大正岩手のスペインインフルエンザから現在へ

　平成１9年3月「新型インフルエンザ専門家会議」により『新型インフルエンザ対策ガイドライン（フェーズ４以降）』が示された。これは国内流入を阻止する「水際作戦」や「地域封じ込め作戦」に重点が置かれていて、国内発生後の対策を「医療対応」と「社会対応」の二つに大別し、全部で13のガイドラインから構成されている。


『発熱相談センター』『発熱外来』とは

　患者が医療機関に殺到しないよう、市町村保健センターや保健所に設置するコールセンターが『発熱相談センター』で、主に保健師がその役割を担うらしい。
「早めに発熱外来か医療機関で受診しましょう。殺到するとそれだけで感染が拡がるので、予め電話をかけてから受診して下さいね。」ということになると、結局、普段と同じことになりそうだ。
『発熱外来』では医師、看護師が交代で診療に当たるので、病院や医院の診療はどうなるのだろう。タミフル配って、症状の重い人は指定された病院へ割り振るということらしいが、この医師不足の折、本当にそんなに簡単に済むんだろうか。

　1918年大正７年のスペインインフルエンザの際は、巡査つき衛生班が巡回診療をしていた。交通機関が未発達だったとはいえ、そのほうが現実的だったのだろう。車社会の現在ではあるが、発熱したからだで、運転は辛いし、第一、危険だ。
　人口密度の低い地域では医師・看護師・保健師・薬剤師・事務担当などがチーム編成して巡回してはどうだろう。車やガソリン調達、負担はどこがするのだろう。

新型インフルエンザ対策にITは不可欠だと思う

　毎年の普通のインフルエンザの流行をみて分かるように、あっという間に全国に拡がる。発熱している人（新型インフルエンザとは限らない）の発生状況や児童生徒の欠席数や職場の欠勤数などから、おおよその状況を把握できるかも知れない。
　素早い情報交換によって、医薬品や日用品の配布の必要性を検討するなど、地域ぐるみの問題解決が被害を最小限にするのではないだろうか。
医療機関は患者数を保健所に報告し、保健所から県、県から国へと報告することとなっている。新型インフルエンザ発生時、その動向調査は全医療機関が行うのだという。
新型インフルエンザ発生時は外に出られないし、欠勤者が増えそうなので電子メールなどIT活用は大切だと思う。