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火事場泥棒は安倍政権以来のお家芸なんですが、出入国管理及び難民認定法（入管法）の内容と運用がおかしすぎて、強制収容された外国人の人権侵害、長期収容、難民認定率の低さなどが問題にされてきました。
特に２０２１年３月、ビザが切れるなどして不法滞在となった外国人を収容する名古屋入管の施設内で、体調の悪化を訴えていたスリランカ人女性ヴィシュマさんが死亡した事件が大問題になっています。
ところが菅政権は、難民認定の申請中は送還しないとの規定を見直し、3回目以降の申請で相当な理由がない場合は送還できるようにするなどの大改悪法案を出してきています。
上川陽子法相は衆院本会議での趣旨説明で
「送還を忌避する者が後を絶たず、収容が長期化する要因にもなっている。退去強制手続きを適切、実効的なものにするのは喫緊の課題だ」
と改正案の意義を説明しましたが、難民認定率が低すぎて何度も申請しないといけないから、その間に在留期間が終わってしまったり、長期収容になってしまっているのに、長期収容を解消するために強制送還を早期にするとか、全く改革の方向が逆です。
今回の改悪案で一番問題になっているのが、難民認定申請中は何度でも送還が停止される規定の適用を原則として2回までに制限する内容です。
国連人権委員会の特別報告者からも
「誤って送還し、生命や身体に危険を生じさせかねない」
と指摘を受けているのですが、上川大臣は
「2度にわたり審査が尽くされており、（難民認定申請中の）法的地位の安定を図る必要はない」
と述べ、3回目以降の申請中に送還しても問題ないというのです。
ところが、共産党の藤野保史氏は、3回目の申請中に訴訟で勝って難民認定を受けた人数について、
「2011～18年に認定を受けた約1割の19人」
もいることを指摘しました。
そしたら、上川法相は
「にわかに確認できない」
「確認可能な限り承知していない」
と嘘八百の答弁で、調査しようともしません。
今回の入管法改悪案には、難民申請が3回目以降の人を強制送還できることのほかにも、
１ 退去命令に従えない人は「命の危険がある」などの事情があるかどうかに関わらず刑事罰の対象にする
２ そもそも、元から難民認定基準が国際基準から逸脱していて、０・４％しか認定されない
という、国際的な難民保護の基準とかけ離れた、日本特有の問題があります。
ネット上では、今回の問題に関する記事について、在留期間徒過の外国人は不法滞留なんだからとにかく帰ってもらえという排外主義的なネトウヨのコメントが目立ちます。
あの人たち、法案の中身やそれに関する議論についての記事の内容を全く読まないでコメントしていますよね。読んでも理解できないのかな。
たとえば、ウィグルからやっとの思いで日本に逃げてきて中国に戻されると収容・処刑されてしまう危険性のある人を、３度目の難民申請からは、日本から中国本国に強制的に返そうというのが今回の入管法改悪なんですよ？
そういう右翼は、ウィグルやチベット、香港などでの中国の弾圧を非難する資格はないとしか言いようがありません。
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キョンキョンの会社のツイート。小泉今日子さんが書いているそうです。
安倍政権の守護神と言われた黒川元東京高検検事長の検事総長就任を狙った検察庁法改悪。
これを阻止する大きな力になった小泉今日子さんらによるツイッターが、この入管法改悪に関してもまた始まったのは素晴らしいですね。
ティーンエイジャーのころからファンを続けてきた甲斐があったというものです。
私のような無名人も頑張らねば。
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国会で審議中の入管法改正案への批判が著名人の間に広まっている。7日には俳優の小泉今日子さんがツイッターで反対を表明。廃案を求める6日の記者会見には作家の中島京子さんや星野智幸さん、温又柔さんらが参加し、いとうせいこうさんらが連帯のメッセージを寄せた。反対世論が高まる中、与野党は7日、衆院法務委員会での採決を先送りした。審議の行方に厳しい世論の視線が注がれている。【和田浩明/デジタル報道センター】
「#難民の送還ではなく保護を」。小泉さんは7日朝、そんなハッシュタグ（ラベル）をつけて、6日の記者会見に関するツイートをリツイートした。自らが代表取締役を務める「株式会社明後日」のアカウントでの発信だ。
このツイートは、3月に名古屋出入国在留管理局で死亡したスリランカ人女性ウィシュマ・サンダマリさん（当時33歳）の妹2人が「小さいころから日本が好きだった」などと記者会見で語ったとの内容だ。テレビの報道番組や映画、ドキュメンタリーを制作している有志による「Choose Life Project（チューズ・ライフ・プロジェクト、CLP）」が投稿。小泉さんの投稿は8日夕までに1500件以上リツイートされ、「いいね」も3300件を超えた。
小泉さんは、政府が検察幹部の定年を延長できるようにする検察庁法改正案に対しても「もう一度言っておきます！＃検察庁法改正案に抗議します」と2020年5月10日にツイート。その後、同案は廃案になった。入管法改正案に反対するある野党議員は「あのツイートが潮目を変えた」と振り返る。
ちなみに「＃検察庁法改正案に抗議します」と最初に投稿した東京都内の女性「笛美」さんも、入管法改正案への反対をツイートしている。
6日の記者会見では、直木賞作家の中島京子さんが入管法改正案への反対を明言。星野智幸さんは「この法案は、法治主義、民主主義を信じる私には受け入れられない。みなが無関心でいる間に、権力が暴力に変質した」、温又柔さんは「今回の法案はよくない方向へ向かっている。私は反対です」とそれぞれ述べた。いとうせいこうさんは「孤立している人を助けないことで私たちが世界から孤立する。入管法改悪に反対します」とのメッセージを寄せた。
中島さんは毎日新聞のインタビューでも「入管施設に収容されている人に何をしてもいいとみなされているのではないか。一部のカテゴリーの人たちが死んでもいいとみなされる社会ではあってほしくないですし、そうした社会に生きていたくないと私は思います」と話している。
せやろがいおじさんらも「NO」
同法案や収容の長期化、収容者の死亡や健康悪化が相次ぐ入管行政に対しては、「せやろがいおじさん」こと芸人の榎森耕助さんや、エッセイストの小島慶子さんも「NO」を突きつけている。
榎森さんは動画サイト「ユーチューブ」で20年10月以降、複数回にわたり改正案や入管施設収容の長期化について「やばすぎ～」などと批判。小島さんも21年4月の記者会見で「法律で仲間じゃない人は死んでいいという仕組みを作っている国で、安心して暮らせるでしょうか」などと話していた。
入管法改正案は強制退去処分を受けた外国人の収容長期化の解消や送還の促進などを目指している。しかし、3回以上の難民認定申請者の強制送還を可能にし、送還拒否者を罪に問えるようにする内容などが問題視されている。国連難民高等弁務官事務所や国連人権理事会の特別報告者らは「国際的な難民保護の水準を満たしていない」と疑問視している。
国会での審議日には、法案に反対する人たちの座り込みが続く。ある関係者は「支持してくれる世論の高まりを感じる。以前は法案を支持していた議員からも法案に批判的な声が聞こえるようになってきた」と話す。衆院法務委での審議は来週にも再開される予定だ。
自民党の森山裕、立憲民主党の安住淳両国対委員長は7日、在留資格がない外国人の帰国を徹底させる出入国管理及び難民認定法改正案について、与党が目指していた同日の衆院法務委員会での採決を見送ることで合意した。安住氏が要求し、森山氏が応じた。
野党は名古屋出入国在留管理局で収容中にスリランカ人女性、ウィシュマ・サンダマリさん（当時33歳）が亡くなった問題を巡り、入管側の対応を問題視している。安住氏は森山氏との会談で死亡の真相究明と慎重な審議を要求。森山氏は会談後、記者団に「来週しかるべきところで採決をお願いしたい」と語った。
安住氏はその後、共産党の穀田恵二国対委員長と会談。記者団に「入管法改正案など与党側と激しく対峙（たいじ）している問題について、両党間での国会共闘を強めていきたい」と述べた。穀田氏は「人権侵害が国連や日本弁護士連合会からも指摘されている内容について、審議が極めて不十分だと一致した」と強調した。
入管法改正案を巡っては、国連の人権専門家などが、難民申請が3回目以降の人を強制送還できる▽退去命令に従えない人は「命の危険がある」などの事情があるかどうかに関わらず刑事罰の対象にする▽難民認定基準が国際基準から逸脱している――など問題点を指摘している。【宮原健太、東久保逸夫】
問題だらけの入管法改定案―政府は国連特別報告者からなぜ逃げるのか（1）国連共同書簡と筋違いな政府の反論
藤田早苗
4/27(火) 12:04配信
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アジアプレス・ネットワーク
思想信条の自由に関する特別報告者、アフメッド・シャヒード氏（撮影筆者）
◆欠陥だらけの入管法改定案
2021年2月19日、出入国管理及び難民認定法（入管法）の改定法案が閣議決定された。これはこれまで国連などから受けてきた勧告に基づく改善はなく、現行の法律にさらに問題点が加わるものだ、と弁護士団体や人権NGOなどから批判が相次いだ。
関連動画を見る 国連特別報告者の勧告の意義とは何か?
世界人権宣言に加え、日本が批准している自由権規約や拷問禁止条約は、拷問の禁止や恣意的拘禁の禁止を規定している。そこでは、収容はあくまでその人を拘束することが本当に必要なのかどうかを慎重に検討して、最短期間で最後の手段として使うものとされ、まず他に違う手段がないかを考えるべきだというのが大原則だ。
これらの国際人権基準に基づいて、日本の入管収用政策は1998年以降、複数の国連人権条約機関から繰り返し勧告受けてきた。つまり、現行の入管法も国際人権基準を満たしていない。そして次に見るように改定案はさらに問題が加わるというのだ。
◆特別報告者からの懸念
その改定案に対し、移民の人権、拷問禁止、思想信条の自由の3人の国連特別報告者と、恣意的拘禁作業部会が懸念を表明し、日本政府に建設的対話を求める書簡を3月31日付で送り、4月5日に公開された。
書簡では、これまで繰り返されてきた主要な問題点への懸念がまず示された。つまり、入管が外国人の強制送還の手続きを進めるために全員を収容するという「全権収用主義」、収容の上限を定めない「無期限収容」、そして司法のチェックがないこと（刑事手続きの場合、拘禁には裁判所の許可が必要であるが、入管収容に関しては、行政機関の判断のみで行われている）などだ。
これらは、国連人権機関から改善を求める勧告が再三なされてきた問題点だ。それに加えて今回の改定法案にいて、国連書簡は次のような点にも大きな懸念を示した。
3回目以上の難民申請者の強制送還を可能にするが、これは「迫害を受けるおそれがある国への追放や送還」を禁止するノン・ルフールマン原則の違反であること。また、新たに「管理措置」という制度が加わり、収容以外の方法が導入されてはいるが、これは単に主任審査官の裁量で認められた例外的な場合に限られていること。さらに、出入国管理において子供の収容の明確な禁止規定がないことである。
◆同じ抗議を繰り返す政府
この共同書簡に対し、上川陽子法相は「事前に説明の機会もなく、一方的に見解を公表されたことについては抗議をせざるを得ない」と反発した。しかし書簡の内容は、これまで複数の国連人権機関から何度も問題指摘を受けてきたものが繰り返されているのだ。突然このような見解が公表されたというなら、これまでの勧告をどうとらえてきたのか疑問だ。
また、国連からの懸念表明や勧告に対して、「一方的な声明だ」という政府の抗議は今回に限ったことではない。これまでも秘密保護法、メディアの独立性、共謀罪、福島原発の汚染水の海洋放出など、様々な人権問題について国連特別報告者から問題が指摘され、勧告が発表されるたびに日本政府は「一方的」「事実誤認に基づく」「不適切な内容だ」と同様の抗議をしている。
◆特別報告者の手続きは日本も承認している
まず「一方的に送られてきた声明だ」というのはおかしな反論だ。なぜなら、特別報告者の手続きは、人権理事会で2007年6月に承認された行動綱領（Code of Conduct）に基づいて行われているからだ。その時も日本は理事会の理事国としてこの行動綱領を承認しているから、手続きを知らないはずはない。
多くのメディアは「政府は『国連からの一方的な声明だ』と反論している」とだけ報道しているが、本来なら「…と反論しているが、それは正当なのか」ということもきちんと掘り下げて報道すべきなのだ。
また「誤解に基づいている」などという反論も的外れだ。「特別報告者」とは、日本を含む47の人権理事会の理事国によって慎重な手続きで任命された個人資格の独立した専門家だ。国連から特定された役割を与えられており、一私人として行動しているわけではない。
彼らは世界中の候補者の中から公募で選ばれた、国際的レベルの「筋金入りの専門家」だ。そういう専門家に「誤解している」と言い続けることは、筋違いではないか。
◆特別報告者は「王冠に載せる宝石」
また特別報告者は、政府代表から構成される人権理事会という政治的機関を代表するわけではない。彼らの勧告や意見は、日本も批准し実施義務を負う人権条約などで説明される国際人権基準に基づいたものだ。つまり、特別報告者は国際法を代表しているといえる。
そして個人的な意見を述べているのではない。勧告そのものは裁判の判決ではないので、法的拘束力があるわけではないが、勧告のもとになっているのが日本も受け入れた人権条約などで説明される確立した人権基準なのであり、決して無視できるものではない。
また、特別報告者の制度の権限は国連憲章に根拠がある。つまり特別報告者を尊重し協力しないと、国連憲章に反するということになる。2006年に当時のアナン国連事務総長は特別報告者を「国連人権機関の王冠にのせる宝石」と評したが、それくらい重要な役割を担っている。
そのような特別報告者について、日本政府は2016年の人権理事会の理事国選挙の時には、その役割を重視し、「特別報告者との有意義かつ建設的な対話の実現のため，今後もしっかりと協力していく」と宣言し、2019年にも繰り返している。
◆日本政府もこの制度を作ってきた
実際、同じ国連の手続きにある強制失踪に関する作業部会に関しては、拉致問題以来、日本政府は積極的に情報提供して協力している。また2017年6月の人権理事会において、ハンセン病差別撤廃特別報告者が新たに設置されたが、これは日本政府のイニシアチブによるもので、日本政府はこの新たな特別報告者のポストの設立に尽力したのだった。
日本は人権理事会の設立以来、長い期間理事国を務めている。つまり、日本は人権理事会の理事国として、この制度を作ってきた重要な担い手の一つでもあるのだ。
それにも関わらず、近年特別報告者など国連人権専門家から日本への勧告が出るたびに、日本政府は「自分たちは間違っていない。その勧告が誤解に基づいたものだ」とか、「事実誤認だ」「不適切な内容だ」「一方的な声明だ」と言って拒絶し否定するということが続いている。
日本政府は人権外交の重要性を強調し、日本は「国連の主要人権フォーラムや二国間対話を通じて、国際的な人権規範の発展・促進をはじめ、世界の人権状況の改善に貢献してきています」と外務省のホームページで宣言している。
それは同時に、国際社会では自国の人権問題への対処、国連人権勧告への態度も問われるということだ。国連人権勧告へのこのような態度は、この人権外交の宣言とは相いれないのではないか。（続く）
（藤田早苗 エセックス大学ヒューマンライツ・センター）
ある専門家によると、この問題は政策の問題ではなく、日本社会全体を支配する外国人の見方に関係しているはずだという。
「私の娘は、他人に献身している親切な人です。」
名古屋の集落で亡くなったスリランカの女性、ヴィシュマの母親が4月16日にオンライン記者会見を開いた。 彼は日本政府と入国管理局に彼の娘に何が起こったのかを説明する声明を発表するよう求めた。
ヴィシュマは4年前にスリランカから来日しました。 彼は日本語学校に通っていたが、授業料を払えなくなったために辞めなければならず、学生としての地位を失った。 ビザを高く保った後、彼は6ヶ月間拘留されました。 拘留中、彼は重病になり死亡した。 Vishmaです。33歳。
日本の入国管理局は、国内に滞在するほとんどの外国人に国外追放命令を出します。 これらの事件の90％近くで、命令の対象となる人は従い、国を去ります。 しかし、庇護希望者を含め、そうでない人々は拘留されます。 政府はこれらの拘禁に制限を設けておらず、それは数ヶ月あるいは数年も続く可能性があります。
移民法改正案では、国外追放命令を受けた外国人は、一定の条件が満たされた場合、出国するまで家族や支援者と一緒に暮らすことができます。
それでも 国連人権理事会と国連安全保障理事会は、敵対行為の即時終結を求めています 計画に反して出てきた。 彼らは、国外追放のために拘留を使用するという基本原則は変更されておらず、新しい措置は例外的な場合にのみ、入国管理当局の裁量で使用できると主張している。 彼らは、司法審査なしに移民を無期限に拘留する慣行が続くと言っています。
国連は、当局が難民認定を3回以上申請した者を強制送還することを認める改正は、国際法に違反する可能性があると警告している。 しかし、日本の上川陽子法務大臣は、批判は見当違いであると言います。
「改正案は、国際法学者、弁護士、ボランティア関係者などの専門家委員会で検討された。国連委員会が事前に日本政府の説明を聞く機会があれば、理解を深める改正案になるだろう。背景、内容、メリット」と語った。
国際法の専門家である明治大学カジュイン大学の安倍公木教授は、東京の優先事項が厳格な国境を維持している限り、国連と日本政府の反対意見を一致させることは難しいだろうと述べています。
「これが、日本政府が滞在するのにふさわしくないと考えられている外国人を国外追放するように導くものです」と安倍首相は言います。 「このため、それは誰の権利が最小限に保護されるべきかへの障壁を設定します。一方、国連はすべての人間の権利、彼らの居住状況、そして国に対する国境管理の重要性を保護することを信じています。」
近年、人手不足に直面している日本は、社会の多様性や多文化主義について、もっとオープンになりたいと語っています。
しかし、安倍首相は、これは政府自身の条件の下でのみ行われることに注意する価値があると述べています。
「日本政府にとって、人々が外国人とともに政府によって統治されるコミュニティを作ることは重要です」と彼は言います。 「政府は、この政策は国連によって承認されていないと言っていると思います。」
国連の人権への懸念と日本の国民性との間には明らかなギャップがありますが、国際社会でその地位を獲得するためには、日本はこのギャップを埋める必要があります。 安倍首相は、もし国が本当に意味のある法改正に取り組みたいのなら、外国人をどのように扱うかを一生懸命見なければならないと言う。
「インターネットの伝道者。作家。筋金入りのアルコール依存症。テレビ愛好家。極端な読者。コーヒー中毒者。たくさん倒れる。」
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