☆ 今週の画像
Cop21パリ全市に貼られた【安倍晋三=原発マフィア】のポスター
いつもお世話様です。
【杉並からの情報発信です】【YYNews】【YYNewsLive】【市民ネットメデイアグ ループ】【家族勉強会】【草の根勉強会】【山崎塾】 【1000万人情報拡散運 動】を主宰するネットジャーナリスト＆社会政治運動家の山崎康彦です。
☆本日日曜日（12月06日)午後2時より【ツイキャスTV】で放送しました 【YYNewsLive週間レポート】の放送台本です!
1)No1 111分12秒 http://twitcasting.tv/chateaux1000/movie/222059136
No1
☆世直しネットTV【山崎康彦のYYNewsLive】は、視聴者総数100万人(3年間)、毎 日1,000人が視聴する真実・事実を追求するタ ブーなき報道番組です。土曜日以 外毎日午後6時から約１時間放送されます！
http://twitcasting.tv/chateaux1000/show/
【YYNewsLive by Twitcasting】
☆放送のテキスト台本は、閲覧総数1,060万ページヴュー(8年間)、毎日1,500人が 閲覧する真実・事実を追求するタブーなきブログ【杉並からの情報発信です】 で読めます!
http://blog.goo.ne.jp/yampr7
②【杉並からの情報発信です2】
http://7614yama.blog.fc2.com/
☆ 今週の画像
(1)『ホルスの目=全視眼』 ①旧100円札板垣退助②現1000円札野口英世③現10000年 札福沢諭吉④1ドル札ピラミッド頂上
(2)Cop21パリ全市に貼られた【安倍晋三=原発マフィア】のポスター
(3)Cop21オープニング集合写真。安倍晋三はファシストの正体がばれて最後列一 番左で完全に全世界から嫌われた！日本の大手マスコミだけが 安倍晋三のファ シストの正体を隠している！
☆今日のスローガン
①安倍自公ファシスト政権打倒！山本太郎を首相に!反ファシスト統一戦線に結集せよ！
②安倍晋三首相と【田布施マフィア】一味を【国民反逆罪テロリスト】として即刻逮捕・起訴し裁判にかけて全資産没収の上最高刑に処すべし！
もし我々がそれができなけれが、日本と世界の一般庶民は、米英ネオコン戦争派とイスラエル・シオニスト戦争派らとそれに協力する安倍晋三首相と 【田布施マフィア】一味によって、世界金融恐慌恐慌と第三次世界大戦=核戦争の勃発によってみな殺しされるだろう！
③来年7月の参議院選挙で自民党＋公明党=創価学会＋α(橋下新党+前原民主党内安倍別働隊など)に過半数を絶対に取らせるな！過半数割れさせて自公ファシスト政権を打倒せよ！
④世界市民よ！世界を金融と軍事で支配・搾取しているユダヤロスチャイルド国際金融マフィアの力の源泉である『無からお金を生み出す詐欺 システム』=【準備預金制度】を各国で廃止せよ！そうすれば世界は劇的に良くなる！
☆今日の【騙されてはいけない】
①死や病気や地震や飢饉などから人間を救ってくれる『全知全能の神』などこの世に
は存在しない。『全知全能の神』を作ったのは『神』の意志と言葉を 伝えるこ
とができると自称する『予言者』と予言者の言葉を聖書にして信者を洗脳し支配
し搾取する【教会】と【宗教指導者】たちだ！(山崎康彦)
②人間とすべての世界は『全知全能の神』が一週間で作ったというのは大嘘だ！人間は40億年前にできた原始的な細胞が40億年かけて進化したのだ。(山崎康彦)
③神に選ばれた【選民】は、神を否定する【邪悪な異教徒】との最終戦争に勝利して、神が降臨して平和な世界が訪れるという【ハルマゲドン神話】は全くの大嘘！
これは、【世界統一政府樹立】までに三つの世界大戦と三つの社会革命が必要であると構想し実現してきた、ユダヤ教秘密経典【タルムード】を源流とし、 アルバート・パイクを構想者とし、【ユダヤロスチャイルド国際金融マフィア】と【米英軍産複合体ネオコン戦争マフィア】と【イスラエルユダヤシオ ニスト宗教マフィア】などの【キチガイ世界支配層】を実行者とする【選民】による【世
界家畜支配】の大謀略である！(山崎康彦)
④戦争は偶然に起きるもののではない。戦争は世界支配階層が周 到に準備して起こす『軍事テロ』でありそれはあたかも偶然に起こったかのように偽装されるのだ。(山崎康彦)
⑤首相に【衆議院の解散権】はない。
歴代自民党は、野党を恫喝するために『衆議院の解散権は首相の専権事項であ
る』と大うそをつき、野党政治家も憲法学者も大手マスコミも何の批判もせずに世論誘導してきた。
首相による【衆議院解散】は、憲法第41条『国会は国権の最高機関である』の規定に完全に違反している。
三つの国権(国会、内閣最高裁)の中で、最高機関である国会は最上位に位置しその下に内閣と最高裁判所が位置するのだ。
従って、国会の下に位置する内閣の長である首相が、上位にある国会を自分勝手に解散できるはずがないのだ。
⑥内閣には【法律の起案権】も【議会への提出権】もない。
憲法第73条『内閣の職務』に規定されている7つの職務の中に、【法律の起案】と【国会への提出】は規定されていない。
歴代自民党内閣は、憲法に規定されていない職務を憲法に違反して勝手に繰り返してきたのである。
憲法第41条『国会は唯一の立法機関である』の規定のとおり、【法律の起案】と【国会への提出】は、内閣の職務ではなく国会議員の職務である。
⑦現行の【小選挙区比例代表制】は憲法違反である。
1994年の細川連立内閣が決定した『小選挙区比例代表制』は、日本国憲法第15条2項『公務員は全体の奉仕者であり一部の奉仕者ではない』の規定に違反している。
現行の【小選挙区比例代表制】は民意を全く議席に反映しない欠陥選挙制度であ
る。
2012年12月と2014年12月の衆議院選挙では、全有権者の25%の支持しか得ていない自民党と公明党が議席の2/3以上を得て絶対多数と なった。
2012年7月の参議院選挙では、全有権者の25%の支持しか得ていない自民党と公明党が参議院の議席の1/2以上を得て多数となった。
この条文に従えば、本来あるべき選挙制度は『大選挙区１区比例代表制』である。
『大選挙区１区比例代表制』は、民意を忠実に議会の議席数に反映ししかも一票の格差が生じない。
⑧公明党は政党ではなく創価学会が100%支配・管理する宗教組織である。
従って公明党は、憲法第20条第1項『いかなる宗教団体も国から特権を受けまたは政治上の権力を行使してはならない』の規定に違反する憲法違反政党であり解党させるべ きである。
公明党を100%支配管理する宗教法人創価学会は、上述の憲法第20条第1項違反して17年年間に渡り自民党と連立政権を組でいる政権与党・公明党の名称で【国の特権と政治権力】 を行使する宗教団体である。
創価学会から即刻宗教法人資格を剥奪し全資産を没収して解散させるべきである。
⑨寺田最高裁長官と15名の最高裁判事は憲法第81条違反の違憲裁判官である。
最高裁判所は歴代自民党政権の憲法違反、憲法無視、憲法破壊を黙認・容認してきた。最高裁長官と15名の最高裁判事は、憲法第81条『最高裁判所は一切の法律、命令、規則または処分が憲法に適合するかしないかを決定する終身裁判 所である』の規定に違反した違憲裁判官である。
日本国憲法第15条第1項『公務員を選定し及びこれを罷免することは国民固有の権利である』の規定に従い、最高裁長官、最高裁判事、最高裁事務総 局長、高裁所長、地裁所長は全て公選制にすべきである。
⑩日本の公務員(政治家と公務員)は日本国憲法の尊重・順守義務に違反し憲法違反、憲法無視、憲法破壊を公然とおこなっている違憲公務員である。
日本の公務員(政治家と公務員)は、安倍自公ファシスト政権のように、日本国憲法第99条『天皇又は摂政及び国務大臣、国会議員、裁判官その他の公務員はこの憲法を尊 重し擁護する義務を負ふ』の規定に公然と違反していても何の処罰も受 けずに
やりたい放題である。
なぜならばこの条文には、違反した場合の罰則規定がないためである。
公務員の憲法99条違反には、最高刑(死刑)を含む厳罰に処すべきである。
☆ 【座右の銘A】：
①世界がぜんたい幸福にならないうちは個人の幸福はあり得ない。(宮沢賢治の言葉)
②命もいらず、名もいらず、官位も金もいらぬ人は、始末に困るものなり。この始末に困る人ならでは、艱難（かんなん）をともにして国家の大業は成し得られぬなり。(西郷隆盛の言葉)
③【天下の正道に立ち、天下の大道を行う人】とは (孟子の言葉)
どんなにカネをつまれようとも、カネの誘惑に負けて正道を踏み外すことは絶
対ない。
どんなに貧しくなろうとも、志を曲げてカネのために悪を働くことは絶対にない。
どんなに強力な権力が脅しにかかろうとも、恐れ命を惜しんで屈服することは絶対にない。
④ガンデイー七つの社会的罪
マハトマ・ガンディーは1925年10月22日に雑誌『Young India』（英語版）で「七つの社会的罪」(Seven Social Sins) を指摘した。
道義なき政治 (Politics without Principle)
労働なき富 (Wealth without Work)
自覚なき快楽 (Pleasure without Conscience)
人格なき学識 (Knowledge without Character)
道徳なき商業 (Commerce without Morality)
人間性なき科学 (Science without Humanity)
犠牲なき信仰 (Worship without Sacrifice)
⑤『私に一国の通貨の発行権と管理権を与えよ！そうすれば誰が法律を作ろうとそんなことはどうでも良い。』
(ドイツ・ロスチャイルド商会創設者マイヤー・アムシェル・ロスチャイルドの言葉１７９０年)
New!⑥マイヤー・アムシェル・ロスチャイルドの妻であり5人の息子の母親でも あったグートレ・ロスチャイルドの言葉！『私の息子たちが望まな ければ戦争が起きることはありません。』
☆(1)今日のメインテーマ (過去一週間のまとめ)
①■これを実現するには安倍自公ファシスト政権打倒、でっち上げ天皇制・田布施 システム解体の【市民革命】が必要だ！
2015.12.01 杉並からの情報発信です
http://goo.gl/ulo4Z8
▼「選挙市民審議会第一回全体審議会]への26の提言！
昨日月曜日(2015.11.30)午後2時より衆議院第１議員会館１階国際会議室で開催 されました「選挙市民審議会第一回全体審議会]への私の 提言書です。
この提言書は「選挙市民審議会]のFBに投稿しましましたので下記のURLで読めます。
https://goo.gl/YYL4aa
□【26の提言】by 山崎康彦
①現行の【小選挙区比例代表制】は憲法違反である。
1994年の細川連立内閣が決定した『小選挙区比例代表制』は、日本国憲法第15条 2項『公務員は全体の奉仕者であり一部の奉仕者ではない』の規 定に違反している。
現行の【小選挙区比例代表制】は民意を全く議席に反映しない欠陥選挙制度である。
2012年12月と2014年12月の衆議院選挙では、全有権者の25%の支持しか得ていない自民党と公明党が議席の2/3以上を得て絶対多数と なった。
2012年7月の参議院選挙では、全有権者の25%の支持しか得ていない自民党と公明党が参議院の議席の1/2以上を得て多数となった。
この条文に従えば、本来あるべき選挙制度は『大選挙区１区比例代表制』である。
『大選挙区１区比例代表制』は、民意を忠実に議会の議席数に反映ししかも一票の格差が生じない。
②首相に【衆議院の解散権】はない。
歴代自民党は、野党を恫喝するために『衆議院の解散権は首相の専権事項である』と大うそをつき、野党政治家も憲法学者も大手マスコミも何の批判も せずに世論誘導してきた。
首相による【衆議院解散】は、憲法第41条『国会は国権の最高機関である』の規定に完全に違反している。
三つの国権(国会、内閣最高裁)の中で、最高機関である国会は最上位に位置し、 その下に内閣と最高裁判所が位置するのだ。
従って、国会の下に位置する内閣の長である首相が、上位にある国会を自分勝手に解散できるはずがないのだ。
③内閣には【法律の起案権】も【議会への提出権】もない。
憲法第73条『内閣の職務』に規定されている7つの職務の中に、【法律の起案】 と【国会への提出】は規定されていない。
歴代自民党内閣は、憲法に規定されていない職務を憲法に違反して勝手に繰り返してきたのである。
憲法第41条『国会は唯一の立法機関である』の規定のとおり、【法律の起案】と 【国会への提出】は、内閣の職務ではなく国会議員の職務である。
④公明党は政党ではなく創価学会が100%支配・管理する宗教組織である。
従って公明党は、憲法第20条第1項『いかなる宗教団体も国から特権を受けまたは政治上の権力を行使してはならない』の規定に違反する憲法違反政 党であり解党させるべきである。
公明党を100%支配管理する宗教法人創価学会は、上述の憲法第20条第1項違反して17年年間に渡り自民党と連立政権を組でいる政権与党・公明 党の名称で【国の特権と政治権力】を行使する宗教団体である。
創価学会から即刻宗教法人資格を剥奪し全資産を没収して解散させるべきである。
⑤最高裁判所は歴代自民党政権の憲法違反、憲法無視、憲法破壊を黙認・容認してきた。
最高裁長官と15名の最高裁判事は、憲法第81条『最高裁判所は一切の法律、命令、規則または処分が憲法に適合するかしないかを決定する終身裁判 所であ る』の規定に違反した違憲公務員(裁判官)である。
日本国憲法第15条第1項『公務員を選定し及びこれを罷免することは国民固有の
権利である』の規定に従い、最高裁長官、最高裁判事、最高裁事務総 局長、高
裁所長、地裁所長は全て公選制にすべきである。
⑥日本の公務員(政治家と公務員)は日本国憲法の尊重・順守義務に違反し憲法違反、憲法無視、憲法破壊を公然とおこなっている。
日本の公務員(政治家と公務員)は、安倍自公ファシスト政権のように、日本国憲法第99条『天皇又は摂政及び国務大臣、国会議員、裁判官その他の 公務員はこの憲法を尊重し擁護する義務を負ふ』の規定に公然と違反していても何の処罰も
受けずにやりたい放題である。
なぜならばこの条文には、違反した場合の罰則規定がないためである。
公務員の憲法99条違反には、最高刑(死刑)を含む厳罰に処すべきである。
その他、選挙関連で是正すべきこととして以下の事があります。
1.政党助成金の廃止
2.国会議員の年間報酬を国民所得(350万円)の3倍を上限とする。
3.世界一高額な日本の国会議員一人当たりの国民負担(税金投入)額1億2000万円を2000万円にする。
4.すべての議員特権の廃止
5.企業団体献金の廃止
6.宗教団体や企業や労働組合など団体による選挙活動の禁止
7.選挙管理委員会を内閣(総務省)から国会へ移動させる
8.供託金をゼロにする
9.戸別訪問の解禁
10.立ち合い演説会の義務化
11.掲示板へのポスター貼を選管が公費でやる
12.選管証書のポスター貼廃止
13.大手マスコミの選挙前世論調査禁止
14.公安警察の『選挙情報収集』禁止
15.警察・検察が政治家を弾圧する口実として活用する【政治資金規正法】の全面改正
16.在日外国人の地方選挙への参加を全面解禁する
17.正体不明のソフト会社『ムサシ』のコンピューター集票作業を禁止し、開票は各投票所で衆人監視のもとで手作業で行う。
18.不正投票を防止するため、期日前投票箱の管理を選管から第三者機関に移動させる。期日前投票箱を管理する部屋に防犯カメラを設置することを 義務づける。
19.投票締め切り時間をすべて夜8時統一して選管が勝手に短縮することを禁止する。
20.選挙管理委員会の委員は全て公選で選ぶ。
(終り)
②■世界市民に呼びかける！世界は世界支配層の【金融】と【軍事】によって二重に支配され搾取されていることを知れ！そして世界支配層の解体にむ け決起せよ！
2015.12.02 杉並からの情報発信です
http://goo.gl/68ajqQ
世界支配層は平和時には金融権力の民間銀行と中央銀行を全面に出して合法的に 国民を支配し搾取するが、各国の賢明な国民が政府や金融勢力に反対す る闘いに決起し彼らの支配基盤を脅かし始めると、政府を使って警察と軍隊のむき出しの暴力支配に切りかえて国民を弾圧し独裁体制へと切り替える。
▼日本における【金融支配勢力】と【軍事支配勢力】
歴代の日銀総裁はユダヤロスチャイルド国際金融マフィアが選び送り込んできた工作員であり金融テロリストである。
白川元日銀総裁は、ユダヤロスチャイルド国際金融マフィアの司令塔であるスイス・ バーゼルのBIS(国際決済銀行)の理事会副議長をやっていて毎月バーゼルに行って指示を受けた。
ユダヤロスチャイルド国際金融マフィア司令塔が白川元日銀総裁に指示したことは、2008年9月15日の米大手投資銀行リーマンシ・ブラザーズの 倒産による世界金融恐慌の中で、米国、英国、ドイツ、フランス、カナダの各国政府が政府の財政出動と共に、中央銀行の大幅な金融緩和を実施したに 反して、日本の日銀には大幅な金融緩和を指せなかったことだ。
なぜならば、ユダヤロスチャイルド国際金融マフィア司令塔は、1989年の平成バブル崩壊後の日本を、平成バブルの報復として20年以上にわたる 長期不況に意図的に陥らせためであったのだ。
黒田現日銀総裁もBIS理事会の重要メンバーとして毎月バーゼルに行き指示を受けているが大手マスコミは一切報道しない。
黒田日銀総裁と安倍晋三首相が2013年3月から強行している【アベノミックス】 は、ユダヤロスチャイルド国際金融マフィア司令塔が考えた日本国 民の資産を根こそぎ奪い取る金融テロなのだ。
安倍晋三首相は、ユダヤロスチャイルド国際金融マフィアの系列ではなく米軍産複合体・ネオコン戦争派の系列工作員であり政治・軍事テロリストなの だ。
安倍晋三首相は、米英軍産複合体・ネオコン戦争マフィア司令塔の指示に従って『集団的自衛権行使容認』→『戦争法案強行成立』→『自衛隊の南シナ 海派兵』→ 『米中軍事衝突』→『自衛隊の参戦』のシナリオ通りに動いている。
戦後の日本国民は、ユダヤロスチャイルド国際金融マフィアの工作員＆金融テロリストと米英軍産複合体・ネオコン戦争マフィアの工作員兼政治・軍事 テロリ ストによって支配・搾取されて来たというわけです。
この金融と軍人の二重支配と搾取は巧妙に隠されていて大部分の日本国民はまだ 気づいていないが、インターネットを駆使する少数ながら賢明な市民がようや く気づきははじめたのだ。
戦前の日本国民は、明治維新が英国の軍産複合体・ネオコン戦争派とユダヤロスチャイルド国際金融マフィアが長州、薩摩土佐の下級武士と朝鮮系被 差別民に資金と武器と軍事訓練とテ ロ戦略を与え、公武合体派の孝明天皇と明治
天皇(睦人親王)を殺し、長州田布施村出身の 大室寅之助に明治天皇を偽装させて江戸幕府を倒した【軍事クーデター】であったことを知っているのもは誰もなかった。
戦前の日本国民は、明治維新の中で作られた国民を支配し搾取する基本構造= 【でっち上げ天皇制と田布施システム】の正体を知らないまま、世界支配 層と明治天皇、大正天皇、昭和天皇が仕掛けた侵略戦争に動員され、320万人の日本国民を含むアジア太平洋諸国民5000万人の死者をだしたの だ！
安倍晋三自公ファシスト政権は、再び国民を侵略戦争に動員しようと躍起になっ ている。
この動きを止めるには、一人でも多くの国民に【でっち上げ天皇制と田布施システム】の真実・事実を知らせ、安倍自公ファシスト政権打倒の戦いと日 本で初めての【利権・特権を拒否する賢明な闘うフツーの市民】による【市民革命】に決起してもらしかないのだ。
そして世界各国の【利権・特権を拒否する賢明な闘うフツーの市民】が中心となり、世界支配層による金融支配と軍事支配を解体し、第三次世界大戦勃 発策動を阻止する闘いに決起し【市民革命】を起こしてもらう以外ないのだ。
(終り)
③■【仏語放送】世界市民に呼びかける！世界全体は世界支配層の【金融権力】と 【軍事権力】に支配され搾取されていることを知れ！ (1/2)
2015.12.03 杉並からの情報発信です
http://goo.gl/cziC6H
そして世界支配階級の完全解体にむけ決起せよ！
世界支配階級は,平和時には民間銀行の【準備預金制度】という【無からお金を産むいかさまシステム】を使って合法的に平和裏にその国の国民を支配 し搾取するのだ。
すなわち、民間銀行は【準備預金制度】に従って、預金者の預金の1%を中央銀行に預託すると、中央銀行は即座に預金額の100倍の金額の与信をあ たえるのだ。
もしも最初の預金額の100倍の信用を中央銀行に与えられた銀行が借り手を見つければ、銀行は毎月元本の一部と利子を借りてから現金で受け取るこ とになる。
そして、何年かして借り手がすべての借金と利子を返済すれば、銀行は中央銀行に与えられた信用を現金化するのにせいこうしたのだ。
これこそが、民間銀行が他人の預金を使って『無からお金を作る詐欺システム』 なのだ。
私は世界市民に呼びかける！
世界支配階級の支配の根源であり世界の不幸の元凶である【準備預金制度】を廃 止せよ！
中央銀行を国有化し国会にすべての権限を移して国民化せよ！
(1/2終り)
④■もしも来年7月の参議院選挙で安倍晋三ファシスト勢力に2/3以上の議席を取ら せたら日本と世界がどのようになるかは簡単に想像できる！
2015.12.04 杉並からの情報発信です
http://goo.gl/Ai1RRn
それは、日本の若者が米国の侵略戦争に動員され海外の市民、国民を殺しまたは自分たちが殺される世界、現在の米国のように常に戦争する国家に日本 がなるということだ！
それは、若者と女性と高齢者が失業し非正規労働者が年収200万円以下の低賃金と劣悪な労働条件で搾取され続ける世界、真面目に働き年金保険料を 納め続けた高齢者が低額年金のために生活できず生活保護を受けるかあるいは自殺するか、どちらかしか選べない世界なのだ。
それは、ほんの一部の大企業が350兆円以上の内部留保をため込み、ほんの一部の大企業社員が平均年収1500万円の破格な給料を享受しつづける 世界、460万人の公務員が平均年収750万円の世界一の高給と世界一の優遇労働条件と世界一高
い退職金と年金を保証され続ける世界なのだ。
そして、政府に反対する者が数十万人単位で逮捕され拷問され殺されまたは厳罰を課せられて刑務所に送られるファシズムの世界なのだ！
もしも来年7月の参議院選挙で安倍晋三ファシスト勢力が【圧勝】すれば、安倍晋三は米軍産複合体・ネオコン戦争派の指示に従い、来年春の米軍の 【後方支援】と言う名目での自衛隊の南シナ海派遣に続いて、参議院の勝利後には対イスラム国・米有志連合軍の【後方支援】の名目でイラクとシリア に自衛隊を確実に派遣するだろう。
そして、イラクやシリアやウクライナや南シナ海での戦闘が一気に拡大すれば、 イスラム諸国 VS 米英イスラエル連合、ロシア VS NATO、中国 VS 米国・日本連合との間で第三次世界大戦=核戦争が勃発するだろう！
第三次世界大戦は、第一次世界大戦(死者3700万人)や第二次世界大戦(ヨーロッパ戦線の死者5000万人、アジア太平洋戦争の死者5000万 人計1億人)とは比較できないほどの戦死者と破壊をもたらすだろう！
その意味で、来年7月予定の日本の参議院選挙の結果は、単に日本だけでなく全世界のひと人の命運を分ける戦後最大・最高に重要な選挙なのだ！
我々の闘いのスローはこれしかない！
①安倍自公ファシスト政権打倒！山本太郎を首相に!反ファシスト統一戦線に結集せよ！
②安倍晋三首相と【田布施マフィア】一味を【国民反逆罪テロリスト】として即
刻逮捕・起訴し裁判にかけて全資産没収の上最高刑に処すべし！
もし我々がそれができなけれが、日本と世界の一般庶民は、米英ネオコン戦争派とイスラエル・シオニスト戦争派らとそれに協力する安倍晋三首相と 【田布施マフィア】一味によって、世界金融恐慌恐慌と第三次世界大戦=核戦争の勃発によってみな殺しされるだろう！
③来年7月の参議院選挙で自民党＋公明党=創価学会＋α(橋下新党+前原民主党内安 倍別働隊など)に過半数を絶対に取らせるな！過半数割れさせて 自公ファシスト政権を打倒せよ！
(終り)
⑤■大格差社会の根本原因は『無から金を産む詐欺システム』=【準備預金制度】 であり世界市民が各国で廃止すれば世の中は劇的に良くなる！
2015.12.05 杉並からの情報発信です
http://goo.gl/MQUESH
銀行の融資の原資は、『無から金を産む詐欺システム』=【準備預金制度】によって、預金者が預けた預金額の1%を日銀に預託すると日銀が銀行に瞬 時に与える預金額の100倍の額の与信=信用創造マネー=通帳マネーなのだ。
銀行はこの通帳マネーを借り手に貸出し、借り手が元本と利子を現金で返済するたびに、通帳マネーを現金しているのだ。
要するに、銀行は他人の金=預金者の金を使って、日銀から莫大な与信を引き出し、それを個人や企業や地方自治体や政府に利子付きで貸付け、借り手 が借金の元本と利子を返済のたびに現金化しているのだ。
この壮大な詐欺システム【準備預金制度】こそが、銀行をますます肥え太らせ、12万人の資産500万ドル(60億円)以上の超富裕層を生み出し、 世界人口の1%以下の富裕層が地球全体の富の50%を独占する大格差社会を生み出している元凶である。
【現代の資本論】を書いたフランスのピケティ教授が諸悪の根源である【準備預金制度】のことを一切言わないのは、マルクスが【資本論】で銀行や金 融や信用創造やお金の生まれる仕組みを一切言っていないのと全く同じで、ユダヤロスチャイルド国際金融マフィアの工作員だからであろう！
ピケティ教授は、大格差社会の原因は資本収益率が常に経済成長率をうわまわるからと言っているが、問題の結果を言っているだけで問題の原因は言っ ていない。
ピケティ教授は、世界中の一般庶民がこれほど真面目に働いているのに、なぜ経済成長率が1%しかないのか、という根本問題に答えていないのだ。
▼【ピケティ理論】
資本収益率 r=4% ＞経済成長率ｇ=1%
それでは大格差社会の原因は、一体何なのか？
それは、世界中の一般庶民が毎日身を粉にして働いた結果5%の名目成長率を達成しているのにも関わらず、ユダヤロスチャイルド国際金融マフィアら の【地球支配層】が『無からお金を生み出す詐欺システム』=【準備預金制度】を使って、5%の経済成長の4％をくすねているから1%しか残らない のだ。
▼【山崎理論】
名目経済成長率 gr=5% - 資本収益率 r=4% =経済成長率 g=1%
世界市民よ！
世界を金融と軍事で支配・搾取しているユダヤロスチャイルド国際金融マフィア の力の源泉である『無からお金を生み出す詐欺システム』=【準備預金 制度】を各国で廃止せよ！
そうすれば世界は劇的に良くなるのだ！
(終わり
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【杉並からの情報発信です】【YYNews】【YYNewsLive】
情報発信者 山崎康彦
メール：yampr7@mx3.alpha-web.ne.jp
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