私の周りでガンを発症する人が増えてきています。
昨日までテニスやアエロビクスにと人一倍元気だった女性が、定期健診で「急性白血病」と診断され即入院。
早期治療しないと余命いくばくもないと医者に脅されて抗がん剤を投与されましたが一向に病状は改善されず、毎日つらい副作用に苦しんでいます。しかも1日\34,000の差額ベット料を払わされているのです。
一方、若い時に心労で膀胱がんになった男性は医者の薦める抗がん剤治療を断固拒否して、食事療法や日常生活改善でついにはガンを撃退し今でも元気に第一線で活躍されておられます。
軍人と軍事産業と政治家とマスコミが結びついた米国の軍産複合体が、「対テロ戦争」の大義名分の下でわざと戦争を仕掛けて莫大な利益を上げていますが、それと全く同じような構造が日本の「がん早期発見・早期治療」にはあるのです。
医療機関と製薬会社と厚生労働省と政治家とマスコミが結びつき、１５兆円とも言われる日本のがん産業(がんマフィア)は莫大な利益を上げています。
「早期発見・早期治療」の美名の下、早期がんの患者に他の選択肢を提示せず「抗がん剤治療」「放射線治療」「手術」を早期治療で施すのですが、抗がん剤や放射線や手術で本来持っていた人間の免疫力が破壊された患者は程なく死んでしまうのです。
「大きな病院に入院すると早死にする」というのは本当なのです。
「がんは生活習慣病でありその８割は生活習慣の改善によって防げる」と主張し、がんの早期発見や早期治療を否定しておられる新潟大学大学院予防医療学分野の岡田正彦教授の講演会の記事が、インターネット新聞「JanJan」に公開されていますので以下全文をお知らせします。
■がんは生活習慣病、予防が大切 早期発見、早期治療で死亡は減るのか 荒木祥氏
2009/02/17 http://www.news.janjan.jp/living/0902/0902070986/1.php
がん治療は「早期発見、早期治療が決め手」と日本では信じ込まれているが、学問的には誤りで、がん検診を受けても受けなくても寿命の差はない。がんを減らすには生活習慣を改めるしかない。それで日本人のがんは８割減らせる――。
新潟大学の岡田正彦教授が先月東京で開かれた市民講座で、これまでの「市民的常識」を覆す趣旨の講演をして感銘を呼んだ。
新潟大学大学院予防医療学分野の岡田正彦教授は１月１７日に東京で開かれた高木学校・第１２回市民講座で講演し「がんは生活習慣病であり、その８割は生活習慣の改善によって防げる」と語り、がんの早期発見や早期治療を否定した。
以下は岡田教授の講演内容を、筆者が構成した。岡田先生は著書『がん検診の大罪』 (新潮選書)、『がんは８割防げる』(祥伝社新書) が話題を呼んでいる（関連サイト：Amazon．co．jp）。
増えているがんもあり、減っているがんもある
「がんは増えている」とよく言われる。果たして本当なのか。日本の人口そのものがこの５０年間に約１．４倍に増えたし、高齢化もすすんだことを考慮しなければならない。人口が増えて、がんで死ぬ人の割合が同じなら、当然、がんで亡くなる方も増える。
がんは高齢者に多い病気だ。高齢者が増えれば、がんも増える。
人口が増えたこと、高齢化が進んだことを考慮して、統計は年齢調整をした上で分析しなければならない。すると、男女ともに、日本では胃がんは激減している。塩分摂取量が減ったからだ。増えているのは肺がんだ
女性に固有のがんの場合、子宮がんは減っている。子宮頸がんはウイルス感染が原因だが、公衆衛生が向上したためと考えられる。
乳がんや卵巣がんは増えているが、その理由は、よくわかっていない。
がんは生活習慣病で、生活習慣が変わることで増えたり減ったりする。たとえば、食品による塩分の摂取が少ない欧米では、胃がんはほとんど見られない。いずれ日本でも胃がんはほとん殆どなくなることが期待されている
「早期発見、早期治療」は有効ではない
日本では、がんは早期発見、早期治療が有効と考えられている。しかし、それは本当なのだろうか。
たとえば肺がんでは、肺がんがみつかったあと、肺がんで死ぬのか、死なないのかが問題だ。フランスのA.Kubikは数万人の候補者から３,１７１人の群と３,１７４人の群の２グループを設定して大規模な追跡調査を行った結果を１９９０年に発表した。両グループとも喫煙者で、地域や年齢構成、収入や仕事も似ている。
（Czechoslovakian Study;Lung cancer detection. Results of a randomized prospective study in Czechoslovakia）
３,１７１人の第１グループ（検診群）は、６ヵ月ごと６年にわたって胸部Ｘ線検査と喀痰細胞診を行った。
３,１７４人の第２グループ（第１グループとの比較対照群）には前半３年間は検診を行わなかった。その結果は、肺がんによる死亡も、肺がん以外も含めた総死亡も、共にこまめに検診を受けていた第１グループの方が多いことが分かった。
第１グループで肺がんの死亡が増えた理由だが、検診ががんの原因となった、抗がん剤の弊害、放射線治療の弊害、検診による２次がんの増加、薬害などなどが考えられる。早期発見・早期治療をした人の方が、肺がんで多く亡くなってしまう結果を招いたのだ。
このグループの総死亡も増えた原因には、肺がんの早期発見・早期治療をした人に、通院中の交通事故や自殺が増えたせいもある、と考えられている。
同じころ米国で行われた大規模調査でも、Kubikの研究と同様の結果が出ている。「データが古い」などの批判はあるものの、以後、がんの早期発見・早期治療を有効だと判断する研究は、このように精緻で大規模な調査としては、発表されていない。
従来の「早期発見・早期治療」を有効とする研究は、いずれも、対照群の設定や調査の規模に問題を抱えているので学問的に信用はできない。
ほかのがんでも、検診の有無による寿命の差は無い。
日本で「早期発見・早期治療」が声高に叫ばれる原点に、１９６４年の市川平三郎（現・国立がんセンター中央病院名誉院長）らの論文「胃Ｘ線診断の実際― 早期胃癌発見のために―」がある。しかし岡田さんが再検証してみると、胃がんの治療を拒否した人々は、５年以上経っても半分以上の人が生存していた。
がんが見つかったからといって、何もしなくても死亡率・生存率に差は無い。治療のリスクは、一般に考えられているより大きい。
がんは生活習慣の改善でしか減らせない
がんは生活習慣病であり、野菜の摂取不足も大きい。日本人は昔も今も野菜不足で、発がんを抑制する抗酸化物が不足していると考えられる。タバコや塩分も良くない。子宮頸がんや肝臓がんはウイルス感染をなくさなければならない。
がんは生活習慣を変えることでしか減らせない。たとえば、肺がんの９５％は、タバコあるいは大気に起因する。大気といっても、ベビーパウダーや化粧品、木くずや埃といった室内空気の汚染物質にも留意しなければならない。
日本人のがんは、低く見積もっても、その５％が検査に起因すると考えられている。日本では、がん検診は利益がリスクを上回ると信じられ、検証されないまま続けられている。イギリスのようにエックス線やＣＴ検査を受けることによる「医療被ばく」を軽減する施策は日本では採られていない。「高木学校」は、『受ける？ 受けない？ エックス線 ＣＴ検査 医療被ばくのリスク』を自ら刊行し、日本人の異様な医療被ばくの多さに警鐘を鳴らし続けている。
(終わり)
昨日までテニスやアエロビクスにと人一倍元気だった女性が、定期健診で「急性白血病」と診断され即入院。
早期治療しないと余命いくばくもないと医者に脅されて抗がん剤を投与されましたが一向に病状は改善されず、毎日つらい副作用に苦しんでいます。しかも1日\34,000の差額ベット料を払わされているのです。
一方、若い時に心労で膀胱がんになった男性は医者の薦める抗がん剤治療を断固拒否して、食事療法や日常生活改善でついにはガンを撃退し今でも元気に第一線で活躍されておられます。
軍人と軍事産業と政治家とマスコミが結びついた米国の軍産複合体が、「対テロ戦争」の大義名分の下でわざと戦争を仕掛けて莫大な利益を上げていますが、それと全く同じような構造が日本の「がん早期発見・早期治療」にはあるのです。
医療機関と製薬会社と厚生労働省と政治家とマスコミが結びつき、１５兆円とも言われる日本のがん産業(がんマフィア)は莫大な利益を上げています。
「早期発見・早期治療」の美名の下、早期がんの患者に他の選択肢を提示せず「抗がん剤治療」「放射線治療」「手術」を早期治療で施すのですが、抗がん剤や放射線や手術で本来持っていた人間の免疫力が破壊された患者は程なく死んでしまうのです。
「大きな病院に入院すると早死にする」というのは本当なのです。
「がんは生活習慣病でありその８割は生活習慣の改善によって防げる」と主張し、がんの早期発見や早期治療を否定しておられる新潟大学大学院予防医療学分野の岡田正彦教授の講演会の記事が、インターネット新聞「JanJan」に公開されていますので以下全文をお知らせします。
■がんは生活習慣病、予防が大切 早期発見、早期治療で死亡は減るのか 荒木祥氏
2009/02/17 http://www.news.janjan.jp/living/0902/0902070986/1.php
がん治療は「早期発見、早期治療が決め手」と日本では信じ込まれているが、学問的には誤りで、がん検診を受けても受けなくても寿命の差はない。がんを減らすには生活習慣を改めるしかない。それで日本人のがんは８割減らせる――。
新潟大学の岡田正彦教授が先月東京で開かれた市民講座で、これまでの「市民的常識」を覆す趣旨の講演をして感銘を呼んだ。
新潟大学大学院予防医療学分野の岡田正彦教授は１月１７日に東京で開かれた高木学校・第１２回市民講座で講演し「がんは生活習慣病であり、その８割は生活習慣の改善によって防げる」と語り、がんの早期発見や早期治療を否定した。
以下は岡田教授の講演内容を、筆者が構成した。岡田先生は著書『がん検診の大罪』 (新潮選書)、『がんは８割防げる』(祥伝社新書) が話題を呼んでいる（関連サイト：Amazon．co．jp）。
増えているがんもあり、減っているがんもある
「がんは増えている」とよく言われる。果たして本当なのか。日本の人口そのものがこの５０年間に約１．４倍に増えたし、高齢化もすすんだことを考慮しなければならない。人口が増えて、がんで死ぬ人の割合が同じなら、当然、がんで亡くなる方も増える。
がんは高齢者に多い病気だ。高齢者が増えれば、がんも増える。
人口が増えたこと、高齢化が進んだことを考慮して、統計は年齢調整をした上で分析しなければならない。すると、男女ともに、日本では胃がんは激減している。塩分摂取量が減ったからだ。増えているのは肺がんだ
女性に固有のがんの場合、子宮がんは減っている。子宮頸がんはウイルス感染が原因だが、公衆衛生が向上したためと考えられる。
乳がんや卵巣がんは増えているが、その理由は、よくわかっていない。
がんは生活習慣病で、生活習慣が変わることで増えたり減ったりする。たとえば、食品による塩分の摂取が少ない欧米では、胃がんはほとんど見られない。いずれ日本でも胃がんはほとん殆どなくなることが期待されている
「早期発見、早期治療」は有効ではない
日本では、がんは早期発見、早期治療が有効と考えられている。しかし、それは本当なのだろうか。
たとえば肺がんでは、肺がんがみつかったあと、肺がんで死ぬのか、死なないのかが問題だ。フランスのA.Kubikは数万人の候補者から３,１７１人の群と３,１７４人の群の２グループを設定して大規模な追跡調査を行った結果を１９９０年に発表した。両グループとも喫煙者で、地域や年齢構成、収入や仕事も似ている。
（Czechoslovakian Study;Lung cancer detection. Results of a randomized prospective study in Czechoslovakia）
３,１７１人の第１グループ（検診群）は、６ヵ月ごと６年にわたって胸部Ｘ線検査と喀痰細胞診を行った。
３,１７４人の第２グループ（第１グループとの比較対照群）には前半３年間は検診を行わなかった。その結果は、肺がんによる死亡も、肺がん以外も含めた総死亡も、共にこまめに検診を受けていた第１グループの方が多いことが分かった。
第１グループで肺がんの死亡が増えた理由だが、検診ががんの原因となった、抗がん剤の弊害、放射線治療の弊害、検診による２次がんの増加、薬害などなどが考えられる。早期発見・早期治療をした人の方が、肺がんで多く亡くなってしまう結果を招いたのだ。
このグループの総死亡も増えた原因には、肺がんの早期発見・早期治療をした人に、通院中の交通事故や自殺が増えたせいもある、と考えられている。
同じころ米国で行われた大規模調査でも、Kubikの研究と同様の結果が出ている。「データが古い」などの批判はあるものの、以後、がんの早期発見・早期治療を有効だと判断する研究は、このように精緻で大規模な調査としては、発表されていない。
従来の「早期発見・早期治療」を有効とする研究は、いずれも、対照群の設定や調査の規模に問題を抱えているので学問的に信用はできない。
ほかのがんでも、検診の有無による寿命の差は無い。
日本で「早期発見・早期治療」が声高に叫ばれる原点に、１９６４年の市川平三郎（現・国立がんセンター中央病院名誉院長）らの論文「胃Ｘ線診断の実際― 早期胃癌発見のために―」がある。しかし岡田さんが再検証してみると、胃がんの治療を拒否した人々は、５年以上経っても半分以上の人が生存していた。
がんが見つかったからといって、何もしなくても死亡率・生存率に差は無い。治療のリスクは、一般に考えられているより大きい。
がんは生活習慣の改善でしか減らせない
がんは生活習慣病であり、野菜の摂取不足も大きい。日本人は昔も今も野菜不足で、発がんを抑制する抗酸化物が不足していると考えられる。タバコや塩分も良くない。子宮頸がんや肝臓がんはウイルス感染をなくさなければならない。
がんは生活習慣を変えることでしか減らせない。たとえば、肺がんの９５％は、タバコあるいは大気に起因する。大気といっても、ベビーパウダーや化粧品、木くずや埃といった室内空気の汚染物質にも留意しなければならない。
日本人のがんは、低く見積もっても、その５％が検査に起因すると考えられている。日本では、がん検診は利益がリスクを上回ると信じられ、検証されないまま続けられている。イギリスのようにエックス線やＣＴ検査を受けることによる「医療被ばく」を軽減する施策は日本では採られていない。「高木学校」は、『受ける？ 受けない？ エックス線 ＣＴ検査 医療被ばくのリスク』を自ら刊行し、日本人の異様な医療被ばくの多さに警鐘を鳴らし続けている。
(終わり)
