼろ儲けするヘッジファンドに一般庶民が同じ手を使って対抗することのどこがテロ行為なのか？」と、激怒しました。
2020年1月29日、ロビンフッド、制限付きで購入機能を再開し、株価は325ドルまで上がりました。
グーグルがロビンフッドに関する10万件以上のネガティヴなレビューを一挙に削除。アップルのアプリ・ストアーも、ロビンフッドのネガティヴなレビューを消しました。
その最中、ロビンフッドの内部告発者が「ホワイトハウスとセコイア・キャピタルから”個人投資家の投資を止めろ！”という命令の電話があった」と、リーク。
また、ロビンフッドが”一般投資家がオンラインで簡単に投資できるようにするための組織”などではなく、ヘッジファンドや銀行のために個人投資家の情報を収集するための組織だったこと、ロビンフッドの最大の取引相手がシタデルだったことも分かりました。
ゲームストップの株の攻防戦が大きなニュースになったおかげで、バイデンがストロック（オバマゲートでトランプを罠にかけようとした悪徳ＦＢＩ捜査官）の妻を証券取引委員会の委員長代理に据えていたこと、バイデンの広報官、ジェーン・サキ（オバマの広報官もしていた）の弟がシタデルの顧問であることも判明。トランプ支持者は「悪党どもはみんなグルなんだ」と再確認しました。
さらに、バイデンが財務長官にしたジャネット・イェレン（オバマ時代の連邦準備制度理事会議長）が、ウォール・ストリートでレクチャーをしてシタデルを含むヘッジファンドから少なくとも700万ドルの報酬を得ていたことも分かりました。
これで、「金持ちたちはお互いに助け合って損をしない構造になっている」、というウォール・ストリートの仕組みが、一般人の目に見えるようになりました。
それと同時に、この一連の流れが、不正選挙の流れにそっくりだ！、ということにも、よほどの馬鹿以外が気づきました。
ゲームストップのスキャンダルは、個人投資家が現行のルールに従って勝つと、ウォールストリートがルールを変更して個人を押さえつけ、民主党幹部や大手メディアが個人投資家を悪者扱いし、ＳＮＳが既存権力に不利な情報を削除。
2020年の大統領選では、民主党は正当な手段では勝てないと分かっていたので、コロナウィルスを口実に署名照合も消印も要らない郵便投票に変え、投票機不正操作を含むズルをして票を盗み、既存権力と大手メディアは不正を指摘する人々を悪者扱いして、ＳＮＳは真実を語る人々の口封じをしています。
権力者たちは、全く同じ手を使って個人の投資権、投票権、発言権などを奪っているのです。
10月31日、私がこの原稿を書いている時点で、ウォールストリートベッツのサイトは、「ロビンフッドを捨てて別のブローカーに移行してゲームストップの株を買おう」と訴えるコメントがフィーチャーされています。また、ニューヨーク・タイムズ紙の「貪欲と退屈に導かれたアマチュア投資家たちがウォール・ストリートを懲らしめようとしている」という見出しの「貪欲と退屈」という部分に下線を引いて「プロの投資家と異なり、我々は気前の良さと人類愛に導かれている」とコメントしている投稿者もいました。
ゲームストップはテキサスに本社がある会社なので、今まで株など買ったことがなかったテキサス人も、ウォール・ストリートに苦い教訓を与えてやるぞ！、という一心からゲームストップの株を買っています。
さらに、Ｑ支持者たちは、レディットのサブサイトにはトランプ支持者のグループが多いので、これは国民を目覚めさせて「経済はカバールが牛耳っている！」といことを教えるために”機を見るに敏”というトランプ側が仕組んだものだ、と、思っています。
次に、この1週間でネット上で話題になったことに関するテキサスの元軍人のコンセンサスを。
＊ ＦＢＩがトランプ支持者を訪問している、という噂に関して。
これは事実です。私の隣人の親類縁者にも、突然ＦＢＩから訪問を受けた人が何人かいます。
＊ ＴＳＡ運輸保安庁が顔認識システムを使い、1月6日のワシントンＤＣでのトランプ集会に出席した人々を空港で取り締まっている。
これも事実。そもそもＴＳＡは9/11の直後に作られた、というより、ディープ・ステイトはＴＳＡやＤＨＳ国土安全保障省を作って監視を強化したかったために、その口実として9/11というグラディオを行った。ＴＳＡやＤＨＳのデータはモサドが管理している。
＊ 世界中で反ディープ・ステイトの軍団がDeep Underground Military Bunker (DUMB、基地をつなぐ地下のトンネル）からアドレノクローム取得のために養殖されている子どもたちを救い出している。
世界中でやっているかどうかは分からないし、アドレノクローム取得のために養殖されているのかどうかも分からないが、トランプ政権が人身売買組織を厳しく取り締まり、地下トンネルから子どもたちを救い出したことは事実。
＊ロサンジェルスやオレゴンで最近起きた地震は、トランプ支持の軍部がDUMBに隠れているディープ・ステイト軍と戦い、勝利の後にDUMBを爆破したせいでおきた。
最近起きた地震がそのせいなのかどうかは分からないが、トランプ政権が人身売買のルートだった地下トンネルを破壊したのは事実。
また、トランプ政権下の国防省は2018年に。世界中の都心の地下にある地下道での戦闘訓練、装備強化のために5億7200万ドルの予算を割いていたので、
https://www.newsweek.com/us-army-spend-500-million-training-soldiers-fight-underground-997906
相当な規模の地下戦争が今も続いていたとしても不思議はない。
＊ 大陸間をつなぐ海底トンネルを反重力テクノロジーで動く高速列車が走っている。
テキサスの元軍人も彼らの部下も、そんなものは見たことがない。しかし、1950年代にはルック・ダウン・シュート・ダウンはＳＦの世界の話だと思われていたし、ステルス機の話をするとコンスピラシー・セオリスト（陰謀論者）と小馬鹿にされていたので、新しいテクノロジーの話はむやみに一笑に付すべきではない。
＊ ヴァチカンの地下には何億トンもの金塊が隠されている。
テキサスの元軍人も彼らの部下も、こういうことを目撃してはいない。しかし、イラクやリビアで戦った兵士たちは何トンもの金塊を目撃しているので、ヴァチカンの地下に金塊があってもおかしくない。
＊ ディープ・ステイトを倒すための計画は、20世紀初期にニコラ・テスラとジョン・トランプ博士（トランプ大統領のおじ）とハワード・ヒューズが立て、それ以降、米軍の勇士に受け継がれてきた。
テキサスの元軍人たちは、そんな話は聞いたことがない。とはいえ、軍人は口が硬いので、勇士が黙っているだけ、という可能性もなきにしもあらず。
ジョン・トランプはＭＩＴの教授も務めた天才科学者で、第二次大戦中はアイゼンハワー司令官の直属の部下として英国の放射線研究所で電磁波などの研究をしていた。パリが解放されたとき、アイゼンハワー司令官と共にパリに乗り込んで、放射線研究所設立に関わった。ジョン・トランプはこれほどアイゼンハワーから信頼されていたので、ディープ・ステイトを憎むアイゼンハワーがトランプにディープ・ステイト潰しという使命を託したとしても不思議はない。
全米技術アカデミーのジョン・トランプ博士紹介サイト
https://www.nae.edu/189330/JOHN-GEORGE-TRUMP-19071985
さらに、トランプ博士はテスラの死後、アメリカ政府から「テスラのリポートを調べて国家安全保障にとって脅威となるものがあるかどうかチェックしてほしい」と依頼された。
下記のインタビューで
https://www.youtube.com/watch?v=7w3TAbsSzHY
トランプ博士は、「テスラは英国王とロシア皇帝に”強大な威力を持つ兵器を開発しました”という手紙を書き、取引の交渉をしようとしていたが、彼が残した書類には国家機密に値するものはありませんでした。」と語っている。
しかし、これが方便で、実はテスラが実際にフリー・エネルギーや驚異的な兵器を発明し、それをディープ・ステイトが隠していて、トランプ大統領がトランプ博士からなんらかの秘密を聞いていた、と信じている人も多い。
＊ 児童保護サービスの役人たちが人身売買組織に子どもを斡旋している。
そういう例は少なくないが、軍人は子どもの救出作業はするが捜査の過程は警察やＦＢＩがするので、それが組織的か否かは分からない。しかし、イラクやアフガニスタンでの人身売買は役人が関与していることが多いので、アメリカも同じかもしれない。
＊ バイデンのクローンがいる。
クローンがいるかどうかは分からないが、ボディ・ダブル（そっくりさん）がいることはあり得る。サダム・フセンには複数のボディ・ダブルがいて、遠くからでは見分けがつかなかったので暗殺できなかっため、イラク戦争を起こすことになってしまった。
2013年のバイデンの耳たぶの最下点は顔（頭部）から離れてる。
https://commons.wikimedia.org/wiki/File:Joe_Biden_official_portrait_2013_cropped.jpg
しかし、2019年以降のバイデンは、耳たぶの最下点が顔にくっついてる例
https://apnews.com/article/joe-biden-tragedies-stumbles-triumph-d8248aaf03cc02dd5e91a627c5f1e5ba
https://commons.wikimedia.org/wiki/File:Joe_Biden_(48554137807)_(cropped).jpg
と、離れている例
https://commons.wikimedia.org/wiki/File:Joe_Biden_speaking_at_the_Cleveland_Clinic_Medical_Innovation_Summit.jpg
https://commons.wikimedia.org/wiki/File:Lunch_with_President-to-be_Joe_Biden_(50572858718).jpg
の二種類が存在する。
以上、テキサスの元軍人たちのお話でした。
最後に、Ｑ支持者の話題をもう一つ。
バイデン就任以来ずっと、夜、ホワイトハウスの照明が消えたままになっています。そのため、Ｑ支持者たちは、「10日間の暗闇」というＱのコメントを思い出し、来週何かが起きる！、と期待しています。
ジョージア州で弁護士資格剥奪を巡り、リン・ウッドは「来週、私が正気であることを照明するために、ロバーツ判事、ペンス前副大統領、ローゼンスタインの子どもレイプ、判事や政治家の脅迫、スカリア判事の殺害などに関する証拠を提出する。」とコメントしているので、来週の動きに期待しましょう！
まず、ゲームストップの空売りスキャンダルの全体像を見るために、時間軸に従っておさらいをしておきましょう。
ゲームストップは、1984年にテキサスで作られたコンピュータゲームの小売店で最盛期には世界中に7600個の店舗を持っていました。
2008年のリーマン・ショックの金融危機の後、不況が続く最中、2011年9月、”オキュパイ・ウォール・ストリート/ウォール街を占拠せよ”という”草の根運動”（実際は、ロムニー支持者やソロスなどの資金援助を受けたグラディオ）が始まりました。特に社外主義を目指す若い世代の支持を受け、スローガンのWe are the 99%「我々は99％だ！」は、階級闘争によるアメリカ二分化に役立ちました。
オバマ政権は、ウォール・ストリートに対する庶民の怒りを煽りつつ、その一方で金融業界に巨額の資金援助をしたので、大銀行や投資家たちは救われましたが庶民の暮らしは悪化の一途をたどりました。
そんな中、2012年1月31日、トランプは「銀行は融資を再開しろ。さもないと経済が悪化するばかりだ。なんのために銀行に資金援助をしたんだ。」と、文句のツイートを発信。
同日、情報交換サイトのレディットにWallStreetBets（ウォールストリートベッツ、ウォール街の賭け）という投資情報交換のサブ・サイトが立ち上げられました。
https://www.reddit.com/r/wallstreetbets/
このサイトのマスコットは、サングラスをかけたブロンドの青年で、若き日のトランプを思わせるようなもの。当時、トランプは、テレビ番組『アプレンティス』の大ヒットで、アメリカ中が憧れるビリオネアーだったので、誰もが「これはトランプになりたい個人投資家が集まるサイトだろう」と思いました。
2013年、階級闘争を煽るオキュパイ・ウォール・ストリートがやっと下火になったと思いきや、今度はブラック・ライヴズ・マーターが各地で抗議運動を行いました。これも、草の根運動、ということになっていますが、もちろんソロスの全面的なバックアップを得た組織で、人種問題をダシにしてアメリカを二分するためのグラディオでした。
2016年、トランプが大統領選に出馬。レディットに複数のトランプ支持のサブサイトが立ち上げられ、人気を集めました。
2019年6月、ＳＮＳの過剰ＰＣ自主規制が加速度化する中、75万5000人の加入者を誇るレディット最大のトランプ支持者サブサイト、ザ・ドナルドが閉鎖されました。
2ヶ月後、ゲーマーがオンラインに移行したため、2019年8月にゲームストップの株価が7割以上下落しました。
2020年4月3日、ゲームストップの株は2ドル80セントにまで下がりました。
2020年4月13日、ウォールストリートベッツに「ゲームストップは最大のショート・スクイズになるかもしれない」という書き込みがありました。（ショート・スクイズ：空売りなどの人的要因で株が需要不足になって急騰する現象）
2020年6月9日、コロナウィルスによる経済閉鎖などのせいでゲームストップのセールスが30％低下。
2020年10月10日、ウォールストリートベッツに、「ゲームストップ、ショート・スクイズか上場廃止か。空売り、ショート・スクイズ、どっちが勝つか？」というコメントが投稿されました。
2021年1月11日、ゲームストップの株価が19ドル94セントにまで上昇。
2021年1月13日、31ドル40セントにまで上昇し、ウォールストリートベッツに「馬鹿ども、ゲームストップはまだ終わりじゃない！」というコメントが投稿されました。
2021年1月14日、ウォールストリートベッツに、空売りで儲けるメルヴィン・キャピタルを批判するコメントが掲載されました。（このサイトでは以前にも何度かメルヴィン・キャピタル批判コメントが出ています。）
2021年1月19日、シトロン・リサーチ（ヘッジファンドなどに空売りのアドヴァイスをする会社）が、ゲームストップの株に関し「すぐ20に戻る」とツイート。
2021年1月21日、65ドル1セントに上昇。
2021年1月25日、大損を被ったメルヴィン・キャピタルを破産の危機から救済するためにヘッジファンドのシタデルとポイント72がメルヴィン・キャピタルに27億5000万ドル投資。
2021年1月26日、ゲームストップの株式市場での活躍がオンラインで話題になり、株価が147ドル98セントにまで上がりました。
2021年1月27日、347ドル51セントにまで沸騰。映画館チェーンのＡＭＣエンターテインメントの株も2倍に跳ね上がりました。
2021年1月28日、オンラインで投資をする個人投資家のためのアプリ、ロビンフッドがゲームストップとＡＭＣの株の購入機能を停止し、ゲームストップの株価は44％落ちて、193ドル60セントに下がりました。
極左のコーテス民主党下院議員は、資本主義批判の一環としてロビンフッドを批判。テキサスのクルーズ共和党上院議員は、自由経済を阻む行為としてロビンフッドを批判。
一方、庶民の味方を装っていたウォーレン民主党上院議員は、「個人投資家たちが談合して株価を人為的に捜査した」として、証券取引委員会にレディットの調査を要請。有名な経済アナリストたちも。「株の素人たちがウォールストリートを破壊しようとしている。まるでテロ行為だ！」と、一般庶民を批判しました。
こうした批判を聞いて、庶民は「合法的に空売りでぼろ儲けするヘッジファンドに一般庶民が同じ手を使って対抗することのどこがテロ行為なのか？」と、激怒しました。
2020年1月29日、ロビンフッド、制限付きで購入機能を再開し、株価は325ドルまで上がりました。
グーグルがロビンフッドに関する10万件以上のネガティヴなレビューを一挙に削除。アップルのアプリ・ストアーも、ロビンフッドのネガティヴなレビューを消しました。
その最中、ロビンフッドの内部告発者が「ホワイトハウスとセコイア・キャピタルから”個人投資家の投資を止めろ！”という命令の電話があった」と、リーク。
また、ロビンフッドが”一般投資家がオンラインで簡単に投資できるようにするための組織”などではなく、ヘッジファンドや銀行のために個人投資家の情報を収集するための組織だったこと、ロビンフッドの最大の取引相手がシタデルだったことも分かりました。
ゲームストップの株の攻防戦が大きなニュースになったおかげで、バイデンがストロック（オバマゲートでトランプを罠にかけようとした悪徳ＦＢＩ捜査官）の妻を証券取引委員会の委員長代理に据えていたこと、バイデンの広報官、ジェーン・サキ（オバマの広報官もしていた）の弟がシタデルの顧問であることも判明。トランプ支持者は「悪党どもはみんなグルなんだ」と再確認しました。
さらに、バイデンが財務長官にしたジャネット・イェレン（オバマ時代の連邦準備制度理事会議長）が、ウォール・ストリートでレクチャーをしてシタデルを含むヘッジファンドから少なくとも700万ドルの報酬を得ていたことも分かりました。
これで、「金持ちたちはお互いに助け合って損をしない構造になっている」、というウォール・ストリートの仕組みが、一般人の目に見えるようになりました。
それと同時に、この一連の流れが、不正選挙の流れにそっくりだ！、ということにも、よほどの馬鹿以外が気づきました。
ゲームストップのスキャンダルは、個人投資家が現行のルールに従って勝つと、ウォールストリートがルールを変更して個人を押さえつけ、民主党幹部や大手メディアが個人投資家を悪者扱いし、ＳＮＳが既存権力に不利な情報を削除。
2020年の大統領選では、民主党は正当な手段では勝てないと分かっていたので、コロナウィルスを口実に署名照合も消印も要らない郵便投票に変え、投票機不正操作を含むズルをして票を盗み、既存権力と大手メディアは不正を指摘する人々を悪者扱いして、ＳＮＳは真実を語る人々の口封じをしています。
権力者たちは、全く同じ手を使って個人の投資権、投票権、発言権などを奪っているのです。
10月31日、私がこの原稿を書いている時点で、ウォールストリートベッツのサイトは、「ロビンフッドを捨てて別のブローカーに移行してゲームストップの株を買おう」と訴えるコメントがフィーチャーされています。また、ニューヨーク・タイムズ紙の「貪欲と退屈に導かれたアマチュア投資家たちがウォール・ストリートを懲らしめようとしている」という見出しの「貪欲と退屈」という部分に下線を引いて「プロの投資家と異なり、我々は気前の良さと人類愛に導かれている」とコメントしている投稿者もいました。
ゲームストップはテキサスに本社がある会社なので、今まで株など買ったことがなかったテキサス人も、ウォール・ストリートに苦い教訓を与えてやるぞ！、という一心からゲームストップの株を買っています。
さらに、Ｑ支持者たちは、レディットのサブサイトにはトランプ支持者のグループが多いので、これは国民を目覚めさせて「経済はカバールが牛耳っている！」といことを教えるために”機を見るに敏”というトランプ側が仕組んだものだ、と、思っています。
次に、この1週間でネット上で話題になったことに関するテキサスの元軍人のコンセンサスを。
＊ ＦＢＩがトランプ支持者を訪問している、という噂に関して。
これは事実です。私の隣人の親類縁者にも、突然ＦＢＩから訪問を受けた人が何人かいます。
＊ ＴＳＡ運輸保安庁が顔認識システムを使い、1月6日のワシントンＤＣでのトランプ集会に出席した人々を空港で取り締まっている。
これも事実。そもそもＴＳＡは9/11の直後に作られた、というより、ディープ・ステイトはＴＳＡやＤＨＳ国土安全保障省を作って監視を強化したかったために、その口実として9/11というグラディオを行った。ＴＳＡやＤＨＳのデータはモサドが管理している。
＊ 世界中で反ディープ・ステイトの軍団がDeep Underground Military Bunker (DUMB、基地をつなぐ地下のトンネル）からアドレノクローム取得のために養殖されている子どもたちを救い出している。
世界中でやっているかどうかは分からないし、アドレノクローム取得のために養殖されているのかどうかも分からないが、トランプ政権が人身売買組織を厳しく取り締まり、地下トンネルから子どもたちを救い出したことは事実。
＊ロサンジェルスやオレゴンで最近起きた地震は、トランプ支持の軍部がDUMBに隠れているディープ・ステイト軍と戦い、勝利の後にDUMBを爆破したせいでおきた。
最近起きた地震がそのせいなのかどうかは分からないが、トランプ政権が人身売買のルートだった地下トンネルを破壊したのは事実。
また、トランプ政権下の国防省は2018年に。世界中の都心の地下にある地下道での戦闘訓練、装備強化のために5億7200万ドルの予算を割いていたので、
https://www.newsweek.com/us-army-spend-500-million-training-soldiers-fight-underground-997906
相当な規模の地下戦争が今も続いていたとしても不思議はない。
＊ 大陸間をつなぐ海底トンネルを反重力テクノロジーで動く高速列車が走っている。
テキサスの元軍人も彼らの部下も、そんなものは見たことがない。しかし、1950年代にはルック・ダウン・シュート・ダウンはＳＦの世界の話だと思われていたし、ステルス機の話をするとコンスピラシー・セオリスト（陰謀論者）と小馬鹿にされていたので、新しいテクノロジーの話はむやみに一笑に付すべきではない。
＊ ヴァチカンの地下には何億トンもの金塊が隠されている。
テキサスの元軍人も彼らの部下も、こういうことを目撃してはいない。しかし、イラクやリビアで戦った兵士たちは何トンもの金塊を目撃しているので、ヴァチカンの地下に金塊があってもおかしくない。
＊ ディープ・ステイトを倒すための計画は、20世紀初期にニコラ・テスラとジョン・トランプ博士（トランプ大統領のおじ）とハワード・ヒューズが立て、それ以降、米軍の勇士に受け継がれてきた。
テキサスの元軍人たちは、そんな話は聞いたことがない。とはいえ、軍人は口が硬いので、勇士が黙っているだけ、という可能性もなきにしもあらず。
ジョン・トランプはＭＩＴの教授も務めた天才科学者で、第二次大戦中はアイゼンハワー司令官の直属の部下として英国の放射線研究所で電磁波などの研究をしていた。パリが解放されたとき、アイゼンハワー司令官と共にパリに乗り込んで、放射線研究所設立に関わった。ジョン・トランプはこれほどアイゼンハワーから信頼されていたので、ディープ・ステイトを憎むアイゼンハワーがトランプにディープ・ステイト潰しという使命を託したとしても不思議はない。
全米技術アカデミーのジョン・トランプ博士紹介サイト
https://www.nae.edu/189330/JOHN-GEORGE-TRUMP-19071985
さらに、トランプ博士はテスラの死後、アメリカ政府から「テスラのリポートを調べて国家安全保障にとって脅威となるものがあるかどうかチェックしてほしい」と依頼された。
下記のインタビューで
https://www.youtube.com/watch?v=7w3TAbsSzHY
トランプ博士は、「テスラは英国王とロシア皇帝に”強大な威力を持つ兵器を開発しました”という手紙を書き、取引の交渉をしようとしていたが、彼が残した書類には国家機密に値するものはありませんでした。」と語っている。
しかし、これが方便で、実はテスラが実際にフリー・エネルギーや驚異的な兵器を発明し、それをディープ・ステイトが隠していて、トランプ大統領がトランプ博士からなんらかの秘密を聞いていた、と信じている人も多い。
＊ 児童保護サービスの役人たちが人身売買組織に子どもを斡旋している。
そういう例は少なくないが、軍人は子どもの救出作業はするが捜査の過程は警察やＦＢＩがするので、それが組織的か否かは分からない。しかし、イラクやアフガニスタンでの人身売買は役人が関与していることが多いので、アメリカも同じかもしれない。
＊ バイデンのクローンがいる。
クローンがいるかどうかは分からないが、ボディ・ダブル（そっくりさん）がいることはあり得る。サダム・フセンには複数のボディ・ダブルがいて、遠くからでは見分けがつかなかったので暗殺できなかっため、イラク戦争を起こすことになってしまった。
2013年のバイデンの耳たぶの最下点は顔（頭部）から離れてる。
https://commons.wikimedia.org/wiki/File:Joe_Biden_official_portrait_2013_cropped.jpg
しかし、2019年以降のバイデンは、耳たぶの最下点が顔にくっついてる例
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と、離れている例
https://commons.wikimedia.org/wiki/File:Joe_Biden_speaking_at_the_Cleveland_Clinic_Medical_Innovation_Summit.jpg
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の二種類が存在する。
以上、テキサスの元軍人たちのお話でした。
最後に、Ｑ支持者の話題をもう一つ。
バイデン就任以来ずっと、夜、ホワイトハウスの照明が消えたままになっています。そのため、Ｑ支持者たちは、「10日間の暗闇」というＱのコメントを思い出し、来週何かが起きる！、と期待しています。
ジョージア州で弁護士資格剥奪を巡り、リン・ウッドは「来週、私が正気であることを照明するために、ロバーツ判事、ペンス前副大統領、ローゼンスタインの子どもレイプ、判事や政治家の脅迫、スカリア判事の殺害などに関する証拠を提出する。」とコメントしているので、来週の動きに期待しましょう！