2020年6月の時点での日本のワクチン薬害の被害者のまとめは、次の記事にまとめています。
2020/06/20追加 VPD(ワクチンで防げる病気)は『この世の地獄』: 乳児死亡、自閉スペクトラム症(ASD)、発達障害など
まとめ
年間出生数100万人とすると、VPDによる大量のワクチン接種により、
年間死者約25人、
自閉スペクトラム症ASDは年間3.22％、3万2千人、オッズ比は「2329以上」、
発達障害は10%、年間10万人
に薬害被害が出ている計算になります。
10年では、それぞれ250人、32万人、100万人になります。
「重度の心身障害」の発生率に関しては、データがありませんから不明ですが、常識的には、1年間に死者25人とASD 3万2千人の中間の、数百人から数千人程度と推定され、10年間で数千人から数万人と推定されます。
VPDが生み出したのは「この世の地獄」です。
(まとめ終わり)
日本のワクチン計画による5歳児の自閉スペクトラム症（ASD）のオッズ比は「2329以上」
日本の5歳児の自閉スペクトラム症（ASD）の有病率は3.22％と推計 弘前大チーム調査
岩波明 昭和大学医学部精神医学教授 発達障害「生まれつき論」の唱導者の利益相反
この医学部教授は、製薬会社から692万円受け取っており、巨大製薬会社の支配下にある人であることは確実です。自閉症･発達障害は、このような人たちにより、真実が隠され、発達障害「生まれつき論」という大嘘がばら撒かれ、国民はだまされ操られています。
『乳幼児ワクチンと発達障害』(臼田篤伸著)自閉症･発達障害のメカニズムのまとめ
まとめ
(A)ワクチンによる自閉症スペクトラム障害の発生
20～30年前は、自閉症スペクトラム障害はほとんどなく、ワクチン接種は2歳以降に行われていた。
ワクチンの種類も打つ回数も今よりはるかに少なかった。
今は、脳の血液脳関門の未熟な0歳児に13回ものワクチン接種を行っており、これが
・ワクチン成分の脳内への侵入、
・ミクログリアの過剰･慢性的活性化、
・脳障害(脳の慢性炎症)、
・自閉症スペクトラム障害(発達障害)
を起こしていると考えられる。
(B)自閉症スペクトラム障害の発生率
発達障害児の数: 日本10人に1人(10%)、アメリカ6人に1人(17%)
アメリカ: 1990年代初頭から集団的乳幼児予防接種の一斉開始と急増、その後、1990年代半ばから発達障害が多発
カナダ政府の報告: 自閉症の発生率は、 ワクチン接種率が高い地域で遥かに高い
(C) 20～30年前は自閉症スペクトラム障害はほとんどなかったため、学者やマスコミが今言っている自閉症･発達障害「生まれつき論」はウソです。
(まとめ終わり)
ワクチン接種間隔の制限がほとんどなくなる、ワクチン地獄の加速
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ワクチンカルト「VPDを知って、子どもを守ろうの会」理事長「菅谷明則」氏の利益相反と不審な記事
2020/10/31追加2ピンク色の部分
NPO法人「VPD（ワクチンで防げる病気＝Vaccine Preventable Disease）を知って、子どもを守ろうの会」https://www.know-vpd.jp/aboutus/
理事長 「菅谷明則」氏 明應会すがやこどもクリニック院長
が、MT Pro 2020年10月24日「小児の3割が予防接種を延期、コロナ流行で 感染者や重症例増加の懸念も」という記事を書かれましたので、問題点をまとめました。
＊自閉症の蔓延しているアメリカで発生したVPDという悪魔的カルト教を日本全国の医師に布教して歩いた宣教師は、「薗部友良」(元日本赤十字社医療センター小児科部長、このNPOの初代理事長)でした。
この人物の利益相反に関しては、次のネット記事があります。
http://www.yakugai.gr.jp/topics/file/20140529%20hpvinnnaisyuukaisiryou.pdf
ワクチンメーカーのグラクソ(平成24年度50万円以下)、MSD(平成24年度500万円以下)から金を受け取っています。
また、次の事実も公表されています。
ゆきえにしネット 大熊由紀子（朝日新聞論説委員室→阪大ソーシャルサービス論→国際医療福祉大学大学院・佛教大学社会福祉学部・筑波技術大学など）
http://www.yuki-enishi.com/enishi/enishi-2014-t6.txt
- 第一章 子宮頸がんワクチンに見る利益相反
薗部 友良 委員 育良クリニック小児科顧問
２０１３年５月現在 MSDから50万円超500万円以下
２０１４年１月現在 MSDから50万円超500万円以下
つまり、VPDを推進するカルトNPOの責任者は、ワクチンメーカーにより金で支配され続けているのです。
参考記事
(1)薗部氏の宮城県大崎市での講演に関しては、さとう内科循環器科医院 佐藤荘太郎院長の次の記事があります。異様な様子がまとめられています。
男子にもHPVワクチン ー 宮城県広域予防接種事業研修会での発言
さとう内科循環器科医院 - 宮城県大崎市 (2012年12月17日 19:36)
http://satouclk.jp/2012/12/post-54.html
(2) アメリカ映画「Vaxxed」: 2010年アメリカの自閉症の有病率68人に1人
Vaxxed: From Cover-Up To Catastropheより
2010年アメリカの自閉症の有病率68人に1人(1.47%)
アメリカで大きな話題となり、日本での上映が政治的圧力により中止された(本のp.101-103)ワクチン薬害の映画『Vaxxed』のトレイラーは次のアドレスです。
Vaxxed: From Cover-Up To Catastrophe | Trailer | Cinema Libre
https://www.youtube.com/watch?v=XIRXxEYnkxA
第2部も作られています。
Vaxxed II The People's Truth Official Trailer 2019
https://www.youtube.com/watch?v=n3KRrWCeUjc&list=PLCWWednZ7Dm7Q4vIoy0OzXgDNIV9D1578&app=desktop
アメリカの凄惨な現状が映像化されていますから、ご覧になってください。アメリカのこの惨状は、約10年遅れで日本にも出現しています。
(3)朝日新聞系の 「朝日エル」
NPO法人「VPD（ワクチンで防げる病気＝Vaccine Preventable Disease）を知って、子どもを守ろうの会」https://www.know-vpd.jp/aboutus/ を運営しているのは、薬害事件を起こしたHPVワクチンの広告に関連していた「朝日エル」と呼ばれる民間企業。
上記のVPDのNPO法人のサイトには、https://www.know-vpd.jp/aboutus/
「事務局 NPO法人VPDを知って、子どもを守ろうの会 事務局 〒104-0045 東京都中央区築地2-12-10 築地MFビル26号館5階」と記載されています。
この住所をネット検索すると、次の表示が出てきます。http://www.asahielles.info/abouus.html
株式会社 朝日エル
会社概要
設立年月 1986年9月
創業者・朝日エル会長 岡山 慶子
代表取締役社長 中村 和代
資本金 2,000万円
事業内容 サステイナブル(持続可能)な社会づくり、SDGs達成に向けた企画立案・実施～マーケティング、広告･ＰＲ、イベント等の企画・運営、制作･編集、人材育成、NPOや一般社団法人等との連携、等の手法を用いて～
従業員 12名（女性12名、男性0名）
※20代2名、30代2名、40代1名、50代4名、60代以上3名
※このほか、関連会社のメンバー10名以上が常駐
所在地 〒104-0045 東京都中央区築地2-12-10 築地ＭＦビル26号館5階
電話:03-5565-4911 FAX:03-5565-4914
企画・運営や事務局支援などで携わっている団体
認定NPO法人乳房健康研究会
NPO法人キャンサーリボンズ
NPO法人VPDを知って、子供を守ろうの会
NPO法人【仕事と子育て】カウンセリングセンター
NPO法人日本持続発展教育推進フォーラム
一般社団法人日本臨床腫瘍薬学会
一般社団法人性と健康を考える女性専門家の会
がんばらない介護生活を考える会
日本転倒予防学会 ほか
関連会社 株式会社朝日広告社、株式会社朝日サステイナビリティ・マネジメント、株式会社ウエルズ、株式会社女性総研
会社概要 •個人情報保護方針
株式会社 朝日エル TEL 03-5565-4911
住所〒104-0045 東京都中央区築地2-12-10 築地ＭＦビル26号館5階 (引用終わり)
まとめ
朝日エルは、様々な団体の企画・運営などに携わる朝日新聞系列の朝日広告社などと関連する企業であり、ワクチン薬害を起こしたHPVワクチン推進の広告活動をしたことでも知られています。
つまり、NPO法人「VPD（ワクチンで防げる病気＝Vaccine Preventable Disease）を知って、子どもを守ろうの会」https://www.know-vpd.jp/aboutus/
を運営しているのは、薬害事件を起こしたHPVワクチンの広告に関連していた「朝日エル」と呼ばれる利益追求を目的とした民間企業であり、朝日新聞の系列企業です。
決して、子供の健康を憂慮する医学者の意欲や熱意により作られ運営されているものではありません。
朝日エルは、VPDの一環としてHPVワクチンの広告も行っており、HPVワクチン薬害の責任もある会社です。
また、朝日エルは、HPVワクチンの普及活動をした「子宮頸がん制圧をめざす専門家会議」の事務局が置かれていた会社でした。
ゆきえにしネット 大熊由紀子（朝日新聞論説委員室→阪大ソーシャルサービス論→国際医療福祉大学大学院・佛教大学社会福祉学部・筑波技術大学など）
http://www.yuki-enishi.com/enishi/enishi-2014-t6.txt
- 第一章 子宮頸がんワクチンに見る利益相反
◆その２ 「専門家会議」の利益相反 ジャーナリスト 鳥集 徹
『 声明文にも名を連ねていますが、このワクチンの普及活動を担ってきたのが、「子宮頸がん制圧をめざす専門家会議」（議長・野田起一郎近畿大学前学長）という団体でした。産婦人科や小児科の医学部教授、ワクチン研究者、がん検診関係者など四十八名が役員に名を連ねており、〇八年十一月の設立以来、厚労大臣への提言、国会議員、地方議員、行政担当者への働きかけ、市民講座などの活動を展開してきました。
ただ、この団体は「専門家会議」と称しながら、実はとてもワクチン会社と関係が深いのです。この団体には、ワクチン会社から多額の資金が提供されています。各会社のホームページに公開されている資料によると、二〇一二年度はＧＳＫ社から一五〇〇万円、ＭＳＤ社から二〇〇〇万円もの寄付金が拠出されていました。
専門家会議の事務局には、ＧＳＫ社のワクチンマーケティング部の元部長も在籍しています。昨年、筆者は「週刊文春」の取材班の一員として、この問題を取材しました。その際に得た関係者の証言によると、専門家会議のミーティングには、ワクチン会社の社員がいつも同席していたそうです（二〇一三年六月二十七日付週刊文春「子宮頸がんワクチン推進の急先鋒・松あきら公明党副代表夫と製薬会社の蜜月」）。
そもそも、専門家会議の事務局は「朝日エル」という広告会社の中に置かれています。ワクチンメーカーがお金と人を出し、広告会社が普及キャンペーンを企画・運営する──それが、「専門家会議」の実態なのです。
そして、専門家会議の実行委員長として、このキャンペーンの旗振り役を果たしてきた自治医科大学附属さいたま医療センター産婦人科教授・今野良医師も、ワクチン会社と無視できない関わりがあります。二〇一〇年、婦人科がん専門誌にこのワクチンの日本での費用対効果について検討した論文が掲載されました。五人の共著者のうち、筆頭著者が今野医師なのですが、そこにはこう書かれています。
「この研究は日本ＧＳＫの補助金に支援された。今野良は日本ＧＳＫ、日本メルク（現ＭＳＤ）、日本キアジェンより研究費や旅費、講習会や専門会議の謝礼金を受領した。彼はＧＳＫバイオロジカルズの顧問・専門家委員会の一員である」
ＧＳＫバイオロジカルズはＧＳＫのワクチン部門で、同論文の共著者の二人が同社の人間です。つまり、ワクチン会社のお金と人が関わった論文が、ワクチンの有効性や公費助成の必要性を示す論拠の一つとなり、なんと厚労省の資料にまで引用されているのです。
取材班がワクチンメーカーから供与された金額について質問したところ、今野医師も自治医大も回答を拒否しました。しかし、ホームページに公開された情報によると、二〇一二年度にＧＳＫ社は一〇〇万円を同医師の教室に寄付しています。もちろん、専門家会議の役員でワクチンメーカーから利益供与を受けているのは、今野医師一人ではありません。
昨年来、高血圧薬の「ディオバン」（ノバルティスファーマ社）、同「ブロプレス」（武田薬品）、白血病薬「タシグナ」（ノバルティスファーマ社）など、臨床試験をめぐる不正疑惑が相次いで発覚しました（いずれも商品名）。
製薬会社がお金と人を出し、「専門家」の名を借りて薬の販促に利用する──子宮頸がんワクチンの問題の背後に、ディオバン事件と同様の構図があると思うのは筆者だけでしょうか。』(引用終わり)
HPVワクチンに関しては、有名なマンガ「JIN-仁-」の登場人物を使用した日本医師会の派手なポスターが日本全国に出回りました。
JIN-仁- 出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』https://ja.wikipedia.org/wiki/JIN-%E4%BB%81-
ネットには、次のサイトにまだ画像が残っています。Pict(http://www.asahi-net.or.jp/~cd3a-kmr/pict5/keigan.jpg)をクリックすると表示されます。
木村泌尿器皮膚科 子宮頸がん｜横浜市都筑区木村泌尿器科
子宮頸がん予防ワクチン
医師会から送られてくるポスターとしては、センスが良いので、待合室に貼ろうと思っています｡
日時 ： 平成２１年１２月１６日（第３水曜日）１９：３０～
演題 ：「子宮頸癌若年化の問題とＨＰＶワクチンについて」
会場 ： 都筑区医師会館 ２階会議室
(引用終わり)
このポスターの写真を私は6年前から手元に持っています。それには、『子宮頸がんは予防できる時代です』とデカデカと書かれています。
薬害オンブズパーソン会議の「ＨＰＶワクチン（子宮頸がんワクチン）」の項には、次のように書かれています。
http://www.yakugai.gr.jp/inve/fileview.php?id=111
『3 何が問題か
(1) 有効性と安全性が確立しておらず定期接種化すべき理由はない
HPVワクチンには、以下に述べるように、定期接種化により国民に接種を義務付けるほどの十分な合理的理由（有効性と安全性）はない。
ア 有効性
① 現時点において、子宮頸がん発症を予防する効果は確認されていない。確認されているのは、粘膜の異形成を阻止する効果だけであり、その持続期間も最長で約9.4年である。
② 日本人女性の子宮頸がん患者の約5割程度で見つかるハイリスクHPV型（16型、18型）でしか効果が確認されておらず、かつ、効果それ自体についても解析集団の設定に問題があることから相当程度限定して考えるべきである。
③ 既にHPV16型または18型に感染している者には効果はない。
④ HPVワクチンは、複数ある子宮頸がんの予防・治療対策の一つにしかならず、同ワクチンをもって根本的な予防対策と位置づけることは困難である。』
つまり、「現時点において、子宮頸がん発症を予防する効果は確認されていない」にもかかわらず、日本医師会は、大嘘をポスターに書いて、10代の少女へのワクチン接種を推進したのです。
これは、日本医師会による明らかな医療詐欺、医療犯罪です。
その結果起きたのがHPVワクチン薬害です。ブログ記事: 子宮頸がんワクチン・HPVワクチンの狂気を参照。
VPD, HPVなどに関しては、朝日エル、朝日広告社、朝日新聞などの朝日系メディアに巨額の金がワクチンメーカーから入っていると考えられます。これが、VPDの金のカラクリの一端のようです。
我々は、知らないところで企てられる巨大な金もうけにより、騙され、マインドコントロールされているのです。
これは、人民解放軍の将校が書いた「超限戦」の概念に一致する情報戦争Infowarです。この戦争の殺しのターゲットは、われわれ一般市民です。
ブログ記事: 新型コロナ『超限戦』mRNAワクチンの副作用: 抗体依存性感染増強ADEによる死亡リスク増強を参照。
その巨大な金の流れの大本は、金融権力の使用人のビル・ゲイツ、彼の財団やワクチン関連機関、彼が支配するWHOが進める、「ワクチン・医療・生殖サービスによる人口10億人削減」があると思われます。
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1.「菅谷明則」氏の利益相反
ワセダクロニクルの検索の結果(詳細は後の部分にコピー)
2016年 305,472円
2017年 587,079円
この人物には、30万円から59万円程度の中程度の金額が巨大製薬会社から支払われています。
医師全体では、平均約26.6万円ですから、金額の高い領域の人であり、2017年は、医師平均の2倍以上の領域です。
巨大製薬会社との金銭的関係は、明白だと思われます。
2.安全性情報の欠如
「菅谷明則」理事長のMT Pro 2020年10月24日「小児の3割が予防接種を延期、コロナ流行で 感染者や重症例増加の懸念も」の記事を後の部分にコピーしていますが、この人の記事には、ワクチンの副作用・害反応・薬害の記載がかけらもありません。
これでは、ワクチンは害反応がないかのような錯覚を起こしてしまいます。
このような安全性情報を無視することは、医学者としては、異常に見えます。私には、故意に無視しているとしか思えません。
ワクチンの副作用・害反応・薬害に関しては、ブログ記事
2020/09/21追加 ワクチン拒否の法的正当性の根拠とワクチン薬害『ワクチンは脳と免疫を破壊する』
を参照。
菅谷氏は、COVID-19により、
・小児用肺炎球菌ワクチンの初回接種についての登録率は、従来の94％前後から今年1～3月の81.9％まで低下
・第1期麻疹・風疹混合ワクチン接種の登録率は、従来の70～80％弱から、昨年12月～今年3月は61.3％まで低下
と指摘し、これらの低下は悪いことのように表現されています。
小児用肺炎球菌ワクチンの初回接種は、従来から約6%が行っていない、
第1期麻疹・風疹混合ワクチン接種は、約20～30%が行っていない、
という事実があります。
しかし、これらのワクチン接種がないことが原因となって、これらの感染症が日本で大流行して死者が多数発生したという報道は聞いたことがありません。
また、これらのワクチンの接種率が2020年初めに大幅に低下していますが、これらの感染症が2020年の日本で大流行して死者が多数発生したという報道は聞いたことがありません。
これらのワクチンの0歳児への接種の減少は、感染症を支配する最大要因である衛生環境と栄養状態が非常に良好な今の日本では、これらの感染症の流行に全く影響していないのではないでしょうか?
厚生労働省や学者たちは、データを故意に一般市民に発表していないのではないでしょうか。ネットのどこかに埋もれさせて知らん顔を決め込んでいる可能性があります。
また、これらのワクチンの接種率が低下すれば、脳と免疫の破壊などの害反応が起きないため、子供の健康の防衛のためには、好ましいと私は思っています。
3.アフガニスタン、パキスタンのポリオ感染の増加の記載
菅谷氏の記事は、次のように書かれています。
『 菅谷氏は、国内だけでなく海外でもCOVID-19の流行により予防接種への影響が出ていると指摘。野性株ポリオウイルスが常在するアフガニスタンとパキスタンにおいて、COVID-19の影響によりポリオの予防接種が今年3月から中断され、7月に接種が再開されたものの、ユニセフの推計では5,000万人の小児がポリオワクチンを接種できなかったという。それにより、10月までにこれら2カ国で126例のポリオ患者が報告され、昨年同時期より37例増加した。菅谷氏は「根絶に向けて動いていたが、一歩後退した状況にある」とコメントした。』
アフリカ、アフガニスタン、パキスタンのポリオに関しては、次のブログ記事を参照
ゲイツのワクチンはポリオをアフリカ全土に広めた、日本のJICA国際協力機構の資金が支援
日本のJICAのパキスタン／アフガニスタンのポリオワクチン支援は、ポリオを広める
ビル･ゲイツとその手下が支配しているWHOなどが推進しているポリオワクチンは、アフリカでワクチン株のポリオを蔓延させている事実が明るみになり、WHOもその事実を認めています。ポリオワクチンに関して、菅谷氏は、この事実を隠しています。
また、アフガニスタンやパキスタンでも、アフリカと同じポリオワクチンが使用されているため、アフリカと同様に、ワクチン株のポリオを蔓延させていることになります。このリスクを菅谷氏は述べていません。
アフガニスタンやパキスタンのポリオの発生を、COVID-19の影響によりワクチン接種ができなかったことが原因であるとしていますが、これは事実とは違うものであり、非常にゆがんだ記事になっています。
VPD推進役の菅谷氏は、①利益相反がある、②ポリオの事実を記載していない、という大きな問題のある人物です。
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ワクチンの無能さと有害さに関しては、ブログ記事を参照してください。
2020/09/21追加 ワクチン拒否の法的正当性の根拠とワクチン薬害『ワクチンは脳と免疫を破壊する』
『受ける/受けない 予防接種2』
No.1ワクチン拒否権は裁判の判決と法律により保証『受ける/受けない 予防接種2』感想1
No.2ワクチン拒否権は裁判の判決と法律により保証『受ける/受けない 予防接種2』感想2
混合ワクチン・同時接種による死亡の多さ『受ける/受けない 予防接種2』
多数のワクチン成分を配合した混合ワクチン、何本ものワクチンを同時に打つ同時接種による赤ん坊の死亡が非常に多くなっています。
(この本は問題点が良くまとまっている本ですから、必ずご自分でお読みになってください。また、上にリストしているブログ記事も読んでみて下さい。驚くようなワクチンの杜撰な実態が書かれています。こんなワクチンを信頼すれば、命はいくらあっても足りません。)
ここでは、一部のみを抜粋してコピーしておくにとどめます。
『特定非営利活動法人コンシューマネット・ジャパンから、ワクチンに関する新書籍『受ける/受けない 予防接種2』が届きましたので、読んでみました。
個別のワクチンに関しては、母里啓子さん(ウイルス学とワクチン学の専門家)の全面的アドバイスで書かれています。
https://consumernet.jp/?p=6640
母里/啓子
医学博士。元・国立公衆衛生院(現・国立保健医療科学院)疫学部感染症室長。1934年、東京都生まれ。千葉大学医学部卒業後、伝染病研究所(現・東京大学医科学研究所)でウイルス学を修め、愛知県がんセンター研究所に勤務。在職中に、カナダのトロント大学オンタリオがん研究所に2年間留学。帰国後、東京都がん検診センター検査課長、横浜市衛生研究所細菌課長を経て、国立公衆衛生院(現・国立保健医療科学院)疫学部感染症室長を務める。のち、横浜市の瀬谷、戸塚、旭の保健所所長、介護老人保健施設「やよい台仁」の施設長を務め退職
(出典:アマゾンの「最新改訂版 子どもと親のためのワクチン読本 知っておきたい予防接種」の記載のコピー)
p.15には、ワクチンを『打ってもかかることはあるし、打たなくてもかからないこともたくさんある。これがワクチンの常識なのです。』
と書かれています。
このワクチンの能力のなさは、
2020/02/07追加 ワクチンの隠されている問題点の解説: 本間真二郎医師(ウイルス学・ワクチン学が専門)による
https://blog.goo.ne.jp/gadamski/e/822800f16c565244c7c94d8168b2689d
に書かれています。
このことは、恐らく医者でも知らない人が多く、一般の人は何も知らされていませんので、ほとんど何も知らずに赤ん坊にワクチンを打っているのです。
p.15
「予防接種と子どもの健康」という冊子には、ワクチンを打つのではなく、自然に感染して作られる抗体は強力であり、はしかや風疹は子供のころに自然にかかると二度とかからないと言われていたことが書かれていません。
この重要な事実を親に知らせずにおいて、ワクチンを打つように仕向けているのです。
また、自然に感染したら必ず症状が出るのではなく、感染しても症状が出ない不顕性感染により抗体がつくられることも、「予防接種と子どもの健康」という冊子には書かれていません。
このように、国が我々に渡す資料には、多くのことが隠されており、あたかもワクチンだけが優れた方法であるかのように偽装して騙しているのです。
病気の現状については、次のようにこの本には書かれています。このような非常に重要な事実を、国は国民に教えずに隠して騙しているのです。
p.16
『けれども、いまワクチンのある病気で、実際にかかったら死んでしまうようなこわい病気はほとんどありません。
たとえば、風しん、水ぼうそう、おたふくかぜは、小さいときにかかればどれも軽くすむ病気です。ヒブや肺炎球菌は、月齢の低いうちに感染して重症化するとやっかいですが、成長するうちにだれもがかかって免疫をつけていく常在菌です。はしかは高熱が続くので、昔は重い病気でした。現在の日本では、ワクチンで予防できない0歳児がはしかにかかっていますが、命を落とす赤ちゃんはいません(詳しくはp.19~「3. ワクチン各論:受ける/受けないをどう決める?」を参照)。
環境の変化や衛生状態の改善、医療の進歩により社会のなかでの感染症の状況は変わりました。
かつて死因の1位であった感染症(1950年までは結核が第一位)は、がん、心臓病、脳血管疾患に取って代わられ、感染の死亡者は総死亡者の1%にもみたないのが現実です。
それでも、相変わらず全世代を通してワクチン推進の姿勢が貫かれているのが現状です。
感染症はいわば天災のようなものです。かつて子どもを襲った感染症の脅威は少なくなっていますが、うつる病気は怖いという固定概念に支えられ、ほとんど存在しなくなった病気についても「いつまた再興感染症として広がるかもしれないから」とワクチン接種が続けられています。
「個人の健康をまもるため」として、ワクチンが必須でないと思われる病気にもワクチンがつくられ、「ワクチンがあるのならすべて接種すべき」とする社会になっているのです。』(引用終わり)
p.17には、実際にワクチン開発をしていたウイルス･細菌感染とワクチンの専門家の母里啓子さんの意見が書かれています。
『母里啓子さん(元・国立公衆衛生院(現・国立保健医療科学院) 疫学部感染症 室長、同付属図書館長)は次のように述べています:
赤ちゃんを病気から守る方法は、ワクチンだけではありません。生まれたばかりの赤ちゃんは、お母さんからもらった抗体で守られています。
赤ちゃんは通常生後4~6カ月くらいまでは発熱しません。突発性発疹で初めて発熱したりして、少しずつ自分で病原体に対して抗体を作りながら、強くなっていくのが自然の姿でした。
抵抗力がついてくる1歳くらいになるまでに一番気をつけてほしいのは、赤ちゃんとのお出かけです。病気に感染するリスクを避けるにはなるべく人ごみをさけることもひとつですが、核家族化で連れて歩かないことは現実的ではありません。子育てしていく中で、0才児の時には多くのワクチンがすすめられていますが、病気のリスクやその病気がワクチンで防げるかを考えるなかで、副作用の情報も頭に入れておいてほしいと思います。』(引用終わり)』
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NPO法人「VPD（ワクチンで防げる病気＝Vaccine Preventable Disease）を知って、子どもを守ろうの会」
理事長 「菅谷明則」氏 明應会すがやこどもクリニック院長
の利益相反のデータ
ワセダクロニクル https://db.wasedachronicle.org/
マネーデータベース『製薬会社と医師』～あなたの医者をみつけよう
2017年版
NPO法人「VPD（ワクチンで防げる病気＝Vaccine Preventable Disease）を知って、子どもを守ろうの会」
理事長 「菅谷明則」氏 明應会すがやこどもクリニック院長
謝礼受取サマリー
|
製薬会社 |
件数 |
金額 |
|
4社 |
6件 |
587,079円 |
|
平均3.6件 |
平均約26.6万円 |
謝礼受取詳細
製薬会社別
|
製薬会社名 |
件数 |
金額 |
|
田辺三菱製薬株式会社 |
2件 |
222,740円 |
|
武田薬品工業株式会社 |
2件 |
171,828円 |
|
ファイザー株式会社 |
1件 |
114,552円 |
|
MSD株式会社 |
1件 |
77,959円 |
製薬会社x名目別
|
製薬会社名 |
名目 |
件数 |
金額 |
|
MSD株式会社 |
講師謝金 |
1件 |
77,959円 |
|
ファイザー株式会社 |
講師謝金 |
1件 |
114,552円 |
|
武田薬品工業株式会社 |
講師謝金 |
2件 |
171,828円 |
|
田辺三菱製薬株式会社 |
講師謝金 |
2件 |
222,740円 |
＋＋＋＋＋＋＋＋＋＋＋＋＋++++++++++++++++++++++
2016年版
「菅谷明則」氏
医療法人社団明應会すがやこどもクリニック
助教
謝礼受取サマリー
|
製薬会社 |
件数 |
金額 |
|
3社 |
6件 |
305,472円 |
|
平均2.3社 |
平均3.6件 |
平均約26.6万円 |
謝礼受取詳細
製薬会社別
|
製薬会社名 |
件数 |
金額 |
|
MSD |
2件 |
133,644円 |
|
武田薬品工業 |
2件 |
114,552円 |
|
ファイザー |
2件 |
57,276円 |
製薬会社x名目別
|
製薬会社名 |
名目 |
件数 |
金額 |
|
MSD |
講師謝金 |
2件 |
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小児の3割が予防接種を延期、コロナ流行で
感染者や重症例増加の懸念も
MT Pro 2020年10月24日 05:00
https://medical-tribune.co.jp/news/2020/1024533061/
すがやこどもクリニック（東京都板橋区）院長の菅谷明則氏は10月15日、KMバイオロジクスとMeiji Seikaファルマが東京都内で開催したプレスセミナーで講演。新型コロナウイルス感染症（COVID-19）流行が小児の予防接種に及ぼす影響を調査したところ、3割で予防接種を延期していたことが明らかになったと報告。ワクチンで感染を防がなければ将来の感染者や重症化例が増える恐れがあるとして、保護者も医師も正確な情報を共有し、COVID-19の流行を理由に接種を延期しないよう訴えた。
小児肺炎球菌ワクチンなどの接種の登録率低下
菅谷氏は自身が理事長を務めるNPO法人「VPD（ワクチンで防げる病気＝Vaccine Preventable Disease）を知って、子どもを守ろうの会」が今年（2020年）行った調査結果などを紹介した。同会で提供しているスマートフォンアプリ「予防接種スケジューラー」の利用者のうち、予防接種に関する記録の調査利用に同意した人のデータを用いて検討を行ったもの。ワクチンを接種するための登録率が記録されており、接種率の目安となるものだという。
小児用肺炎球菌ワクチンの初回接種についての登録率を調べたところ、登録率（登録者総数は9万1,632人）はそれまで94％前後で推移していたが、今年1～3月に接種するための登録率は81.9％まで低下していた。
また、第1期麻疹・風疹混合ワクチン接種の登録率を調べたところ、過去は70～80％弱で推移していたが、昨年12月～今年3月に接種するための登録率は61.3％（登録者総数は6万7,808人）まで大幅に低下していたことが分かった。
菅谷氏は検討結果を踏まえ、「接種の登録率が低下した今年1～3月は一般小児外来の受診者数が減ってきた時期。この時期と2種類のワクチン接種の登録率が低下した時期がきれいに重なっている。保護者がワクチン接種を控えた1つの証拠になるのではないか」との見方を示した。
延期の理由、最多は「COVID-19の感染が怖かった」
また、会員医師を対象に行った調査（今年5月12日～31日に実施）でも、医療機関168施設の62.5％で今年3月時点のワクチン接種数が前年同月に比べ減少したと回答していた。
さらに、保護者533人に対する調査（今年5月20日～6月9日に実施）では、外出自粛期間中に予定していた予防接種を予定通り行った人は67％で、残り33％は接種時期を延期していた。延期の理由は、多い順に「新型コロナウイルスの感染が怖かった」（68％）、「外出自粛をしていた（緊急事態宣言後）」（49％）、「接種が遅れても問題ないと思った」（43％）などだった。
菅谷氏は、国内だけでなく海外でもCOVID-19の流行により予防接種への影響が出ていると指摘。野性株ポリオウイルスが常在するアフガニスタンとパキスタンにおいて、COVID-19の影響によりポリオの予防接種が今年3月から中断され、7月に接種が再開されたものの、ユニセフの推計では5,000万人の小児がポリオワクチンを接種できなかったという。それにより、10月までにこれら2カ国で126例のポリオ患者が報告され、昨年同時期より37例増加した。菅谷氏は「根絶に向けて動いていたが、一歩後退した状況にある」とコメントした。
先進国でも同様の報告があり、米国ではVFC（医療保険に未加入の18歳未満の小児への無料の予防接種制度）による麻疹含有ワクチンの注文数が、同国におけるCOVID-19流行による3月13日の非常事態宣言を境に著明に減少したという。
ワクチンの打ち控えによる麻疹の流行に危機感
菅谷氏は、ワクチン接種を行わないことで、将来VPDが増えるリスクについて言及。日本国内では、昨年キャッチアップ接種を行ってこなかったことが原因で麻疹や風疹が流行したことを指摘した。
また、国内における輸入麻疹の症例数は、2019年にはフィリピン（28例）とベトナム（17例）からのものが上位を占め、世界保健機関（WHO）やユニセフの報告でもフィリピンやベトナムにおける麻疹の予防ワクチン接種率が低下している可能性が報告されているという。
同氏は「COVID-19が数カ月間で世界中に広がったように、麻疹ワクチンの接種率が低い状況が続き、国際的な人の移動が通常の状態になれば世界的な麻疹の流行が予測される」と述べ、「日本国内では、昨年は成人が流行の中心だったが、小児への麻疹の予防接種率が低下して麻疹の流行が起きれば、小児の麻疹患者も報告数が増加し、重症例が増加する可能性がある」と危機感を示した。
正確な情報を共有し、保護者の不安を取り除く
菅谷氏は、国内外の状況や調査結果などを踏まえ、「小児のCOVID-19に関するリスクについて正確な情報を保護者と共有して、過度な不安を取り除くことが必要」と述べ、リスクコミュニケーションの重要性を指摘した。
小児のCOVID-19の特徴としては、①感染例の報告数や重症例は少なく、死亡例はない②小児の接触者の罹患率は成人と同じだが、重症例は少なく発熱を伴わない軽症例が多い③10歳未満の小児が発端者の場合は、接触者の罹患率は低い④児童生徒のCOVID-19は、有症状者は少なく家族内感染が多い⑤学校内感染は180例で全体の15％にすぎない―と説明。「小児、青年も成人もCOVID-19のパンデミックを理由に接種を延期しないこと、また接種漏れがあるワクチンはキャッチアップ接種を行ってほしい」と呼び掛けた。
そして「COVID-19の流行の中で情報が氾濫し、インフォデミックとも呼ばれている。科学的に正しい判断をして、正確な情報を共有していくことが大事」と述べ、講演を締めくくった。
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