機関投資家同士の対決

機関投資家には共同基金、保険会社、年金基金といった「戦略型」の投資家とヘッジファンドを代表とする「短期勝負型」の投資家に分かれる。

歴史の経験上、「戦略型」の投資家とヘッジファンドらのポジションが対立した場合、ドルの行方に関してはいつも「戦略型」の投資家に軍配が挙げられてきた。目下はまさに対決の時期である。

米大型公共基金管理機構State Street Corpの統計によると、戦略型機構投資家による年初来のパフォーマンスはドル買超だった。同時に、アメリカ商品先物取引委員会のデータから見ると、ヘッジ・ファンドなどの投機筋によるドルのショートポジションが36％も増加した。

米State Street Bankのデータによれば、過去10年間、年金基金など戦略型機構投資家がドルを買う時期に、ドルが71％の確率で上がっていた。実際、FRBがベアスターンズの売却計画を支持して以来、機構投資家が買ったドル資産数量は過去12ヶ月の平均値より倍近く高くなっているとBank of New York Mellonのアナリストは指摘している。

State Street BankのストラテジストのMcKinsey Global Institute氏の意見によれば、戦略型の機構投資家がいまドルのロングポジションをどんどん増持しておりドルのブレイクする可能性が十分あるそうだ。それ故、ドルの下落を確信している投機筋が必ず降服するので、ドルの上昇幅を拡大させるとも見ているようである。

このロジックが正しければ、ドルショート筋の降伏も間近か。パニック相場に売りなしだけではなく、絶好の買い場であったことを相場が教えてくれるだろう。