553 2016年4月1日時事
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すでに書籍の方は何の問題もなく購入してあったのだが、多忙につきなかなか拝見できる機会がなかった。 昨日、東京へ出掛ける用向きがあったので、往路・新大阪～東京間で＜余命三年時事日記＞を、復路・東京～新大阪間で＜時事日記ハンドブック＞をようやく読了することができた。
義理が果たせてやれやれであるが、ともあれ余命プロジェクトチーム諸氏の労を多としたい。
日本と朝鮮半島の近現代史を語る入門書としては、これに勝るものを目にしたことはない。在日問題にも真正面から斬り込んだ内容は比肩し得るものすらない。
まさにこれこそが＜正史＞であって、すべての日本人は必読の要がある。さらに本書をよく理解し行動する義務もある。その義務が果たされた先に、ようやく戦後が訪れる。
全編を通して語られる内容は、まさに犯罪・犯罪・犯罪のオンパレードだ。すべて承知はしていたが、こうして整理され印刷されたものを改めて見てみると、もはや怒りを通り越して冷厳なる殺意しか湧かない。
だが、カメムシをつぶすと臭くてかなわないのと同様、カメムシモドキの在日朝鮮人をあやめて殺人罪に問われるのも馬鹿の骨頂というものだ。
さらに平時法制と有事法制は明らかに異なる。楽しみに有事を待つというのも一興だ。 ＜韓国は日本の同盟国ではなく、もちろん友好国でもない。日本人にとって韓国は「敵国」として認識するのが妥当な国なのである（ハンドブックP.130）＞の一行には多くの読者が胸のすく思いを感じただろう。
まずはこれ。シナ朝鮮は敵国だ。とりわけ南北朝鮮と在日は＜敵だ＞という共通認識の確立こそが時代の要請というものだ。敵だと知れば、日本人の思考と行動はおのずから収束して来る。 敵に塩を送る輩もはっきりと見えてくる。
以下、少々各論について語りたい。ちょっと長くなるが、ご辛抱賜りたい。
余命ブログ2015年2月16日出稿分より引用。
（中略）・・・ 軍事については延坪島砲撃事件関連では検証もしております。
20101020 韓国対馬侵攻を疑われる部隊移動開始。米から警告。防衛大臣北澤俊美。
20101123 延坪島砲撃。北朝鮮の韓国侵攻を懸念し抑止に中国介入。
20110311 東日本大震災。統合任務部隊創設。 ＪＴＦ－ＴＦ
韓国軍の異常な部隊移動を掴んだ米軍は韓国に警告、同時に日本にも通報、北朝鮮の数個師団にも及ぶ軍の移動に朝鮮戦争の再開を嫌う米中両国は抑止介入に 踏み切ります。 中国は北朝鮮国境に、瀋陽軍区10万、北京軍区10万、最終的に30万をこえる部隊を集結しました。この情報は欧州軍軍事ネットでも報じられておりましたが、いったいどこからこんな情報が出てきたのでしょうか。そして最終的にはガス抜きでしょう、北の延坪島砲撃によって終結となりました。その後、米中は何事もなかったように全く知らん顔です。そのせいか、この件は世界でも関係記事はいくつもありませんし、検証はみなピント外れです。日本でもみな消化不良だったのではないでしょうか。
しかし、始まってからはすべて米が仕切っていたとすれば、すべてがつながります。米は韓国の動きを知っていたということですね。 （中略）
当時、日本は管政権。 米は政府と自衛隊に警告。ところが管政権は全く対応せず。よって自衛隊は北澤防衛大臣を無視して防衛体制ＪＴＦ－ＴＦを構築、独自に動き出しました。 延坪島事件後もしばらくは韓国軍の配置が通常にもどらぬことから自衛隊は警戒を続けていましたが、１月になって第二次管内閣の発足直後に平常に戻りました。こういう関係から自衛隊の管に対する売国奴意識は猛烈で、２月には制服組が動き出し、３月はクーデターかという動きにつながっていったのです。ところが３月11日東日本大震災によりすべてがリセットとなります。
その後、野田内閣になってからも、李明博の竹島上陸、天皇陛下侮辱発言等、嫌韓感情が増大する中で、６月に事実上の日韓同盟にもあたる条約締結の動き（締結１時間前に韓国がキャンセル）とか、韓国におもねるような国外財産調書法、あるいは外国人参政権の推進等が進められていく状況に危機感が増大し、慰安婦問題での謝罪と10兆円にも及ぶ慰安婦賠償問題がまとまりそうな流れに、ついに自衛隊がぶち切れました。 これを事前に察知した野田が打った手が、突然の衆議院解散でした。一連の動きは極秘重要事項にもかかわらず、以外と表面化しています。
結局、全部とは言えませんが、かなりの部分が、米から自民党に情報提供されていたようですね。今では日本独自の情報収集能力も格段に向上しているようです。軍事情報だけでなく政治情報も筒抜けであれば、安倍さんに怖いものはありません。 日韓議員連盟の額賀は放置、二階は取り込んで捨て看板です。危険予備軍の親中韓議員、小渕優子や松島みどりは同士討ちで処分しました。裏でこそこそ動いていた反日議員や政党は気味が悪いでしょうね。なにしろ額賀が訪韓で何を言いどうしたか、すべて筒抜け。今回の二階もそうですね。まさに子供のお使いです。こういうのを「だちょうのかくれんぼ」「頭隠して尻隠さず」というのでしょう。
前回の知事選において「細川や宇都宮は論外、とりあえず舛添を対抗にたてておいて時間稼ぎ。次は田母神でいこう。」が安倍さんの方針のようです。「舛添は脇が甘く、また露骨な親韓を隠さないから、いざという時はどうにでも切り捨て可能」だそうですよ。 先日舛添リコール署名運動が始まりましたがハードルは高そうですね。安倍さんは舛添がバカをやればやるほど現在進めている日本のガン駆逐にはプラスと考 えていますからとりあえず７月９日を過ぎるまでは動かないでしょうね。 （引用終わり）
以上は例の延坪島砲撃事件にまつわる興味深いお話だが、真実は南朝鮮軍が＜対馬侵略＞を目的に軍を動かし、米国の介入で延坪島砲撃に帰結した。さらには民主党による露骨な日本売りに激怒した自衛隊がクーデターを起こす瀬戸際まで行った。野田はこれを恐れて退陣した。自衛隊自身、重要軍事機密情報（30000件以上・大型コンピュータ一台分）を南朝鮮に漏洩されており、南朝鮮は即座にそれらをシナへ提供、結果的にこれを分析したシナは対日開戦を思い留まらざるを得なかった。
これこそが余命情報の白眉であって、この情報の正当性と裏書きは現・朝鮮民進党の陳（福山）哲郎がしている。まさに決定的な民進党破壊爆弾だったのだが、本書に漏れていたのが悔やまれる。
舛添リコールの件は予想通り再燃した。＜いざという時はどうにでも切り捨て可能＞であるのなら、いまこそがその時だ。官房機密費をじゃんじゃん使ってスキャンダル切り捨てを狙うもよし、湯河原の愛人（舛添の）に一芝居打ってもらうもよし、菅氏の手腕に期待が膨らむ。少なくともリコール運動の援護射撃ぐらいはしてほしい。 ハングル表記のネームプレートを知事室に飾る売国奴は、デング熱が流行してもそ知らぬ顔で海外視察の連続だった。
近くは５千万円もの都税を浪費しての大名旅行と洒落込んで、その禿げた頭はいつも朝鮮半島を向いている。南朝鮮との外交は国の仕事であって地方自治体の仕事ではない。
舛添の主張は明らかに職権逸脱行為であって、東京五輪を控えるこの大切な時期に、その首長が斯様な国賊であってよいわけもない。
早々に引き摺り降ろし、後任には川口順子（かわぐちよりこ）氏を推したい。かつて安倍政権下の参院・環境委員会委員長で、シナの楊 潔篪（よう けつち、ヤン・ジエチー）と尖閣問題で一歩も譲らず国益を守り抜いた方である。 だがその会談に臨んだがため環境委員会に出席できず（事前に出張期間延長を申請していたことも認められず）、民主党のいつもの狂った理由なき火病攻撃にさらされて委員長を退任、その後は政治家としても馬鹿馬鹿しくなられたのだろう、野に下られた方である。国際経験も豊富、外務大臣も歴任という五輪にうってつけの方だ。 さらに詳しく知りたい方はwikiをどうぞ。
法務省「在留外国人統計」2015年6月末統計によれば、日本に滞在している韓国・朝鮮人、いわゆる「在日」の人口は49万7707人となっている（余命ハンドブック冒頭）。 この記述に違和感を覚えた方も多々いらっしゃると思う。 私ものっけからアンテナがピコン！と立った。2013年、在日は「（日本の）選挙権を寄越せ！」と大合唱をやっていた。それに乗じて、南朝鮮政府が国政選挙権を与えると通達して来た。
在日どもは渡りに舟だと勘違いしたのだろうか、一斉に登録申請を始めた。それやこれやの結果、2013年11月、南朝鮮政府外交部が在日の総数を公式発表した。南北在日89万2704人。帰化在日34万5774人。 統計締め切りは2013年9月末日。
ところで先日、どんな思惑があるのか国会議員たちが騒ぎ出し、北朝鮮籍在日と南朝鮮籍在日の区分けが行われた。敵の分別をしても意味などなかろうに、一応、北朝鮮籍在日の総数は3万3939人と発表された。してみると、南北在日89万2704人から3万3939人を引けば、85万8765人が南朝鮮籍在日の総数となる。
双方の統計に1年9カ月ほどのタイムラグはあるが、北朝鮮籍在日が地上の楽園へ帰国することなどない。従い、生死同数と考えれば、ほぼ86万人ほどの南朝鮮在日が、2013年9月末時点に居たということだ。
そうとなれば、2015年6月末の法務省統計約50万人と比べたい。2013年9月末南朝鮮外交部発表統計は約86万人だ。 その差、36万人。 1年9カ月で36万人も消えるかね？ 何かがおかしい。どちらかが曖昧な数字を出している。あるいはこの36万人は一部が朝鮮半島へ帰り（それはまず考えられない）、一部は帰化したのかもしれないが、それとても偽造書類による虚偽申請によるもので、南朝鮮政府の正式な国籍離脱証明書を添付した者などいない。なんとなれば、在日の兵役参加者は、この10年間でたったの91人なのだ。この憲法上の義務を全うしない限り国籍離脱は認められていない。
退屈な話のようで実は重要なお話なのだ。敵の総数を把握することは最優先事項である。北朝鮮籍在日は3万3939人で確定したと見ていいだろう。問題は南朝鮮籍の在日だ。 2013年に約86万人。あるいは2015年に約50万人。いったいどちらが正しいのか？
在日は６世まで誕生していると余命本にも驚きとともに語られていたが、ネズミ算でもゴキブリ算でもいい、単純計算したところで50万人は少な過ぎると感じるのは私だけか？ あらゆる企業、あらゆる組織、あらゆる市町村に潜り込み、さらには膨大な数の犯罪に名を連ねて毎日その名を見ぬ日はないと断言できる在日の総数がたったの５０万人とは奇妙に過ぎる。しかも統計を発表したのは法務省。
ここがいままで在日をかばい続け、さらには今日なお日弁連の温床ともなっている省庁なのだ。在日の管理が総務省に移った途端、物事が劇的に動き始めた経緯も法務省のデマを示唆している。我々に過小評価させる魂胆なのか？ ともかく疑って掛らねばならないだろう。
ここにはさらに無国籍在日と呼ばれる、南朝鮮政府にコミットしていない者は含まれていない。つまりゴーストがいるのだ。これを昨年7月から炙り出しに掛ったわけだが、いまだ強制送還措置が講じられたものかも判然としない。我々が実施した目標は概ね企業体だったから、そこに所属していなければ逃げおおせているのだ。ただ、ゴーストも日本の地方自治体にはコミットせざるを得ないので、総務省なら把握しているものと思われる。
いずれにせよ、マイナンバー交付による総務省の発表が待たれる。いまだ交付書類の15%が本人に届けられていないそうだが、これは最寄りの警察にも応援を仰ぎ、早急に本人を探し出して完了していただきたい。それとは別に、中間報告でもよいので、総務省の在日統計の公表を願う。むろん帰化在日の総数も同時にだ。びっくりするような数字になると考えている。
さて、昨年末までNews U.S.さんで余命記事も取り上げコメントを書いていたのだが、今年に入って完全戦闘モードとなり、敵に情報を与える愚を慎むようになった。従来通り内外関係各所には適宜メールを送り、入管通報も官邸メールも相変わらず続けているが、そうしたわけでネットのオモテには出なくなっている。それはちょいと寂しいねぇ…と思ってもらえれば幸いだが、目的完遂、在日完全排除が至上命題。とにかく孤軍奮闘、頑張っていますからw 余命さんもくれぐれご自愛のほどを。 （長文多謝）
