ナチュラル・オーガニックフーズのトレンド ― 健康・環境のグリーンな店舗づくり(3)

   アメリカの流通業界は大きな変動期にあるようだ。80年代以降のショッピング・センター、ディスカウントストアなどの郊外型大型店の過剰開発によって、明らかにオーバーストア状態にある。

   ウォルマートなどの総合ディスカウントストアを別にして、アメリカのスーパーマーケットは例外なくワンフロア、取り扱う商品は食品と家庭雑貨が中心であり、「グロサリー・ストア」と呼ばれる。ウォルマートは、この食品業界にも本格的に参入しており、1993年以来、約1万3000店のストアが閉鎖に追い込まれたという。

    こうしたもとで、ウォルマートの価格戦略とは異なるコンセプトで業態開発を模索する小売業が生まれている。その一つが生鮮商品とナチュラル、オーガニック・フードに焦点をあてた店舗づくりである。

  フォール・フーズは、グルメ・フード、自然食品、オーガニック・フード、ベジタリアン・フード、輸入食品、豊富なワイン、ユニークな冷凍食品も品揃えし、いわゆる「グルメ・スーパーマーケット」と呼ばれる比較的高級志向の食料品小売店である。店舗の入り口にはフラワーで飾られ、オーガニックの野菜や果物がすぐ目に入ってくる。 シーフードやミートなどの種類も豊かで産地やナチュラルな商品であることの説明。調理場はオープン方式、調理人の対面販売で顧客の安心感を高めている。店舗の中央にはオーガニック・健康関連の商品が並び、PBブランドを含めアイテム数も半端ではない。右側には、ワインコーナー、スシ、イタリアンキッチン、惣菜・サラダなどの計り売りやカフェもあり、さながらキッチンバーが店内にあるような感じだ。

  オーガニック市場は98年以降毎年平均20%の成長率であり、2006年には全米で167億ドル、食品小売市場の2.8%にまで急成長している。オーガニック商品は、フルーツ・野菜、精肉・魚、乳製品、飲料、パンのみならず調理済み食品やスナック食品と幅広い。日本のスシは、ヘルシー食の定番である。食の安全・安心、肥満や健康についての関心の高まりとともに、消費不況を反映してレストランではなく家庭での食事が増え、スーパーとレストランとで「惣菜戦争」が起こっていることが背景にある。

    「レストランの一流シェフの味が楽しめる」。こうした中でも、ゲルソンズはアップスケールなスーパーマーケットとして、所得の高いトレンディーな顧客をターゲットしている。カルフォルニアに18店舗を展開し、商圏として意識的に80マイルの範囲内にしか出店をしていない。ゲルソンズのミッションである質の高いカスタマーズサービスを提供するために、食品の安全とクレニネス、地産地消やプライスとバリューの関係を徹底して追求しているという。1フィート当たり25ドル(全米マーケット平均11ドル)、客単価35ドル(同29ドル)と販売効率も高い。

    イタリア風のレストランを思わせる外観。店内にはチーズや各種ワインの充実、カフェバーやベーカリーコーナー、シーフードや最高級のプライム等級のミート、シェフ級のコックが作る惣菜、サラダバーには50アイテム12種類のドレッシングがそろっている。スープステーションもあり、オリーブカートなど高級感が演出されている。中央正面にはカスタマーコーナーがあり、ホテルのフロントのように顧客に対応できる徹底ぶりだ。ゲルソンズのギフトバスケットも人気があると聞いた。ラルフル、ボンズなどの伝統的なグロサリーストアやフォール・フーズなど特色ある業態との差別化をどのように構築するか。ゲルソンズは、「ショッピングを楽しむ」というミッションに、さらに磨きをかけようしているようだ。

  　 ロサンゼルスのビセント・フーズは、1948年から60年間にわたってビバリーヒルズの高額所得者を対象に世界から2万3000アイテムを取り寄せる老舗ストア。決して広いスペースでない店内には1通路1リーダーを配置し、品揃えと顧客サービスに努めている。坪効率・客単価の高さは他を凌ぐという。チラシ・特売も必要のないVicentのブランド力である。駐車場には高級車が並ぶ。

  　 サンフランシスコのドレガーズも、高級住宅街の中にある高額所得者向けのグルメストアである。サンフランシスコ近郊に３店舗を持つ1925年創業の老舗。世界各地からグルメ食材５万アイテムを揃えるという。特にワインの品揃えには定評があり、アメリカの主要なグルメ雑誌で常に高い評価を得ている。レストランの運営も行うほか料理教室、生活雑貨にも力を入れており、チェーン企業とは一線を画している。

  　 こうした高額所得者向けの店舗に対して、低所得者やミドル層に人気があるのが低価格ストアのトレーダー・ジョーズである。各種食料品を始め、多くのオリジナル商品の展開で知られ、1.99ドルで販売される格安カリフォルニアワイン「チャールズ・ショウ（Charles Shaw）」は人気が高い。PBブランドが80%を占めているのも特徴だ。アメリカではPBブランドに対して消費者がバリュー感覚を持ち始めている。消費者意識の変化のもとで、PBブランド商品の展開もまた、流通業界の新たなトレンドになっている。ウォルマートは、このPBブランドにも狙いをつけているという。

  　世界的な金融危機と消費不況。ロープライスを中心にすえた圧倒的なウォルマート戦略のなかで、どのような流通・小売の業態が顧客のニーズを捉えるのか・・。会員制倉庫型で業務用商品を大量に販売する卸売店コスコ。イギリスのテスコが展開しているフレッシュ&イージィというコンビニ型・セルフレジの小規模なエコストアetc 。多様な形態をとりながらウォルマートと凌ぎを削っているのだ。

ウォルマートと競う新たな小売業トレンド ― 所得格差拡大のもとで (2)

　 『ウォルマートに呑みこまれる世界』(ダイヤモンド社)。ジャーナリスト、チャールズ・フィッシュマンは、ウォルマートが、いかにアメリカのライフスタイルや経済・社会システムに大きな影響を与えているか警告している。　

　ウォルマート7343店舗(全米3500店舗)の年間売上高は、3788億ドル(2008年)、エクソンモービルをしのいで世界第1位。ホームデポ、クローガー、ターゲット、コストコ、シアーズ、Kマートを全部足した規模より多く、210万人を雇用する世界最大の雇用主。まさにガリバーといえる巨大流通企業である。「全米人口の90%以上がウォルマートの店舗から半径24キロ以内に住んでいる」「毎週、約1億人がウォルマートで買い物をしている」のだ。「Everyday Low Price」をキャッチフレーズに徹底した安売り。低価格の背景にある低賃金と医療保険の劣悪さ、労働組合敵視などによって、各地で労使紛争を引き起こしている。地域への進出に対しても、カルフォルニア州・ロサンゼルス市をはじめ全米280以上の都市で、環境や社会経済的理由から反対や立地規制がされている。

　　ラスベガスは人口140万人。砂漠の中につくられたカジノ・ホテルが立ち並ぶ町にはウォルマートが19店舗あるという。あまりにも広い駐車場。平均的な店舗では2万㎡の売り場面積に6万アイテムの商品を扱う。広大な店内に入るとプライス看板が大きく目に入る。果物や生鮮食料品などのグロサリー・ストアと衣料・おもちゃ・スポーツ品などのディスカウントコーナーに仕分けられ、生命線といわれる境界通路には、目玉になるびっくりアイテムが並ぶ。 調剤薬局ファーマシーなどもあり、フルラインのワンストップショッピング。レジは30もある。レジ係の時給は6ドル、アメリカの平均17ドルと比べるとケタ違いの低賃金。対象とする消費者は年収200万円前後の低所得者という。食品部門に力を入れ3000アイテムのうち800アイテムは他社に負けない価格で集客をはかる。最近は床・看板の色などに高級感をもたせる演出で中間層を引き付けている。

　　 アメリカ内国歳入局の発表(2006年)によると約6000万人のアメリカ国民が1日7ドル以下で暮らしている。レーガン政権以降の市場原理主義のもとで、中間層は激減し、高額所得者と低所得者の格差は拡大した。小売業の業態もこうした所得変化に対応しているといえる。

99セント・オンリーは、ロサンゼルスに本拠をおくシングルプライス型のディスカウントストア。日本の「100円ショップ」の元祖だ。日本のような雑貨だけでなく、ここでは、食料品などすべての生活用品がそろう。メキシコ産の果物・食材が並び、ヒスパニック系などの買い物客が多く利用している。ヒスパニックはいまや全米人口の15%を占め購買力も高い。駐車場には古い車やトラックがみられ、低所得者層にはなくてはならないストアのようだ。

アメリカ発の世界金融危機。カルフォルニア州・都市の流通小売業界は今・・・。(1)

　オバマ政権が発足したアメリカは、今どうなっているのか。松山大学経営学部吉岡ゼミのメンバーとともに、2月初旬にカルフォルニア州各都市の流通・小売業の視察研修に同行させていただいた。

最初の都市アナハイム。ディズニーランドリゾートに隣接した大型ショッピングモール・サウスコーストプラザ（コスタメサ）には17カ国を代表する280以上の店舗がある。 メイシーズなど有名百貨店・ブランドショップが並ぶ。しかし観光客の姿も見えず、あまりにも閑散としていたのが印象的だった。

アメリカ発の世界金融危機。景気後退と失業率の上昇は消費不況をもたらし、アメリカの流通業界にも深刻な影を落としている。サブプライムローン問題からリーマンショック。その影響を現地の各種調査レポートhttp://blog.livedoor.jp/usretail/が伝えていた。

労働省の昨年12月の雇用統計によると、就業者数は昨年1年間で約260万人が職を失い、そのうち75%が9月から12月までの4ヶ月に集中しており、リーマンブラザースの経営破綻から始まった金融危機で雇用情勢が急速に悪化していることを裏付けた。カリフォルニア州の12月の失業率は9.3％となり15年ぶりの高水準。ロスアンゼルス郡の失業率は9.9％、カルフォルニア州の58郡のうち３１郡で10%を越えている。住宅バブルを謳歌したカルフォルニア州の深刻さがあらわれている。

住宅調査会社リアルティトラック社は、昨年差し押さえ手続きに入った住宅は過去最高の約230万戸に増加したと発表した。また調査会社MDデータクイック社によると、南カリフォルニアの住宅価格は昨年1月、中間値が41.5万ドル(約3800万円)、差し押さえ販売数は23%であったが、12月には27.8万ドル(約2500万円)に落ち込み、差し押さえは全体の56%を占めているという。サブプライムローン問題で低所得者などの差し押さえが増加したことに続いて、信用度の高いプライム層が差し押さえにあっている。失業率が上昇し、ローンを払えず住宅を手放す人が増え、住宅価格がさらに下落するという負のスパイラルに陥っているのだ。商務省が発表した昨年10月の新築1戸建て住宅販売は17年半ぶりの水準に落ち込み、販売価格の中央値も21.8万ドル(約2070万円)に下落した。住宅を担保にしたローンによって支えられた投資や高額品の購入というアメリカの個人消費のバブルが破綻した。

小売業でも大量解雇の発表が続いている。メイシーズは、11店の閉鎖に続いて全従業員（18万人）の４％に当たる約7000人を削減し、西部や中西部など４部署を統合するリストラ策を発表した。カルフォルニア州に58店舗をもつ老舗デパートメント・ガチャークが倒産した。高級デパートのサックスは全従業員の9%にあたる1100人の削減を発表した。

住宅バブル・ホテルバブルもはじけ、郊外に広がる広大なショッピングモールの処分もささやかれる。「デッドモールズ・コム」というサイトも登場した。各テナントとなるデパートが撤退し虫食い状態になった瀕死モールがカルフォルニア州には7ヶ所。空き室率も高まっているという。

クリスマス商戦も壊滅的で悲惨な状況だった。12月の全米小売業売上高は3432億ドル(30.5兆円) 前年同月比9.8%減、6ヶ月連続のマイナスとなった。富裕層を対象とした高級デパートの売り上げ減少とともに、スーパーマーケットにも変化が起きている。ウェルマートとの差別化をはかり、衣料・家庭用品のファッション性を高めてきたターゲットは、クレジット債権の貸し倒れを抱え、売り上げが減少し、1500人のレイオフを決定した。 住宅バブルの崩壊によってホーム・デポ・エキストラも富裕層を狙ったリホーム需要が落ち込み、7000人のリストラ。オフィス・デポも112店舗2200人のリストラ。オーガニック商品・ナチュラルフーズで好調な売り上げを獲得していたフォール・フーズも富裕層が離れ、大幅な減益となっている。

こうしたもとで、ウォルマートが低所得者層を中心に集客し、ミドル層を抱え込んで売り上げを伸ばしている。1月の売り上げでも1.7%増、ドル高による海外事業の収益悪化と集団訴訟の和解金の損失により、純利益は前年同期比7.4%減となったが、国内のスーパーセンターとディスカウントストアの売上は前年比で６％も増加している。調査会社ＴＮＳメディア・インテリジェンス社によると、昨年のウォルマートの広告宣伝費は、前年に比べて56％も増加。 07年９月からはじめた新スローガン「お金をセーブして、より良い生活（Save money. Live better）」の広告などに費用をかけ、これが功を奏して、節約したいミドル層や一部の富裕層もウォルマートにトレードダウンしやすくなったという。ウォルマート独り勝ちの様相を呈しているのだ。

多様な文化を享受した島国－マニラの旅

　「いよし国際交流の翼」訪問団も１2回目を迎えた。これまで訪問した国は、中国・台湾とシンガポール・マレーシア・タイ・カンボジア・ベトナム、そして今回のフィリピンと８つの国・地域になった。中国各地・ＡＳＥＡＮ諸国の市民の実際の暮らしぶり、教育や福祉の実情、海外で活躍する日本人、日本語を学ぶ若い学生たちとの交流を通じて国際理解を深める貴重な体験の旅となっている。 振り返れば、この１０年間で中国をはじめ東アジアは大きく変化しており、これらの国々と日本との関係がますます緊密になることが求められている。東アジアは、経済を中心に急速に一体化しており、ＡＳＥＡＮ＋３（日中韓）首脳会議において「東アジア共同体」づくりに向けた議論も本格化しつつある。「アジアによるアジアの再発見」－市民レベルの交流を通じた私たちの事業も、こうした大きな流れの一助になるのでは、そんな思いで「翼」の旅が続けられてきた。

　 フィリピンは、多様な文化を享受してきた抵抗の島国である。１６世紀にスペインの植民地となった歴史は、マニラ中心部にある城壁都市・イントラムロスのエリアに当時の面影が残されている。第二次大戦で多くの教会が破壊されたが、唯一残されたフィリピン最古の教会「サン・オウガスチン教会」（１５７１年建築）は世界遺産に登録された。幸い日曜日だったためか、華やかで厳粛な結婚式の様子を見学することができた。 この歴史あるバロック様式教会では頻繁に結婚式が行われているようで、国民の８３％がカトリック教徒というアジア随一のカトリック文化が根付いている。１９世紀末、スペイン支配に抵抗して処刑されたホセ・リサールの記念館もパッシグ川を望むサンチャゴ要塞の中にあった。

　 今回のマニラ訪問の目的の一つは、世界三大夕日の一つ「マニラ湾の夕日」を見ること。「東洋の真珠」といわれる美しい夕日に何度もシャッターを切ったが、驚いたことは、マニラ湾に沈む夕日の時間帯になると多くの若者やファミリーが海沿いの遊歩道に次々と集まり、静かに沈む夕日をそれぞれに楽しんでいる姿であった。フィリピンは現在人口約９千万人、毎年人口が増え数年後には１億人を突破する若い国である。日本の高齢化社会から考えるとなんともうらやましい。

　 フィリピンは東南アジアの中で識字率９３．９％と最も高く、初等教育の義務教育化が制度的にも整っている。アメリカ植民地時代の影響のもとで、英語を公用語として授業に取り入れ、６－４－４制の教育体系、初等教育の無償化などが実施されているが、人口増加や財源不足に伴う教室や教員不足、貧困などによる中退などの多くの課題を抱えている。私たちが訪れたケソン市郊外のドナ・ジュナ小学校は、生徒数が７１９８人、先生が１４５人、午前午後二部制の立派な学校だった。中央のグランドでは訪問団を迎える交流会が開催され、障害児クラス・小学生の歌や踊りが披露され、「さくら」を日本語で歌い振り付けを交えた踊りで大歓迎をしてくれた。カメラを向けるとポーズをしてくれる子供たちの人なつっこさ、折り紙や紙風船ではしゃぐ姿も素敵だった。学校敷地で行った植樹・プレートも市民交流の記念として大事にされるはずだ。

　 もう一つの今回の訪問施設は、フィリピンで看護師・介護福祉士を養成する専門学校である。マニラには各種の専門学校が町の雑居ビルの中にある。狭い教室の中ではあったが、実際に介護訓練の様子を紹介してくれ学生たちとの意見交換を行った。２００６年に日本とフィリピンの経済連携協定（ＥＰＡ）が結ばれ、フィリピン人看護師・介護福祉士が２００９年春にも来日する予定となっている。政府は２年間で看護師４００人、介護福祉士６００人を受け入れる計画で日本での３～４年の研修後、国家試験に合格すれば滞在できる制度となっている。アジアの中で高齢化・人口減少が一番進む日本で、絶対的に不足する介護士をフィリピンなど海外からの人的支援として必要とする時代になっている。学生たちは英語が堪能でホスピタリティにあふれている。「フィリピンでは、親やお年寄りを大切にします」「日本で是非働きたい」と日本への専門職としての就職に大きな期待を膨らませているようだった。

　 今回のツアーでは、副団長の大塚房子さんが高校生のときにお世話になったシスター・イノセンシアさんにマニラで再会するというドラマチックな場面もあり、経営されている孤児院に古着などを寄付することもできた。『ああモンテンルパの夜はふけて』（渡辺はま子）の唄にあるモンテンルパ刑務所の日本人記念墓地に顕花を行ったが、第二次大戦の戦争犯罪者として処刑された１７名の犠牲者もまた日本とフィリピンの歴史を物語っている。

　 最終日には恒例の日本語を学ぶ学生たちとの交流。フィリピンでＮＯ.１といわれる私立ラサール大学の日本語学科の学生たち１５名との交流会が行われた。フィリピンは農林水産業を主要産業としているが、近年、トヨタ・ホンダなどの自動車メーカーの進出やキャノン・ＮＥＣなどエレクトロニクス製品の加工貿易が経済を牽引している。フィリピンの大学進学率は約３０％、毎年４０万人以上の大卒者のうち約１１万人が商業・経営関係、８万人がＩＴやコンピューター関連の学科を卒業している。 英語能力の高い大卒者は、アメリカや日本のソフトウェア関連人材としても期待が高いと聞いた。日本語を学ぶ学生たちも日系企業への就職や日本への留学を希望していた。

　 マニラの街中を走る派手な飾りをつけたジプニ－。米軍の使っていたジープを１５人ほど乗れる乗り合いバスに改造したものだが、網の目のような路線で乗りたいときに乗れ、降りたいときに降りれるという便利な乗り物だ。都市の活況とともに農村部には広大なバナナやパイナップル畑が広がっている。しかし富裕層と貧困層の対立、高い失業率、海外出稼ぎ労働者による送金経済で成り立つフィリピン。アロヨ大統領への支持率も３０％台と政権への批判も強いと聞いた。スペイン・アメリカ・日本と何度となく他国の支配を受けながら自国の独立と文化を勝ち得たフィリピン。この国の抱える問題を垣間見ながら、交流した子供たちや若い学生たちに未来はかかっているのだと感じる国際交流の旅となった。