「画期的な製品が事業で惨敗してしまう理由を今解き明かす」
筆者／湯之上 隆 出版社／光文社 2,520円
◆目次
第1章 成長か？発展か？─モデル錬磨とモデル創新
第2章 イノベーションモデルの基本型─二つのサイクルモデルと一つの促進モデル
第3章 インテル・インサイド、アップル・アウトサイド─計算ずくで創られるイノベーション
第4章 イノベーションモデルのイノベーション─新しい十分条件の登場
第5章 技術のオープン化が市場を拡大する─「内クローズ、外オープン」の衝撃
第6章 イノベーションイニシアチブと「三位一体」経営─「発明」と「普及」を組み合わせる戦略的シナリオ
第7章 ビジネスモデルと知財マネジメント─事業競争力の保持・強化に向けて
第8章 可変的／発展的イノベーションモデルへ─科学技術立国・日本に至る道
補章 思考イノベーションのヒント
日本の技術力は、世界でも最高レベルであることは周知の事実です。
ただ技術単体でのレベルの高さと、事業全体の競争力とはまた別の次元があることも事実です。
象徴的な事例が、半導体です。
日本の半導体産業は、当初技術的な優位性があったにも関わらず、今や世界の後塵を拝する状況に陥ってしまいました。
総合的に事業として“勝つ”ためには、“計画的”に造られる“イノベーション型競争モデル”が必要だと説いています。
日本弁理士会の知財ビジネスアカデミーで知財コンサルティングを担当している著者は、知的財産とビジネスの関係について、豊富な事例を挙げて説明しています。
通常技術的に先行している企業は、後進国に技術供与する代わりに、特許等の権利を確保し、ライセンス収入を増やしながら市場の拡大を図ります。IBMやキャノンなどは収入の1～2割は特許関係という事実からして、知財戦略は日本企業の重要な経営テーマであることは間違いありません。
特に印象に残った言葉が、以下です。
「オープンにするということが囲い込みなのだというパラドックスを、理解できていない」
Googleしかり、amazonしかり。
なぜ、インテルやアップルが強いのか。なぜ、台湾が強力なIT産業国になったのか。
一人でも多くの人に使われる状況を作り出すことが、究極の囲い込みにつながり、莫大な先行者利益を生み出す。その重要性は、今後日本でもっと議論される予感がしています。
最後に著者のプロフィールを以下に記します。
◆妹尾堅一郎（セノオケンイチロウ）
東京大学特任教授（知的資産経営）。NPO法人産学連携推進機構理事長。慶應義塾大学経済学部卒業後、富士写真フイルム（株）を経て英国国立ランカスター大学博士課程修了。
産能大学、慶應義塾大学大学院政策・メディア研究科、東京大学先端科学技術研究センター（知財マネジメントスクール校長役）等を経て2008年より現職。
CIEC（コンピュータ利用教育学会）会長。一橋大学MBA、放送大学、九州大学大学院、青山学院大学大学院の客員教授を兼務（本データはこの書籍が刊行された当時に掲載されていたものです）
技術に自信がある会社ほどうまくいかない時代，過去の成功体験がマイナスに 事業戦略の新ルールに対応できていない日本企業に鋭い警告 目からウロコの書です 良いガイドライン
グローバル競争を生き抜くための日本企業の真の課題
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国内でのイノベーションのジレンマの好例 技術を知って初めて書ける、本当の経営分析本 基本的には正しいと思うが 同様の問題は日本中の産業がかかえている すばらしい本です
残念ながら、これからの日本の電機産業は、よほどの荒療治をしない限り、長いトンネルに入ってしまうような気がしてならない。 未来はあるが、もはや“大手電機”ではない 現在日本の電機産業の概要とコア技術についてよくわかる最適本 わかりやすい本 電機業界への著者の想いが伝わる本
筆者／湯之上 隆 出版社／光文社 2,520円
◆目次
第1章 成長か？発展か？─モデル錬磨とモデル創新
第2章 イノベーションモデルの基本型─二つのサイクルモデルと一つの促進モデル
第3章 インテル・インサイド、アップル・アウトサイド─計算ずくで創られるイノベーション
第4章 イノベーションモデルのイノベーション─新しい十分条件の登場
第5章 技術のオープン化が市場を拡大する─「内クローズ、外オープン」の衝撃
第6章 イノベーションイニシアチブと「三位一体」経営─「発明」と「普及」を組み合わせる戦略的シナリオ
第7章 ビジネスモデルと知財マネジメント─事業競争力の保持・強化に向けて
第8章 可変的／発展的イノベーションモデルへ─科学技術立国・日本に至る道
補章 思考イノベーションのヒント
日本の技術力は、世界でも最高レベルであることは周知の事実です。
ただ技術単体でのレベルの高さと、事業全体の競争力とはまた別の次元があることも事実です。
象徴的な事例が、半導体です。
日本の半導体産業は、当初技術的な優位性があったにも関わらず、今や世界の後塵を拝する状況に陥ってしまいました。
総合的に事業として“勝つ”ためには、“計画的”に造られる“イノベーション型競争モデル”が必要だと説いています。
日本弁理士会の知財ビジネスアカデミーで知財コンサルティングを担当している著者は、知的財産とビジネスの関係について、豊富な事例を挙げて説明しています。
通常技術的に先行している企業は、後進国に技術供与する代わりに、特許等の権利を確保し、ライセンス収入を増やしながら市場の拡大を図ります。IBMやキャノンなどは収入の1～2割は特許関係という事実からして、知財戦略は日本企業の重要な経営テーマであることは間違いありません。
特に印象に残った言葉が、以下です。
「オープンにするということが囲い込みなのだというパラドックスを、理解できていない」
Googleしかり、amazonしかり。
なぜ、インテルやアップルが強いのか。なぜ、台湾が強力なIT産業国になったのか。
一人でも多くの人に使われる状況を作り出すことが、究極の囲い込みにつながり、莫大な先行者利益を生み出す。その重要性は、今後日本でもっと議論される予感がしています。
最後に著者のプロフィールを以下に記します。
◆妹尾堅一郎（セノオケンイチロウ）
東京大学特任教授（知的資産経営）。NPO法人産学連携推進機構理事長。慶應義塾大学経済学部卒業後、富士写真フイルム（株）を経て英国国立ランカスター大学博士課程修了。
産能大学、慶應義塾大学大学院政策・メディア研究科、東京大学先端科学技術研究センター（知財マネジメントスクール校長役）等を経て2008年より現職。
CIEC（コンピュータ利用教育学会）会長。一橋大学MBA、放送大学、九州大学大学院、青山学院大学大学院の客員教授を兼務（本データはこの書籍が刊行された当時に掲載されていたものです）
技術力で勝る日本が、なぜ事業で負けるのか―画期的な新製品が惨敗する理由
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