2020年6月の時点での日本のワクチン薬害の被害者のまとめは、次の記事にまとめています。
2020/06/20追加 VPD(ワクチンで防げる病気)は『この世の地獄』: 乳児死亡、自閉スペクトラム症(ASD)、発達障害など
まとめ
年間出生数100万人とすると、VPDによる大量のワクチン接種により、
年間死者約25人、
自閉スペクトラム症ASDは年間3.22％、3万2千人、オッズ比は「2329以上」、
発達障害は10%、年間10万人
に薬害被害が出ている計算になります。
10年では、それぞれ250人、32万人、100万人になります。
「重度の心身障害」の発生率に関しては、データがありませんから不明ですが、常識的には、1年間に死者25人とASD 3万2千人の中間の、数百人から数千人程度と推定され、10年間で数千人から数万人と推定されます。
VPDが生み出したのは「この世の地獄」です。
(まとめ終わり)
日本のワクチン計画による5歳児の自閉スペクトラム症（ASD）のオッズ比は「2329以上」
日本の5歳児の自閉スペクトラム症（ASD）の有病率は3.22％と推計 弘前大チーム調査
岩波明 昭和大学医学部精神医学教授 発達障害「生まれつき論」の唱導者の利益相反
この医学部教授は、製薬会社から692万円受け取っており、巨大製薬会社の支配下にある人であることは確実です。自閉症･発達障害は、このような人たちにより、真実が隠され、発達障害「生まれつき論」という大嘘がばら撒かれ、国民はだまされ操られています。
『乳幼児ワクチンと発達障害』(臼田篤伸著)自閉症･発達障害のメカニズムのまとめ
まとめ
(A)ワクチンによる自閉症スペクトラム障害の発生
20～30年前は、自閉症スペクトラム障害はほとんどなく、ワクチン接種は2歳以降に行われていた。
ワクチンの種類も打つ回数も今よりはるかに少なかった。
今は、脳の血液脳関門の未熟な0歳児に13回ものワクチン接種を行っており、これが
・ワクチン成分の脳内への侵入、
・ミクログリアの過剰･慢性的活性化、
・脳障害(脳の慢性炎症)、
・自閉症スペクトラム障害(発達障害)
を起こしていると考えられる。
(B)自閉症スペクトラム障害の発生率
発達障害児の数: 日本10人に1人(10%)、アメリカ6人に1人(17%)
アメリカ: 1990年代初頭から集団的乳幼児予防接種の一斉開始と急増、その後、1990年代半ばから発達障害が多発
カナダ政府の報告: 自閉症の発生率は、 ワクチン接種率が高い地域で遥かに高い
(C) 20～30年前は自閉症スペクトラム障害はほとんどなかったため、学者やマスコミが今言っている自閉症･発達障害「生まれつき論」はウソです。
(まとめ終わり)
ワクチン接種間隔の制限がほとんどなくなる、ワクチン地獄の加速
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朝日エル(朝日新聞系): ワクチン地獄の犯人の1つ、HPVワクチンとVPD推進企業
2020/10/31追加2 ワクチンカルト「VPDを知って、子どもを守ろうの会」理事長「菅谷明則」氏の利益相反と不審な記事
も参照
A. VPDを推進した人物「薗部友良」とそのNPO
ワクチンによる自閉症の蔓延しているアメリカで発生したVPDという悪魔的カルト教を日本全国の医師に布教して歩いた宣教師は、「薗部友良」(元日本赤十字社医療センター小児科部長、NPO法人「VPD（ワクチンで防げる病気＝Vaccine Preventable Disease）を知って、子どもを守ろうの会https://www.know-vpd.jp/aboutus/」の初代理事長)でした。
「薗部友良」の利益相反に関しては、次のネット記事があります。
http://www.yakugai.gr.jp/topics/file/20140529%20hpvinnnaisyuukaisiryou.pdf
ワクチンメーカーのグラクソ(平成24年度50万円以下)、MSD(平成24年度500万円以下)から金を受け取っています。
また、次の事実も公表されています。(ブログ記事: 子宮頸がんワクチンに見る利益相反 ゆきえにしネット)
ゆきえにしネット 大熊由紀子（朝日新聞論説委員室→阪大ソーシャルサービス論→国際医療福祉大学大学院・佛教大学社会福祉学部・筑波技術大学など）
http://www.yuki-enishi.com/enishi/enishi-2014-t6.txt
- 第一章 子宮頸がんワクチンに見る利益相反
薗部 友良 委員 育良クリニック小児科顧問
２０１３年５月現在 MSDから50万円超500万円以下
２０１４年１月現在 MSDから50万円超500万円以下
つまり、VPDを推進するカルトNPOの責任者は、ワクチンメーカーにより金で支配され続けているのです。
参考記事
(1)薗部氏の宮城県大崎市での講演に関しては、さとう内科循環器科医院 佐藤荘太郎院長の次の記事があります。異様な様子がまとめられています。
男子にもHPVワクチン ー 宮城県広域予防接種事業研修会での発言
さとう内科循環器科医院 - 宮城県大崎市 (2012年12月17日 19:36)
http://satouclk.jp/2012/12/post-54.html
(2) アメリカ映画「Vaxxed」: 2010年アメリカの自閉症の有病率68人に1人
Vaxxed: From Cover-Up To Catastropheより
2010年アメリカの自閉症の有病率68人に1人(1.47%)
アメリカで大きな話題となり、日本での上映が政治的圧力により中止された(『乳幼児ワクチンと発達障害』(臼田篤伸著)のp.101-103)ワクチン薬害の映画『Vaxxed』のトレイラーは次のアドレスです。
Vaxxed: From Cover-Up To Catastrophe | Trailer | Cinema Libre
https://www.youtube.com/watch?v=XIRXxEYnkxA
第2部も作られています。
Vaxxed II The People's Truth Official Trailer 2019
https://www.youtube.com/watch?v=n3KRrWCeUjc&list=PLCWWednZ7Dm7Q4vIoy0OzXgDNIV9D1578&app=desktop
アメリカの凄惨な現状が映像化されていますから、ご覧になってください。
アメリカのこの惨状は、約10年遅れで日本にも出現しています。
B.朝日新聞系の 「朝日エル」
NPO法人「VPD（ワクチンで防げる病気＝Vaccine Preventable Disease）を知って、子どもを守ろうの会」https://www.know-vpd.jp/aboutus/
を運営しているのは、薬害事件を起こしたHPVワクチンの広告に関連していた「朝日エル」と呼ばれる民間企業。
上記のVPDのNPO法人のサイトには、https://www.know-vpd.jp/aboutus/
「事務局 NPO法人VPDを知って、子どもを守ろうの会 事務局 〒104-0045 東京都中央区築地2-12-10 築地MFビル26号館5階」
と記載されています。
この住所をネット検索すると、次の表示のある企業のサイトが出てきます。
http://www.asahielles.info/abouus.html
株式会社 朝日エル
会社概要
設立年月 1986年9月
創業者・朝日エル会長 岡山 慶子
代表取締役社長 中村 和代
資本金 2,000万円
事業内容 サステイナブル(持続可能)な社会づくり、SDGs達成に向けた企画立案・実施～マーケティング、広告･ＰＲ、イベント等の企画・運営、制作･編集、人材育成、NPOや一般社団法人等との連携、等の手法を用いて～
従業員 12名（女性12名、男性0名）
※20代2名、30代2名、40代1名、50代4名、60代以上3名
※このほか、関連会社のメンバー10名以上が常駐
所在地 〒104-0045
東京都中央区築地2-12-10 築地ＭＦビル26号館5階
電話:03-5565-4911
FAX:03-5565-4914
企画・運営や事務局支援などで携わっている団体
日本転倒予防学会 ほか
関連会社 株式会社朝日広告社、株式会社朝日サステイナビリティ・マネジメント、株式会社ウエルズ、株式会社女性総研
会社概要 •個人情報保護方針
株式会社 朝日エル
TEL 03-5565-4911
住所〒104-0045 東京都中央区築地2-12-10 築地ＭＦビル26号館5階
(引用終わり)
まとめ
朝日エルは、様々な団体の企画・運営などに携わる朝日新聞系列の朝日広告社などと関連する企業であり、ワクチン薬害を起こしたHPVワクチン推進の広告活動をしたことでも知られています。
つまり、NPO法人「VPD（ワクチンで防げる病気＝Vaccine Preventable Disease）を知って、子どもを守ろうの会」https://www.know-vpd.jp/aboutus/
を運営しているのは、薬害事件を起こしたHPVワクチンの広告に関連していた「朝日エル」と呼ばれる利益追求を目的とした民間企業であり、朝日新聞の系列企業です。
決して、子供の健康を憂慮する医学者の意欲や熱意により作られ運営されているものではありません。
朝日エルは、VPDの一環としてHPVワクチンの広告も行っており、HPVワクチン薬害の責任もある会社です。
また、朝日エルは、HPVワクチンの普及活動をした「子宮頸がん制圧をめざす専門家会議」の事務局が置かれていた会社でした。
(ブログ記事: 子宮頸がんワクチンに見る利益相反 ゆきえにしネット)
ゆきえにしネット 大熊由紀子（朝日新聞論説委員室→阪大ソーシャルサービス論→国際医療福祉大学大学院・佛教大学社会福祉学部・筑波技術大学など）
http://www.yuki-enishi.com/enishi/enishi-2014-t6.txt
- 第一章 子宮頸がんワクチンに見る利益相反
◆その２ 「専門家会議」の利益相反 ジャーナリスト 鳥集 徹
『 声明文にも名を連ねていますが、このワクチンの普及活動を担ってきたのが、「子宮頸がん制圧をめざす専門家会議」（議長・野田起一郎近畿大学前学長）という団体でした。産婦人科や小児科の医学部教授、ワクチン研究者、がん検診関係者など四十八名が役員に名を連ねており、〇八年十一月の設立以来、厚労大臣への提言、国会議員、地方議員、行政担当者への働きかけ、市民講座などの活動を展開してきました。
ただ、この団体は「専門家会議」と称しながら、実はとてもワクチン会社と関係が深いのです。この団体には、ワクチン会社から多額の資金が提供されています。各会社のホームページに公開されている資料によると、二〇一二年度はＧＳＫ社から一五〇〇万円、ＭＳＤ社から二〇〇〇万円もの寄付金が拠出されていました。
専門家会議の事務局には、ＧＳＫ社のワクチンマーケティング部の元部長も在籍しています。昨年、筆者は「週刊文春」の取材班の一員として、この問題を取材しました。その際に得た関係者の証言によると、専門家会議のミーティングには、ワクチン会社の社員がいつも同席していたそうです（二〇一三年六月二十七日付週刊文春「子宮頸がんワクチン推進の急先鋒・松あきら公明党副代表夫と製薬会社の蜜月」）。
そもそも、専門家会議の事務局は「朝日エル」という広告会社の中に置かれています。ワクチンメーカーがお金と人を出し、広告会社が普及キャンペーンを企画・運営する──それが、「専門家会議」の実態なのです。
そして、専門家会議の実行委員長として、このキャンペーンの旗振り役を果たしてきた自治医科大学附属さいたま医療センター産婦人科教授・今野良医師も、ワクチン会社と無視できない関わりがあります。二〇一〇年、婦人科がん専門誌にこのワクチンの日本での費用対効果について検討した論文が掲載されました。五人の共著者のうち、筆頭著者が今野医師なのですが、そこにはこう書かれています。
「この研究は日本ＧＳＫの補助金に支援された。今野良は日本ＧＳＫ、日本メルク（現ＭＳＤ）、日本キアジェンより研究費や旅費、講習会や専門会議の謝礼金を受領した。彼はＧＳＫバイオロジカルズの顧問・専門家委員会の一員である」
ＧＳＫバイオロジカルズはＧＳＫのワクチン部門で、同論文の共著者の二人が同社の人間です。つまり、ワクチン会社のお金と人が関わった論文が、ワクチンの有効性や公費助成の必要性を示す論拠の一つとなり、なんと厚労省の資料にまで引用されているのです。
取材班がワクチンメーカーから供与された金額について質問したところ、今野医師も自治医大も回答を拒否しました。しかし、ホームページに公開された情報によると、二〇一二年度にＧＳＫ社は一〇〇万円を同医師の教室に寄付しています。もちろん、専門家会議の役員でワクチンメーカーから利益供与を受けているのは、今野医師一人ではありません。
昨年来、高血圧薬の「ディオバン」（ノバルティスファーマ社）、同「ブロプレス」（武田薬品）、白血病薬「タシグナ」（ノバルティスファーマ社）など、臨床試験をめぐる不正疑惑が相次いで発覚しました（いずれも商品名）。
製薬会社がお金と人を出し、「専門家」の名を借りて薬の販促に利用する──子宮頸がんワクチンの問題の背後に、ディオバン事件と同様の構図があると思うのは筆者だけでしょうか。』
(引用終わり)
HPVワクチンに関しては、有名なマンガ「JIN-仁-」の登場人物を使用した日本医師会の派手なポスターが日本全国に出回りました。
JIN-仁- 出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』https://ja.wikipedia.org/wiki/JIN-%E4%BB%81-
ネットには、次のサイトにまだ画像が残っています。Pict (http://www.asahi-net.or.jp/~cd3a-kmr/pict5/keigan.jpg)をクリックすると表示されます。
木村泌尿器皮膚科 子宮頸がん｜横浜市都筑区木村泌尿器科
子宮頸がん予防ワクチン Pict
医師会から送られてくるポスターとしては、センスが良いので、待合室に貼ろうと思っています｡
日時 ： 平成２１年１２月１６日（第３水曜日）１９：３０～
演題 ：「子宮頸癌若年化の問題とＨＰＶワクチンについて」
会場 ： 都筑区医師会館 ２階会議室
(引用終わり)
このポスターの写真を私は6年前から手元に持っています。それには、『子宮頸がんは予防できる時代です』とデカデカと書かれています。
薬害オンブズパーソン会議の「ＨＰＶワクチン（子宮頸がんワクチン）」の項には、次のように書かれています。
http://www.yakugai.gr.jp/inve/fileview.php?id=111
『3 何が問題か
(1) 有効性と安全性が確立しておらず定期接種化すべき理由はない
HPVワクチンには、以下に述べるように、定期接種化により国民に接種を義務付けるほどの十分な合理的理由（有効性と安全性）はない。
ア 有効性
① 現時点において、子宮頸がん発症を予防する効果は確認されていない。確認されているのは、粘膜の異形成を阻止する効果だけであり、その持続期間も最長で約9.4年である。
② 日本人女性の子宮頸がん患者の約5割程度で見つかるハイリスクHPV型（16型、18型）でしか効果が確認されておらず、かつ、効果それ自体についても解析集団の設定に問題があることから相当程度限定して考えるべきである。
③ 既にHPV16型または18型に感染している者には効果はない。
④ HPVワクチンは、複数ある子宮頸がんの予防・治療対策の一つにしかならず、同ワクチンをもって根本的な予防対策と位置づけることは困難である。』
つまり、「現時点において、子宮頸がん発症を予防する効果は確認されていない」にもかかわらず、日本医師会は、大嘘をポスターに書いて、10代の少女へのワクチン接種を推進したのです。
これは、日本医師会による明らかな薬事法違反、医師法違反、景品表示法違反の医療詐欺、医療犯罪です。
その結果起きたのがHPVワクチン薬害です。
あれは、薬害ではなく、医療犯罪です。
ブログ記事: 子宮頸がんワクチン・HPVワクチンの狂気を参照。
VPD, HPVなどに関しては、朝日エル、朝日広告社、朝日新聞などの朝日系メディアに巨額の金がワクチンメーカーから入っていると考えられます。
これが、VPDの金のカラクリの一端のようです。
我々は、知らないところで企てられる巨大な金もうけにより、騙され、マインドコントロールされているのです。
これは、中国人民解放軍の将校が書いた「超限戦」の概念に一致する情報戦争Infowarです。この戦争の殺しのターゲットは、われわれ一般市民です。
ブログ記事: 新型コロナ『超限戦』mRNAワクチンの副作用: 抗体依存性感染増強ADEによる死亡リスク増強を参照。
その巨大な金の流れの大本は、金融権力の使用人のビル・ゲイツ、彼の財団やワクチン関連機関、彼が支配するWHOなどが進める、「ワクチン・医療・生殖サービスによる人口10億人削減」があると思われます。
参考ブログ記事
「改訂最新: ビル・ゲイツ「ワクチンは人口削減が目的」と語る: 新型コロナ, ワクチンなどに関する基礎知識」
「Global Researchコロナウイルス、ワクチンおよびゲイツ財団」
「我々はWHOを信頼できるか? (WHOはビル・ゲイツとその手下が支配し腐敗している)」
「ゲイツとWHOはワクチン殺人マニア: ロバート・F. ケネディー・ジュニア氏の記事」
「ゲイツのワクチンはポリオをアフリカ全土に広めた、日本のJICA国際協力機構の資金が支援」
「日本のJICAのパキスタン／アフガニスタンのポリオワクチン支援は、ポリオを広める」
「1情報戦争Infowar: ビル･ゲイツの手下のマスコミがロバート･F･ケネディ･ジュニア氏を攻撃」
「2情報戦争Infowar: ビル･ゲイツの手下のマスコミがロバート･F･ケネディ･ジュニア氏を攻撃」
「ビル・ゲイツがメディアを買収：ロバートF.ケネディ･ジュニア」
「WHOが新型コロナワクチン反対勢力に工作員を潜入させて撹乱工作」
「ロバートF.ケネディ･ジュニア ベルリンでChildren’s Health Defense Europeを発表」
「ビルゲイツの「力のウェブ」が地球上の生命を脅かす、新しいレポートが示す」
「ロバート F ケネディ ジュニア「擁護者 ディフェンダーへようこそ」」
「ロバート F ケネディ ジュニアからの人類への希望の国際メッセージ」
を参照。
