日本のワクチン計画による5歳児の自閉スペクトラム症（ASD）のオッズ比は「2329以上」
日本とアメリカでは、食生活など様々な条件の違いがありますが、ワクチンの有無の影響を評価するために、0歳児の時に13本のワクチンを打つ日本人の5歳児と、ワクチンを全く打たないアメリカ人の子供の集団を比較してみました。
データ
日本の5歳児の自閉スペクトラム症（ASD）の有病率は3.22％と推計 弘前大チーム調査(6)
アメリカのDr.アイゼンシュタインの医療法人Home First、ワクチンなし、30年間に子供3.5万人で自閉症0人((1)p.163，(2)p.11)
計算結果
2x2分割表解析
サイトhttp://www.grade-jpn.com/2x2.htmlで計算(皆さんも実際に自分で計算してみて下さい)
Dr.アイゼンシュタイン(1)(2)(5)の医療法人Home First、ワクチンなし、30年子供3.5万人で自閉症0人は、0では計算できないため、分母分子に0.5を加えて入力して計算(薬剤疫学の通常の方法)
オッズ比 2329.027、95%信頼区間 213.543 – 25220.292、p=0.000統計学的に極めて高い有意性
相対リスク2254.064、95%信頼区間 210.573－24295.457、p=0.000統計学的に極めて高い有意性
Dr.アイゼンシュタイン(1)(2)(5)のHome Firstのデータは0人であり、0では計算できないため、代わりに分母分子に0.5を代入して計算していますから、オッズ比は計算結果の2329よりも大きくなります。
つまり、日本のワクチンプログラムでワクチンを打つと、5歳児の自閉スペクトラム症（ASD）のオッズ比は「2329以上」で極めて危険です。
これは、ワクチンプログラムは、ワクチン以外のその他の原因に比べて、自閉症に2329倍以上なりやすいことを示しています。
(補足)オッズ比の解釈
参考: 医薬ビジランスセンター(浜六郎理事長)、薬のチェック JULY 2021/Vol.21 No.96・ Page 91
『註: オッズとは、当たりと外れの回数の比、成功と失敗の回数の比、などを意味する。ここでは、出血性脳卒中による死亡者数と、それ以外の原因による死亡者数との比。』
この解釈に基づいて、
「これは、ワクチンプログラムは、ワクチン以外のその他の原因に比べて、自閉症に2329倍以上なりやすいことを示しています。」と記載している。
(補足終わり)
歴史的に悪名高い薬害のサリドマイド奇形のオッズ比が380、日本で非常に大きな社会問題となったスモン1500～1万超、タミフル突然死異常行動4～7、イレッサ早期死亡1.5～2.5です。(4)
それらと比べても、日本のワクチンプログラムの5歳児の自閉スペクトラム症（ASD）のオッズ比「2329以上」は、極めて危険な自閉スペクトラム症（ASD）という薬害を生み出していることを明らかに示しています。
日本は、アメリカの猿真似をして0歳児に13本ものワクチンを打たせていますから、アメリカと同様に極めて危険な状態になってしまったのです。
アメリカの自閉症のオッズ比は、次を参照:
2022/02/01補正計算 アメリカのワクチンプログラムによる自閉症のオッズ比は「1994以上」
2018年のアメリカでは、36人に1人、1万人に277人、2.77%が自閉症、オッズ比1994以上
これが、日本のVPD(ワクチンで防げる病気)による乳児へのワクチン大量接種が生み出した「この世の地獄」です。
このままでは、日本人と日本国は滅びます。
参考情報
(1)Vaccine Safety Manual for Concerned Families and Health Practitioners, Neil Z. Miller(著)
p.163
ホームファースト健康サービスに自閉症の子供はどこにいるのか?
大都市シカゴでは、何千人もの子供が「ホームファースト健康サービス」により世話をされています、そこは代替医療施設であり赤ん坊はしばしば家庭で出産され、ほとんどワクチン接種されません。ホームファーストの医長で1973年に開業したメイヤー･アイゼンシュタイン医師によれば、「我々はかなり大規模に診療しています。我々が何年間にも渡り世話をした子供は約3万人から3万5千人です、そして我々により出産し決してワクチンを打たなかった子供では一人も自閉症の子供はいませんでした。」
ポール・シャッタウアー医師は、ホームファーストに20年間いますが、アイゼンシュタイン医師の観察を確認しました:
「私の診療では、私は自閉症を見ていません。時々、あなたは、かなり大きな秘密を手に入れたように感じると思います。」
(ホームファーストの患者は、国内発生率に比べると、喘息と糖尿病も有意に少ない。
「ホームファーストが属している代替医療ネットワークでは、子供の喘息の症例は全くなく、対照的に全般的なブルー・クロスの子供の喘息の発生率は約10%です」とアイゼンシュタイン医師は述べています。)
「何人かの専門家と想定されている人は、自閉症の増加は、認識の高まりを反映しているだけだと言うでしょう。それは馬鹿げたことです。」バーナード・リムランド博士、自閉症の専門家92
(2)Make an Informed Vaccine Decision, Dr. Mayer Eisenstein,
p.11, 35000人以上の子供で自閉症0と記載
(3) How to End the Autism Epidemic: Revealing the Truth About Vaccines (英語) ペーパーバック – 2018/9/17
『自閉症の流行を終わらせる方法: ワクチンに関する真実を暴露する』
- B. Handley (著)
アメリカ2018年、ワクチン接種、子供36人に1人、1万人に277人、2.77%が自閉症((3)p.16)
(4)薬害オッズ比: サリイドマイド奇形380、スモン1500～1万超、タミフル突然死異常行動4～7、イレッサ早期死亡1.5～2.5
浜六郎、薬害事例からみた安全政策の推移と課題、社会医学研究．第30 巻2号．Bulletin of Social Medicine, Vol.30（2）2013, p.16表 5
http://jssm.umin.jp/report/no30-2/30-2-02.pdf
(5)Dr.アイゼンシュタインは、全米ベストセラーの医学批判の本「医者が患者をだますとき」を書かれたロバート・メンデルソン博士に師事された医師の方で、子供にワクチンを打たない医師です。
メンデルソン博士は、「毎年アメリカで発生する1万例のSIDS(乳児突然死症候群)は、ワクチンに関係がある」と言われており、ワクチンの危険性を指摘されていました。
医者が患者をだますとき (PHP文庫) 2008/4/1
ロバート・メンデルソン (著)
内容紹介
現場の医師が、問題と矛盾に満ちた現代医学を厳しく批判して全米ベストセラーとなった本書。
診察から各種の検査、薬の処方、手術、入院、医者の習性から医学教育にいたるまで、患者の知らない問題点が痛烈なユーモアをこめて明かされる。
「現在の医療のそもそも9割が不要な治療だ」「健康診断は儀式である」「病気の基準は医者がつくっている」「なぜこんなに多くの薬が処方されるのか」「医者が仕事をしないと病人が減る」「大学病院への幻想から目覚めよう」「出産も老いも病気ではない」「子宮摘出手術の大半は不要」「予防医学は本当に病気を予防しているのか」「医者は病気ばかりを考え、健康とは何かをわかっていない」……など、患者の立場に立った貴重な指摘が満載の1冊。
アメリカのデータが元になっていますが、現在もなお医学の底流に存在し続けている根本的な問題の構図を指摘するもので、現在の日本においても示唆に富んだ内容となっています。
内容（「BOOK」データベースより）
健康とは何かをいちばんわかっていないのが医者だ―。現場の医師が現代医学を厳しく批判して全米ベストセラーとなった本書。診察から各種の検査、薬の処方、手術、入院、医者の習性から医学教育にいたるまで、患者の知らない問題点が痛烈なユーモアをこめて明かされる。「現在の医療のそもそも9割が不要な治療だ」「健康診断は儀式である」など、患者の立場に立った貴重な指摘が満載の1冊。
著者略歴 (「BOOK著者紹介情報」より)
メンデルソン,ロバート
1926年にイリノイ州シカゴで生まれ、51年にシカゴ大学医学部で医学博士の学位を取得。その後、イリノイ大学医学部准教授(専門は小児科、予防医学、地域保健学)、ヘッドスタート計画(米国政府教育事業)医療部会会長、全米保健連盟会長、イリノイ州医師免許委員会委員長、マイケルリース病院院長などの要職に就き、医学と医学教育に多大な貢献をしたとして数々の栄えある賞を受賞。また、ラ・レーチェ・リーグ(国際母乳連盟)の医学顧問を務めて国民の栄養意識を高めたとして、全米栄養食品協会からレーチェル・カーソン記念賞を授与される。さらに、全米のテレビとラジオに500回以上出演するなど啓蒙活動にも尽力し、「民衆のための医師」として大勢の人から敬愛されたが、残念ながら、すでに故人となっている
再版時のタイトル「こうして医者は嘘をつく」
(6) 日本の5歳児の自閉スペクトラム症（ASD）の有病率は3.22％と推計 弘前大チーム調査
2020年6月2日、次のような各社の新聞報道があり、弘前大学の公式発表サイトも公開されています。
『5歳児のおよそ30人に1人の割合で自閉スペクトラム症（ASD）があるとの調査結果を、弘前大の斉藤まなぶ准教授（児童精神医学）らの研究チームがまとめ、英学術誌に発表した。未就学児のASDの推定割合が明らかになるのは国内で初めて。(全体の有病率は3.22％と推計)』
令和２年５月２６日 国立大学法人 弘前大学
５歳における自閉スペクトラム症の有病率は推定３%以上であることを解明～地域の全5歳児に対する疫学調査を毎年実施～
https://www.hirosaki-u.ac.jp/wordpress2014/wp-content/uploads/2020/05/20200528_press.pdf
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5歳児の自閉症3％以上 「入学前に特性理解を」 弘前大チーム調査
毎日新聞2020年6月2日
https://mainichi.jp/articles/20200602/k00/00m/040/116000c
5歳児のおよそ30人に1人の割合で自閉スペクトラム症（ASD）があるとの調査結果を、弘前大の斉藤まなぶ准教授（児童精神医学）らの研究チームがまとめ、英学術誌に発表した。未就学児のASDの推定割合が明らかになるのは国内で初めて。
調査は2013～16年の4年間、青森県弘前市で5歳児健診を受けた子ども計5016人を対象に実施。子どもの発達度合いを尋ねる調査票を保護者や保育者に配り、3954人分の回答を得た。さらにその中から、ASDを含む発達障害の傾向がみられた子どもと、保護者が検査を希望した子ども計559人に対し、米精神医学会の診断基準に基づく発達検査を行った。
その結果、87人がASDと診断された。また、調査票には回答しなかったものの、健診で発達障害の可能性があった子どもの数なども考慮したところ、全体の有病率は3.22％と推計されたという。1年ごとの割合に目立った増減は見られなかった。チームは「国内全体でも同様の有病率と見込まれる」としている。
87人のうち28人は5歳までに発達の遅れを指摘されたことがなく、制度上の支援を受けていなかった。また、77人（88.5％）はASDのほかに、発達性協調運動症（63.2％）▽注意欠如・多動症（50.6％）▽知的発達症（36.8％）――など一つ以上の発達障害を併せ持っていた。
斉藤准教授は「小学校に入る前に子どもたちの特性を理解し、手厚い支援につなげるべきだ」と話している。
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河北新報社2020年06月03日水曜日
https://www.kahoku.co.jp/tohokunews/202006/20200603_23019.html
５歳児の３％に自閉スペクトラム症 弘前大グループが有病率を国内初推計
自閉スペクトラム症（ＡＳＤ）の有病率が５歳時点で３％以上であることが、弘前大大学院医学研究科の研究グループの調査で分かった。国際的な診断基準が変更されて以降、ＡＳＤの有病率を推計したのは国内で初めてという。ＡＳＤと診断された９割が、他の発達障害を併せ持っていることも判明した。
調査は２０１３～１６年、弘前市と連携して実施。５歳児健診時に、子どもの様子や子育てのストレスなどについて、保護者と幼児が通う幼稚園などの教師らに書面で回答を求めた。書面調査で陽性と判定された幼児と、保護者が検査を希望した幼児に、知能や運動能力を測定する２次検査を受けてもらい、ＡＳＤかどうか診断した。
調査対象５０１６人のうち、約８割が書面調査に回答。２次検査を受けた５５９人のうち８７人がＡＳＤと診断された。検査に不参加の幼児も含め統計学的な調整を加えると有病率は３．２２％と推定されるという。
また、ＡＳＤと診断された８８．５％が、注意欠如多動症（ＡＤＨＤ）など他の発達障害を持っていることも分かった。併存する障害が二つある幼児が３６．７％と最も多く、一つが２８．７％、三つが２２．９％で続いた。
自閉症の国内での有病率を巡っては、改訂前の診断基準に基づく１９９６年の調査で、０．２％とされていた。
研究グループの斉藤まなぶ准教授（児童精神医学）は「３％という数字は、ＡＳＤを含む発達障害が決して珍しくないことを示している。適切な支援を早期に提供することが、本人と保護者の生きやすさにつながる」と指摘する。
研究成果をまとめた論文は５月１４日、英国の医学学術誌に掲載された。
［自閉スペクトラム症（ＡＳＤ）］対人関係がうまく築けない、こだわりが強いといった特徴を持つ発達障害の一つ。コミュニケーションや言語に関する症状を重度から軽度まで連続体（スペクトラム）として広く捉えて診断する。国際的な診断基準が２０１３年に改訂され、別の障害とされていた自閉症やアスペルガー症候群も含まれるようになった。
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自閉スペクトラム症 5歳の国内有病率3.2% 弘前大
朝日新聞2020年6月4日 14時00分
弘前大大学院医学研究科の研究グループは、青森県弘前市の5歳児全員を対象にした健診の調査から、神経発達障害の一種「自閉スペクトラム症」（ASD）の5歳の国内有病率が3・22%と推定されることを明らかにした。最新の診断基準による地域の子ども全てを対象にした有病率の報告は国内でも初めて。
同研究科神経精神医学講座などによる研究で、研究グループは早期に子どもたちを支援する各地域の体制作りの必要性を示す成果としている。英学術誌に論文が掲載された。
弘前市から研究グループが委託を受けた5歳児健診で、2013～16年に対象になった5016人のうち3954人が1次検査を受け、さらに詳しい発達検査で87人がASDと診断された。健診に参加しなかった5歳児を含めて統計的に算出した有病者は100人中3・22人で、男児が女児より1・83倍多いと推定された。
4年間に同市でASDの目立った増加がないこともわかった。さらにASDと診断された子どもの50・6%に注意欠如多動症、63・2%に発達性協調運動症があるなど、一つ以上のほかの発達障害が見つかった子どもは88・5%に達した。
同講座の斉藤まなぶ准教授は、解明された有病率をもとに、支援施設や支援体制などの受け皿作りを地域ごとに進めることが必要だと指摘。高い頻度でほかの発達障害が見つかったことをふまえ、「より丁寧で手厚い支援が必要。早く見つけて特性に応じた支援に取り組むことで、症状改善の可能性も高まる」と話した。
