喉元過ぎれば熱さを忘れる

 

電車内でマスクを着用している人が乗客の1割もいれば良い方ですね、夏という季節もあるかもしれないのですが、

駅のクーラーの効いた待合室で電車を待ちたいのが人情ですが、マスクもせずに大声で話し出すのが、大阪のオバはんです、昨年までの新型コロナ喧騒が嘘の様です

直ぐに忘れてしまうのが超得意の日本人ですが、足元では外人観光客が来襲していますので変種の新種の変身新型コロナのウイルスが出て来てもちっとも不思議でなりません

 

 

 

 

感染者急増で“11波”へ…新型コロナの新たな変異株「KP.3」　感染力強く、喉の痛みや発熱症状　一部の薬が不足も

 

2024年7月25日 木曜 午後6:36

 

 

感染力が強く、喉の痛みや発熱症状が…

東京都は先ほど、7月15日から21日までの1週間のコロナ患者の報告数を発表。 1医療機関あたり「8.50人」で、前の週の「7.56人」から約12％増加していた。

 

これは今週月曜日に撮影された、千葉県内にある病院の様子。 待合室は、発熱外来に訪れた患者で溢れ返っていた。 ある40代の男性は検査の結果、「陽性」と診断された。

 

感染者は全国的に増加傾向にあり、厚生労働省によると、7月14日までの1週間に感染した人は5万5072人。 流行の第11波に入りつつある。

 

全国の都道府県で最もコロナ患者が多いのは、鹿児島県。 次いで佐賀県と、上位10位の中に九州の6県が入っている。

 

感染を広げているのは、オミクロン株から派生した新たな変異株「KP.3」。 感染力が強く、主に喉の痛みや発熱などの症状を引き起こすとされている。

 

現在、「KP.3」による感染拡大に加え、手足口病などの流行もあり、都内の薬局では咳止めなど、一部の薬が不足している状況。

 

では、病院を受診するといくらくらいかかるんだろうか? 24日にコロナ陽性と診断された都内に住むスタッフの場合、保険適用され、抗原検査と診察代あわせて、病院で支払った費用は2240円。

 

一般的な風邪と同様の解熱剤と咳止めなどが処方され、薬局で支払った費用は770円だった。 ただし、喉の炎症を抑える薬が不足していて、ジェネリックがなくなっていたという

 

 

 

感染者急増で“11波”へ…新型コロナの新たな変異株「KP.3」　感染力強く、喉の痛みや発熱症状　一部の薬が不足も｜FNNプライムオンライン

 

2023年より良く無い2024年前半の繁忙期（復活祭休暇があったのに）

 

意外です、欧州での旅行者の航空便利用需要は活況かと思っていましたが

 

 

 

フィンエアー、第２四半期は87％減益

2024年7月23日｜共同通信社傘下の欧州むけニュースサイトから

フィンランド航空（フィンエアー）は19日、第２四半期（４～６月）の純利益が1,790万ユーロとなり、前年同期比87.1％減少したと発表した。 売上高は2.3％増の７億6,610万ユーロ。輸送実績を見ると、乗客数が297万9,000人と5.4％拡大した。

 

フィンエアー、第２四半期は87％減益 フィンランド・運輸

 

 

いつの話かと思いきや、2024年7月の話です

 

小生の周りには多くのワクチンを接種した人がいますが、その回数も３回、４回、５回、６回とびっくりする回数ですが季節を経ると罹っています、

 

陰謀説を説く陰謀人もいるが、それを説く人が陰謀人と云う人もいる（爆笑）

ワクチン接種はなんだったんか、後付けて説明する人がたくさんいますが、不定期に多くのワクチン接種でも罹った人の増加と減少と滞りを繰り返しているので

 

とどのつまり、自身の免疫力を落とさない健康管理や防疫管理、保健衛生に尽きます

 

夏休みには地域差が在る様ですが、大阪ではそろそろ今週末から学童・学生には楽しい夏休みの突入、夏の家族旅行も控えているでしょうから、くれぐれも、保健衛生に気を配って夏休み明けには、元気で登校して欲しいものです

 

 

新型コロナ感染者が大幅増！9週連続で増加

2024年7月14日

 

 

厚生労働省によりますと、1日から7日までの1週間に全国の定点医療機関から報告された新型コロナウイルスの感染者数は、1医療機関あたり8.07人で、前の週のおよそ1.39倍と大きく増加しました。

9週連続の増加となり、鹿児島県と沖縄県では、1医療機関あたりの感染者数が20人をこえる状況です。

 

 

新型コロナ感染者が大幅増　9週連続で増加｜日テレNEWS NNN

 

これだけ世界各国を動き回っているのに

 

 

精力的に、ウクライナの和平を為す為に、世界を駆け回っているウクライナの最高指導者ですが、本当に頭が下がります

素朴な疑問です！彼をいくらでも暗殺しようと思えば暗殺出来る筈だが

やはり生かして置く理由があるからだろう・・・

 

 

ゼレンスキー大統領、米ワシントン入り　ＮＡＴＯ首脳会議で支援要望へ

2024.07.10

 

ウクライナのゼレンスキー大統領が2024年7月８日（月）夜、北大西洋条約機構（ＮＡＴＯ）の首脳会議に合わせて米ワシントン入りした。９日に開幕するNATO首脳会議ではロシアと戦うウクライナへの長期的な支援が最重要議題になるとみられる。

 

ゼレンスキー氏は滞在中、バイデン米大統領と会談するほか、首脳会議の合間に演説を行うなど、自国への支援の強化を訴える。ＮＡＴＯの加盟国は３日間にわたって開催されるNATO首脳会議で、ウクライナに関して「重大な」発表を行うとしている。

 

ワシントン入りしたゼレンスキー氏は開口一番、今回の会議で自国の兵士らを励ますような「決定的な行動」を求めると述べた。また、ウクライナはロシアを打ち負かすためにあらゆることを行っており、ロシアとの戦いでの勝利は各国にとって必要なものでもあると訴えた。

 

同氏は防空システムやＦ１６戦闘機のほか、追加の安全保障支援を求める意向を明らかにした。

 

ＮＡＴＯに加盟する国々は今回の首脳会議ではウクライナが主な議題になると明言している。

 

だが、ロシアとの戦争が長引き、ウクライナが政治的あるいは軍事的に近々勝利する兆しが見えない中、ウクライナ支援が十分なものになるかは疑問が残る。また、１１月に行われる米大統領選挙でトランプ前大統領が返り咲いた場合のＮＡＴＯへの影響について懸念する向きもある。

 

ゼレンスキー氏が米国入りする前の８日朝には、ウクライナの首都キーウの小児病院などがロシア軍のミサイル攻撃を受け、少なくとも計３７人が死亡、多数が負傷した。この攻撃について、ウクライナ当局者はＮＡＴＯ首脳会議に合わせたものと指摘している。

 

 

ゼレンスキー大統領、米ワシントン入り　ＮＡＴＯ首脳会議で支援要望へ

 

昨日、各種旅行素材を手掛ける、今では大手となったB2Bベンダーの中堅営業マンの方が営業来店された3年ぶりです、有難い限りです

２時間近く熱く現在のアジア、北南米、中近東、欧州への各航空会社の現在の在り方や運用・営業姿勢を教えて頂きました、

そして一番、知りたかった各航空会社の現場の対応を

びっくりするくらいポンコツ対応、それは

人手不足から来る、現場にいる人への教育不足や付け焼き刃的に採用した現場スタッフの、仕事への熱き思いなんか微塵も無いやる気の無さを伺いました

荷物が無くなっても、積極的に取り合わないとか、基本的な業務内容を把握していないとか、

もう、ダメですね、怖くて海外旅行なんて行けません

 

 

 

不要不急の産業でない旅行業と違い！不要不急産業であるにも関わらず！！

 

 

 

小規模運送会社の倒産急増　4月からの「2024年問題」影響か

2024年6月30日

 

燃料価格の上昇に、残業時間を年960時間に規制する「2024年問題」が加わり、運送業で倒産が急増している。東京商工リサーチによると、5月は前年同月比2・1倍の46社が倒産した。5月としては過去20年間でみると2008年の45件を上回り、過去最多を更新した。燃料価格や人件費の上昇分の価格転嫁が進まなければ、年々配達量が増える物流自体が崩壊しかねない。

 

倒産した企業を規模別でみると、従業員数10人未満が31件で、小規模事業者が3分の2を占めた。倒産理由は、燃料価格上昇などの「物価高」が11件で最も多かった。ドライバーらの「人手不足」が4件でそのうち、「求人難」と「従業員の退職」がそれぞれ2件だった。

 

トラックドライバーの残業時間の上限は、4月から年960時間に規制された。この規制による影響は「2024年問題」と言われ、稼働時間の減少からドライバーの収入が減る可能性が高く、人手不足に拍車をかけている。4月にも前年同月比2・1倍の30社が倒産しており、2カ月連続の急増となった。

　

配送料金への価格転嫁が進まなければ、下請け運送会社は賃金や業務委託の報酬を引き上げられず、しわ寄せは、立場の弱いドライバーに向かってしまう。

 

神奈川県内で電子商取引（EC）大手アマゾンの2次下請け運送会社から配達業務を受託する軽貨物ドライバーの男性（66）は「1日12時間のありえない労働を課せられている。どこかで倒れて死んじゃいますよ」と嘆く。配達大手の下請け企業などで軽貨物ドライバーをして約30年になる男性（58）も「もう全然割に合わない」と憤る。

　

運送業界の構造的な問題が解決されなければ、人手不足に歯止めがかからず、日常生活やビジネスの「血管」とも言える物流が滞りかねない。東京商工リサーチは「政府主導による業界慣習の抜本的な改善などが急がれる」と指摘している。【中島昭浩】

 

 

￥サバイバル：小規模運送会社の倒産急増　4月からの「2024年問題」影響か | 毎日新聞