値上げの春の想像力＝中村秀明

　４月、政府が製粉会社に売り渡す小麦価格が３０％引き上げられる。大衆的な食を扱う店には頭が痛い。

　大阪市内で約５０年続くタコ焼き店は「去年、タコの値上がり分で値段変えたばかりやからね」と浮かない表情だ。マヨネーズや油、ガス、また小麦粉。相次ぐ値上げで、１０個３４０円では利益が出ない。かつての勤務地・宇都宮市で、一番うまいと評判のギョーザ店は来月から、６個１７０円が２１０円になる。１１年ぶりの値上げという。

　ただ、３０％アップでも小麦の国際価格の上昇には追いつかない。国際相場はこの１年でほぼ倍になった。そして、最も深刻な打撃を受けているのは、飽食の先進国ではなく、途上国である。

　来年度に７８カ国・７３００万人への食料支援を予定する国連の世界食糧計画（ＷＦＰ）は、穀物と輸送費の上昇で５億ドル（約５００億円）の資金が足りない。このままだと、援助の量か人数を減らさざるを得なくなる。ジョゼット・シーラン事務局長は英経済紙に窮状を訴え、「途上国では１日３食を１食にする動きがある」「インドネシア、イエメン、メキシコなど、かつて問題がなかった国までも差し迫った状況だ」と語った。

　小麦が上がれば、私たちは、満腹感に浸れなかったり、財布が軽くなったりするだろう。ところが、途上国では同じ理由で、飢餓や命の危険に直面し、テロや紛争の火種が生まれる。落差をどう埋めればいいのか、食べ物は本当に足りないのか。身近な値上げにため息をつくだけでなく、遠くの飢えに思いをはせる機会にしたい。（経済部）




毎日新聞　2008年3月28日　東京朝刊