原敬首相就任祝賀と岩手県内スペインインフルエンザ猖獗

　解熱したものの、原敬新首相が12月まで体調不良を訴えていたことは前回述べた。

　大正7年10月頃、原敬首相就任をうけ、出身地である岩手県内各地において祝賀会が開かれ、遠野や一関の住民代表が上京、解熱直後の原首相を表敬訪問した様子が原敬日記にみえる。
　この時期、県内各地での祝賀会開催のほか、岩手―東京間の人の往来も多かったと推測される。当時の大津知事はじめ県高官も続々たおれ、病をおして県参事会（県議会）に和服を着用して出席している。（岩手日報）

　内務省衛生局の「流行性感冒」の統計調査のもとになった岩手県の調査では、大正7年10月半ばから12月までの3ヶ月たらずの間（流行第1波）に、県内罹患者は33万8326人うち死亡は3660人を数え、11月の死亡率は東日本で一位であった。
　
　速水融氏の超過死亡推計では、岩手県では第3波までの超過死亡は7800人以上であるが、氏によれば、第1波による死亡率が高かった地域は総じて第2波の死亡率が低かったという。（速水融著「日本を襲ったスペインインフルエンザ」）
　
　岩手県も例外ではなかったようだ。ちなみに大正7年の岩手県総人口は86万7390人である。

　10月23日の岩手日報に小さな「感冒流行」の記事が載った。これがスペインインフルエンザに関する県内最初の記事ではないかと思われる。　死因として、「流行性感冒」のほか、これに続発した「肺炎」などによる死亡を含めると、納得のゆく数字であろう。
　また、具体性に欠ける記述ではあるが、消化器症状を呈した者は総じて重症化しているような記事もひとつだけあった。

　また県内市町村史上、スペインインフルエンザの記録は乏しいが、「山田町史」によるとどうやら10月半ばには県内で流行していたらしい。現釜石市鵜住居（うのすまい）や現山田町織笠、旧織笠村議会の記録が残っており、罹患者のいない世帯はなく、学校は2週間ないしそれ以上、休校措置を取っていたことがわかる。

　新聞紙面の縮小、工場、会社、警察、郵便局、役所の業務停滞、医師らの罹患による医療不足、物価上昇、失職、困窮と、2ヶ月余りの第1波のうちに、思いつく災難は何でも人々の上に降りかかった。
　人々は滋養をつけようと卵や牛乳を買い漁ったため、品不足に陥った記事もある。また、「悪性感冒」「流行性感冒」に効くという薬の広告の多さも目立つ。
　集会禁止や巡回診療など精一杯の対応も焼け石に水の感がある。

　岩手県におけるスペインインフルエンザの猛烈な流行と原敬首相就任に沸く県内祝賀の動きの間に関連があるのではないか、とは余りにも穿った見方であろうか。