「希望の島フォーラム」－ボクらの地域の未来はボクらが創る－。魅力的なテーマのフォーラムが2月16日、愛媛県上島町でもたれた。4月からこの上島町に家族3人で移住し地域づくりに取り組む37歳の兼頭一司さんが企画したものだ。西条市丹原町出身、松下政経塾26期生という「志」をもつ地域づくりの仲間である。彼の友人たちも全国から集まった。基調講演は、神野直彦・東京大学大学院教授。昨年5月にも日本地方財政学会「道州制シンポジウム」で松山大学に来られていた。『地域と人間の回復』と題した講演の冒頭に、ある一文を紹介した。
「第二次大戦後、スウェーデンは豊かな国となり、人々が『繁栄』と呼ぶ状況を生み出した。私たちは、あまりにも簡単に幸福になりすぎた。人々は、それは公正であるか否かを議論した。私たちは戦争を回避し、工場を建設し、そこへ農民の子どもが働きに行った。農業社会は解体され、私たちの国は新しい国になったが、人々が本当にわが家にいるといった感覚をもてたかどうかは確かではない。1950年から60年に至る10年間に、毎日300戸の小農家が閉業するというスピードで農業国スウェーデンが終焉した。人々は大きな単位、大きなコミューン(市町村)を信じ、都市には遠い将来にわたって労働が存在すると信じた。私たちは当然のことながら物質的に豊かになったが、簡単な言葉で言えば、平安というべきものを使い果たした。私たちは新しい国で、お互い他人同士となった。小農民が消滅するとともに、小職人や小商店が、そして病気のおばあさんが横になっていたあの小さな部屋、あの小さな学校、あの子豚たち、あの小さなダンスホールなども姿を消した。そういう小さな世界はもう残っていない。小さなものは何であれ、儲けが少ないというのが理由だった。なぜなら、幸福への呪文は＜儲かる社会＞だったからだ。」
スウェーデンの環境教育学者スティーグ・クレッソンによるものだが、これは現在につながる日本の地域社会そのものを語っているのでないかと感じた。神野教授は、スウェーデンの教科書では、人間には所有欲求と存在欲求があると教えているという。所有欲求とは、人間の外側に存在する物質を所有したいという欲求。存在欲求とは人間同士が調和し、人間が自然と調和したいという欲求である。人間は所有欲求で「豊か」さを実感するとすれば、存在欲求・人間同士のふれあいで「幸福」を実感する。工業社会の大量生産・大量消費の経済は、存在欲求を犠牲にして、物質の所有という所有欲求を充足してきた。＜儲かる社会＞の現実は、「豊か」であっても「幸福」でなかった。そして今、工業社会から知識社会への転換が始まっている先進諸国で、依然として所有欲求を求めるアングロ・サクソン型の地域再生のシナリオを描くのか、市場主義にもとづかない存在欲求を求めるヨーロッパ型の地域再生なのかが問われているのだと語る。
「サスティナブル・シティ」を合言葉にするヨーロッパの地域再生には、新しい時代に対応した人間の生活の「場」の再生という含意があるとされる。持続可能な発展とは、「将来世代が自らの必要性を満たす能力を損なうことなく、現代世代の必要性を満たすような発展を意味する」(ブルントラント委員会)。それぞれの地域が、人間としての生命・生活を世代内・世代間で維持・継承できる「場」でなければならない。
弓削の小中高校生が、「地元学」ネットワーク主宰・吉本哲郎さんと一緒に取り組んだお年寄りへの聞き取り調査や食べ物など島の「宝物」さがしの発表を聞きながら、「関係性の修復」の取り組みこそが、「幸福」を実感できる「希望の島」への道なのだろうと考えていた。いたわり合い、信頼し合える関係づくり。存在欲求が地域社会で充足できれば、慎ましく豊かに生活することができる。故郷は近くにありて愛するもの、そして守るもの。弓削3610人、生名1933人、岩城2179人、魚島259人、瀬戸内の豊かな自然に恵まれた4つの島からなる上島町には、その条件が整っているのではないかと予感した。
「ヨーロッパでは『ゆっくり進もう、おちついて(slow up and calm down)』をスローガンに人間生活の持続可能性がめざされる。そうした地域社会再生戦略では、自然環境の再生と地域文化の再生が、地域社会再生の車の両輪となる。地域再生とは『公』を再生し、大地の上に人間の生活を築く戦略である」(神野直彦『地域再生の経済学』)。新しい社会・『公』を創る「逆転の使命」を、この「希望の島」は持っているのかもしれない。