グランビルの法則＜株のテクニカル買い時期

株を売買している人は多いが、大半の人達はいわゆる「勘」に基づいて売買しているのではなかろうか。

僕の知人に株のプロ級の人が居るが、やはり勘で売買しているが基本は「増益企業で、株価が上昇途上」の株しか買わないという人がいる。
また、銘柄選択だけは「勘」であり、「何か特別なもの」とか「成長速度が速い」ものしか買わない、という人もいる。

今はトランプの保護貿易主義で世界経済は不透明な時期であり、車関係や機械関係の輸出関連企業は見送りたいと思っている。

その意味では、現在は内需の好調企業を買うのが安全だと思う。

それでは、何の銘柄をどの様な根拠で買うかといえば、個人的には「グランビルの法則」を参照している。

この法則の買い時期は４タイプがあるが、「下げから上げに転じる時期に買いたい」ということであれば、法則１のパターンになる。

この法則１のパターンは「株価が下落した後に反転して、中期移動平均線（日本では１３週線かまたは７５日線）の上までに上昇した時」ということです。
但し、ダマシ上げでこのパターンを造ることも多いので、過去3ヶ月程度の株価の推移や、移動平均線の下落の傾きの程度などを総合して見る必要があります。

現在このパターンにあるのは「楽天」です。業績は今期の１８年１２月は減益見込みですが、四季報によれば来期は増益見込みです。
株価は２０１４年に２０００円越となった後に７００円近くまで長期間売られ、6月頃より動かなくなり7月になって反転して右肩下がりの７５日線の上に乗りました。現在は７５日線の上で横→横の状態となっており、右肩下がりの７５日線がようやく水平状態になろうとしているところです。

今後に付いては、株価の上昇にはもう少し時間がかかると予想しています。なぜなら、株価が上がるには「下値支持線」が必要だからです。
下値支持線は多分２５日線になると思っていなす。

楽天の２５日線はようやく少し右上がりになってきたところです。

従って、目先の楽天の動きは７５日線の上で横→横であり、２５日線が７５日線に接近して初めて上昇トレンドになると思っています。

また、仮に上記の予想の如く上昇したとしても、上値には右肩下がりの２６週線（半年線）や、５２週線（1年線）があるので、これをクリアするには一本調子の上げは当然困難です。

株価は現在７８２，８円です。

なお、これはあくまで私見ですので自分で、売買にあたっては自己責任で判断して下さい。

亜熱帯化する日本列島＜ゲリラ豪雨＜海水温上昇

地震もさることながら、今回の広範囲（九州・四国・中国地方（広島、岡山）・岐阜県南部）の豪雨には驚きを超えたものがあります。
これでは、東南アジアのスコールと一緒です。
将来にこのような天候があるかも知れないと思っていたことが、自分の生きている時に発生したのですから驚きを超えて恐怖を感じます。

地震に付いても当然脅威ですが、人間活動とは関係の無い地球内部の活動ですからあきらめも付きますが、地球温暖化は本当のことだとようやく納得できました。

今回の豪雨の際に気象庁の説明を聞いていたところ「台風が去った後に日本列島に梅雨前線が停滞し、南方の海水の温度が高い為に湿った空気が南方から流れて梅雨前線上付近で北側の冷気と衝突して豪雨となった」との解説だったと思います。ということは、「海水温が高くなければ今回の豪雨は発生しなかった、か、または発生したとしてももっと経度だった」と言えそうです。

それでは海水温はどの程度上昇しているのでしょうか？
ネットで調べた結果、日本近海では最近の１００年間で１、１１度上昇しているらしいです。但し中国大陸に近い黄海では１，２７度で東シナ海では１，１８度の上昇でした。

この様な状況の中で「地球温暖化を阻止しよう」なーんて主張するつもりはありません。何の権力もない一人の個人がそんなことを叫んでみたところで世界の政治や経済活動が軌道修正することはあり得ないからです。

それから政府が国土の公共事業を見直して治水工事したとしても自ずと限度があります。

それでは我々が簡単にできる対策は何かといえば、「水害に遭っても補償される保険に入る」程度しかできません。
それは、火災保険ではダメで「住宅総合保険」とか「店舗総合保険」です。

もう１０年以上前より損保会社の幹部が言っています。「住宅保険とは事実上水害保険」とね。

地震保険ほど割高ではありません。

なお、私は保険の宣伝の為にこれを書いた訳ではありません。自己防衛として必要性を感じたからこそ書いた訳です。

昔は「自分は運転に自信があるから自動車保険には入らない」という人が少なからず居ましたが、現在ではほとんど居ませんね。

近くない将来上記の「住宅総合保険」にはいる家庭は増加すると思います。

しかし、地震保険はかなり高額なので加入率は頭打ちのままだと思います。

退職金制度の無い企業が増加している。

先日、息子と話ししていたら「勤務先には退職金は無い」という。
東証一部上場企業なのに「勘違いかまたは冗談だろう」と思っていた。

しかし、その後確認したところ、本当のことと判明しびっくり仰天。

その後、知人等に聞いたところ、「十兆円を投資する」と豪語した大企業の「ソフトなんとか」という会社も退職金制度はないらしい。

ネットで調べたところ、退職金制度の無い会社は徐々に増加しており、現在の企業の２５％は退職金が無いとの結果だった。

おそらく、今後も退職金制度の無い会社は徐々に増加するだろう。
また、退職金制度がある会社でもその金額は頭打ちになるのではないかと思う。

では、公務員はどうなるかといえば、都合の悪い事実は無視して当面は現状の退職金制度を続けるだろう。
しかし、日本の全企業の５０％近くが退職金制度を止めた時にはおそらく現状の退職金制度を見直す時期が来ると思う。

今や年寄りの分類に入った自分も将来生き延びられるのか心配しているが、息子自身も将来生きていけるのか心配になる。

ところで、欧米では年金制度は充実していると良く聞くが、退職金制度があるかどうかは全く知らない。
欧米にも退職金制度があるのか、またはこの制度は日本独自のものかは近々調べてみたいと思う。